現場には現場の「やむを得ない事情」がある
世界最大のタイヤメーカー株式会社ブリヂストン元CEO。1944年山形県生まれ。東京外国語大学外国語学部インドシナ語学科卒業後、ブリヂストンタイヤ(のちにブリヂストン)入社。タイ、中近東、中国、ヨーロッパなどでキャリアを積むほか、アメリカの国民的企業ファイアストン買収時には、社長秘書として実務を取り仕切るなど、海外事業に多大な貢献をする。タイ現地法人CEOとしては、国内トップシェアを確立するとともに東南アジアにおける一大拠点に仕立て上げたほか、ヨーロッパ現地法人CEOとしては、就任時に非常に厳しい経営状況にあった欧州事業の立て直しを成功させる。その後、本社副社長などを経て、同社がフランスのミシュランを抜いて世界トップシェア企業の地位を奪還した翌年、2006年に本社CEOに就任。「名実ともに世界ナンバーワン企業としての基盤を築く」を旗印に、世界約14万人の従業員を率いる。2008年のリーマンショックなどの危機をくぐりぬけながら、創業以来最大規模の組織改革を敢行したほか、独自のグローバル・マネジメント・システムも導入。また、世界中の工場の統廃合・新設を急ピッチで進めるとともに、基礎研究に多大な投資をすることで長期的な企業戦略も明確化するなど、一部メディアから「超強気の経営」と称せられるアグレッシブな経営を展開。その結果、ROA6%という当初目標を達成する。2012年3月に会長就任。2013年3月に相談役に退いた。キリンホールディングス株式会社社外取締役などを歴任。
もちろん、私自身が現場で苦しんだことも数多くあります。
たとえば、トルコに駐在していたころのこと。すでにお話ししたとおり、当時私は、受注契約を結んでいるにもかかわらず、現地のバイヤーから「やっぱりいらない」などと言い出されて困っていました。「あなたはこの契約書にサインをしているじゃないか」と迫っても、「あのときは本当に自分も納得したからサインもした。だけど一晩考えたらやっぱりいらないと思ったんだ」と取り付く島もない。これには、ホトホト困りました。
しかし、最も困ったのは、日本本社からのプレッシャーでした。「何をやっているのか? ちゃんと契約を結んでいるのか?」「なぜ、契約履行を迫れないのか?」と責め立てられる。もちろん、言われていること自体は正しい。西欧流のビジネスを前提とすれば、当たり前の指摘なのです。
しかし、現実はそうはいかない。
何しろ、当時の中近東には西欧流の契約概念が定着していない国が多かったので、こちらの思惑どおりにはいかないのです。たとえ裁判に訴えたとしてもイスラム法での争いになるのですから、私に勝ち目がないことは明らか。私ひとりの力でどうにかできるような簡単な問題ではなかったのです。
しかも、当時、その国に駐在していたのは私ひとり。孤軍奮闘を強いられていましたから、なおさら苦しかった。まさに「OKY」。「お前が来てやってみろ」と言いたくなったものです。
とはいえ、「日本にいながらにして、それを理解してほしい」と訴えたところで、日本本社はその国の現実を肌で理解していないのだから無理がある。結局のところ、自分の力でなんとかするしかない、と思いを定めるほかなかったのです。
私は、海外駐在が長かっただけに、このような経験をたくさんしてきました。
要するに、現場には現場のやむを得ない事情がある、ということです。その事情に誰よりも苦しめられているのは、現場にいる人間なのです。ところが、現場から離れた場所にいる人には、その事情がわからないから、「なぜ、当たり前のことができないのか?」と責めてしまう。ここに不幸が生じるのです。
ときどき、本社サイドの人間のなかに、「現場は本社に比べれば、人材や資金などのリソースが圧倒的に少ないのだから、本社に一時応援を頼めばいいではないか」と言う人もいますが、これも現場に対する理解が浅い証拠です。
なぜなら、現場からすれば、“御本社”に応援を“お願い”することになるので、そんなに気楽にできることではないからです。その現場の気持ちを踏まえたうえでコミュニケーションを取らなければ、「なぜ、応援を依頼しなかったのだ?」と責め立てる結果にすらなりかねない。それは、さらに本社と現場の溝を深めるだけなのです。
だから、私はこう考えています。
リーダーが現場を指図するのではない。リーダーは現場をサポートしなければならないのだ、と。ほとんどの会社の組織図を見ると、社長を頂点に、現場を底辺に置く三角形の形をしています。これが、勘違いのもとなのです。現実は逆。結果を出し、利益を生み出しているのは、常に現場。実際のところ、リーダーは「1円」たりとも生み出してはいないのです。だから、その現場こそが組織の頂点であり、それを底辺で支えるのがリーダーだと認識すべきなのです。