今や原油市場の価格決定権を握るのはOPECばかりではない（写真はイメージです）
原油相場はどう動く？
シェール勢が台風の目に
「最近、原油の値動きが小さくてつまらない。何とかならないのか？」
「お気持ちはわかりますが、原油価格は市場で決まるものなので、こちらにはどうにもできません」
ある先物取引会社の関係者によると、最近、取引の電話サービスにおいて、顧客とスタッフの間でこんな会話が交わされることがあるという。
背景には、長引く原油相場の「膠着状態」がある。原油取引の国際的な指標となるWTI、北海ブレント、中東ドバイ価格（日本の取引における指標）は2014年まで1バレル＝100ドルを超えていたが、2015年に入って急落し、低迷が続く。中国の景気減速、米国利上げに伴う新興国経済の失速などにより、原油需要が落ち込んだことが大きな要因だ。
今年は春から夏にかけ、シリアへのミサイル攻撃やハリケーン襲来など米国を起点とする価格変動タイミングがいくつかあったが、それらも一時的なもの。原油価格は2014年時と比べて半減し、足もとで40～50ドル台と上値が重い状態が続く。
「今は、原油価格が低位安定している。利益に積極的な投資家は、もっと大きな値幅で勝負するためには相場が上昇しないとダメだと思っている」と前出の先物関係者は語る。原油輸入国の日本にとって原油安は経済への追い風となるが、投資環境については不満の声が少なくないようだ。
とはいえ、ここに来て中国経済も一時期の低迷から脱出、米国の利上げも当初の予想より慎重路線が続き、市場の不安は遠ざかったかに見える。にもかかわらず、原油相場はなぜ低迷を続けるのか。
それは、マクロ経済や金融政策の影響を割り引いても需給の「緩み」は当面続くという見通しが、市場を支配しているからだ。OPEC（石油輸出国機構）と米国シェールオイル勢（以下、シェール勢）の競争により、原油の供給が増えやすい状況が続いている。
「シェール勢の動きは、今や原油価格を左右する最も大きな要因の1つ」と指摘するのは、独立行政法人 石油天然ガス・金属鉱物資源機構の野神隆之・調査部 主席エコノミストだ。
OPECは長らく世界の原油価格をコントロールしてきたが、2000年代に入ると非OPEC勢、とりわけ米国のシェール勢が台頭してきた。地下の頁岩層に含まれる石油の一種（シェールオイル）を開発・生産するシェール企業の数はここ10年ほどで急増し、稼働リグ（石油掘削装置）数は約750基に達している。彼らの台頭もあり、米国はOPECの盟主サウジアラビアと原油生産量で世界1位の座を争うまでになった。
