下本菜実

テレビ離れを加速させた要因が、ネットフリックスやAmazonプライム・ビデオといったビデオ・オンデマンド・サービスである。NHKの視聴者離れも例外ではない。“黒船”にどう立ち向かうのか。NHKが4月以降に投入する予定の大型番組を明らかにするほか、対抗策について検証する。

1万人超の職員を抱える巨大組織であるNHKの“本丸”が、東京・渋谷にある放送センターだ。ここでは、放送関連業務のほか、連続テレビ小説や大河ドラマの撮影も行われてきた。しかし、目下、ドラマ部門の埼玉への移転構想が進んでいる。同部門の職員から上がる反発の声とNHKが進める計画の中身に加え、移転構想の陰にある社内序列をひもといていく。

NHKは会長職こそ近年は外部起用が続いているものの、副会長や理事といった幹部はプロパー職員が占める。巨大組織の中で、頂点に近いのはどの部署なのか。また、“穴場”の出世ルートはあるのか。

NHKは2023年10月、27年度までに1000億円のコスト削減を柱とする中期経営計画を発表した。今後、メスが入れられることになるのが、職員の待遇だ。しかし、今春の新たな給与制度では、中堅職員とシニアの待遇が改善。中堅ポジションの基本給も5000円アップとなる。さらに、57歳で基本給を2割カットする役職定年も廃止される見通しだ。大きく変わるNHK職員の給与や待遇を職位別に実額ベースで明らかにする。

NHKは3月29日以降、「政治マガジン」など複数の人気サイトで新規記事の配信を停止する。これまでNHKは、放送内容とは異なる独自コンテンツをオンラインで配信することができた。だが、放送法の改正で、ネットでの独自コンテンツの配信ができなくなったのだ。NHKのデジタル戦略を巡る迷走を明らかにする。

NHKは4月以降に新たな人事制度を導入する方向だ。その柱は、前会長の前田晃伸氏の肝いり施策の廃止である。“縦割り”打破を目指した前田氏の目玉制度はなぜ葬られるのか。新人事制度の具体的な中身と共に、人事制度を巡る混迷を明らかにする。

「道は二つあります。一つは完全民営化。もう一つは税金です」。NHKの井上樹彦副会長は2023年秋、若手職員を前に臆することなく、NHKの選択肢について、そう強調した。人口減とテレビ離れの加速で、NHKの受信料収入の激減は待ったなし。NHK首脳が予見する今後のNHKの絵姿に加え、“生き残り戦略”を発言内容から明らかにしていく。

NHKが大きな岐路に立たされている。政府は3月1日、NHKにインターネット業務を義務付ける放送法改正案を閣議決定した。今国会で可決されれば、今後、ネットによる視聴も受信料徴収の対象となる。人口減やテレビ離れを背景に、NHKの受信料収入は今後先細る可能性が高い。職員数1万人を誇る巨大公共放送は、「みなさまのNHK」であり続けることができるのか。“変局”にあるNHKを解剖し、デジタル戦略や人事制度、給与などの実態を詳報する。

組織を飛躍させるためには、それぞれのプレーヤーが強くなることが欠かせない。そこで活用したいのが「数値化」による圧倒的な成長だ。元ラグビー日本代表選手で、追手門学院大学女子ラグビーチームを全国優勝に導いた後藤翔太氏が、識学メソッドの有効性を語る。

コロナ禍での世界的な海運需要やコンテナ不足で“バブル”が起こった海運業界。一方で2023年は為替による船費の増加やロシアのウクライナ侵攻によるルート変更など、ビジネス環境が大きく変化した。陸運でも、景気低迷による荷動きの減速が懸念される。陸運・海運からは17社が“危険水域”に入っており、上位には大手タクシー会社も複数ランクインした。

値上げラッシュによる消費者の節約志向と人件費高騰で小売業界は苦境に陥っている。特に地方百貨店は厳しい環境にあり、上位に複数ランクインした。値上げラッシュは食品だけでなく、資材でも起こっている。大きなダメージを受けたのがホームセンターだ。“危険水域”と判断された14社を紹介する。

Go To トラベルや全国旅行支援で、コロナ禍をなんとか生き延びた旅行・ホテル業界。訪日外国人は急増しているが、国内の旅行・観光需要はいまだ伸び悩んでいる。ランクインした12社の中には、海外旅行を扱う大手代理店のほか、スパリゾートハワイアンズを運営する常磐興産や箱根小涌園などを所有する藤田観光が並んだ。

アフターコロナで人々の流れや動きは回復したが、長引くインフレで消費者は節約志向に。外食産業は元通りはおろか、コロナ禍だった2020年に続く倒産件数となっている。13社が“危険水域”に入り、上位には広域でチェーン展開する企業もランクインした。

ビール各社は、2023年10月の酒税改正によるビール減税の追い風に沸いた。カテゴリー別で、23年にビールが復調の気配を見せる一方で、大きな動きがあったのが新ジャンルだ。長年、売り上げトップを維持してきたキリンビールの「のどごし生」が首位から陥落し、サントリービールの「金麦」がトップに躍り出たのだ。首位交代は18年ぶりとなる。酒税改正などで競争環境が激変する中で、両社のブランド戦略の明暗が分かれた。

コンビニエンスストア大手のローソンは2023年、「冷凍おにぎり」を試験導入した。食品ロス“ゼロ”コンビニ構想に弾みをつけるものである。これまでのコンビニの利便性は食品廃棄と表裏一体だった。ローソンの竹増貞信社長が、従来ビジネスモデルから脱却する構想の24年計画を激白した。

2023年はコンビニ業界にとって“復活の年”となった。人流の回復や猛暑で売り上げが伸び、大手各社の事業利益や営業利益は過去最高を記録した。だが、絶好調ともいえるコンビニ業界を取り巻く環境は厳しさを増している。実は、最大手のセブン-イレブンでは、ある看板商品が消えつつあるのだ。セブンの看板商品の消失にも絡む、24年にコンビニ業界を襲う三つの荒波の正体を明らかにする。

2023年は芸能界の常識が崩れ去った1年だった。旧ジャニーズ事務所の創業者・ジャニー喜多川氏による性加害が明るみになり、芸能界の序列が大きく変わったのだ。騒動の裏で関係者はどう動いていたのか。メディアの記者が舞台裏を語った。

伊藤忠商事は2022年4月、米アンダーアーマーの日本総代理店であるドームを買収した。新体制でトップに就任した伊藤忠出身の北島義典社長は「アンダーアーマーを伊藤忠を引っ張るブランドにする」と断言する。アンダーアーマーは再成長が可能なのか。北島氏に今後の出店計画など復活に向けた戦略を聞いた。

就職人気企業ランキングで上位の常連であるビール業界では、1980年代に大量採用されたバブル入社組が間もなく役職定年を迎えようとしている。彼らを待ち受ける待遇を内部資料を基に、明らかにする。

ジャニーズ帝国の崩壊は、群雄割拠する芸能事務所の序列構造を大きく変えそうだ。芸能事務所の栄枯盛衰を振り返るとともに、ポストジャニーズの最右翼といえる事務所を紹介する。