プレンティの野菜工場では垂直の壁面でレタスなどを育てる。少ない水で生産できるのが特徴だ(右)。中科三安は自動化技術が課題 Photo by Hironobu Senbongi、Plenty
2018年、野菜工場の建設が国内外で相次ぐ。先行投資をして野菜工場の黒字化に道を開いた日系企業に、やっと“刈り入れの時期”が到来するわけだ。しかし、米中の新興勢力が巨額投資を行い、市場を席巻しようとしている。(「週刊ダイヤモンド」編集部 千本木啓文)

 10月に千葉・幕張で開催された農業展示会場に、日系の野菜工場メーカー幹部たちがひそかに訪れていたブースがあった。ブースでは中国人スタッフが、太陽光が届かない屋内でLEDの光でレタスなどを育てる野菜工場のシステムを説明する。目玉は日系メーカーより3割安い価格だ。

 ブースの出展社は、中国で野菜工場を運営し、プラントも販売する中科三安。中国国務院直属の中国科学院と大手LEDメーカーが共同出資した“国策企業”だ。

 野菜工場は、日本国内で破綻が相次いだことから採算性が疑問視されたが、栽培技術を確立した大規模工場では安定して利益が出るようになっている。

 実は、日系企業は野菜工場業界のトップランナーだ。国内外の野菜工場に詳しいシンクタンク、イノプレックスの藤本真狩代表理事は、「日本で成功した工場のレタスの生産費は1株80円ほどで世界一安い」と指摘する。

 藤本氏によれば、野菜工場のプラント市場は2020年に1560億円、30年には3460億円になる。こうした展望を持てるのも野菜工場の黒字化を成し遂げた日系企業の努力があってこそ。今後は待望の“稼ぎ時”といえる。