世界的な景気拡大で大復活を果たした重厚長大産業が、踊り場にさしかかってきた。

　たとえば、重工最大手の三菱重工業は2008年3月期の連結営業利益は24％増益だったが、今期は11％の減益予想。鉄鋼最大手の新日本製鐵は今期の営業利益は34％減益を見込むなど、鉄鋼各社も減益予想のオンパレードである。

　重厚長大産業の各社首脳は「需要は根強い」「サブプライムローン問題の影響は少ない」と売り上げ面では強気で口を揃えるが、増益見通しを出せる状況ではないという。三菱重工の場合は、円高で約640億円の減益要因。鉄鋼各社も3倍に値上がりした原料炭などの原料価格が大幅上昇し、業界全体で3兆円の負担増が見込まれている。

　つまり売上高は増収基調なのだが、為替やコストアップで利益が上がらないのが今期の特徴なのだ。

　もちろん、利益面でも強気の姿勢を崩さない企業もある。資源国で鉱山機械の需要拡大などが寄与する建機最大手のコマツは、09年3月期に8.2％の営業増益を見込む。建機2位の日立建機も6期連続となる増益を予想し、株価は連休明けには年初来高値を更新したほどだ。

　同じく、株価が連休明けに年初来高値を更新したのがプラント最大手の日揮。サウジアラビアで2000億円規模のエチレンプラントの受注など、産油国での受注が絶えず、増益基調が予想されている。

　好調企業の背景には、円建て取引や、原材料価格の上昇分を価格転嫁できていることがある。なぜならば、それらを受け入れる余裕のある資源国が商売相手だからだ。

　今期は為替や資源価格高騰に足を引っ張られるメーカーと、資源マネーを相手に商売できるメーカーとで明暗が分かれそうだ。

（『週刊ダイヤモンド』編集部　鈴木豪）