Photo:PIXTA
一般社団法人日本フランチャイズチェーン協会（ＪＦＡ）によると、全国のコンビニエンスストア（以下、コンビニ）数は、5万5979店舗（2019年2月時点）、同月の延べ来客数はおよそ12億7000万人。
生産年齢人口（15～64歳）のおよそ7600万人がそれぞれひと月に16回以上、つまり2日に1回は利用した計算になる。
何しろコンビニの商圏は面積というより人口密度が肝。人口密度が高い都市部、生活圏なら徒歩10分圏内に同系列のコンビニが3、4店舗あることも珍しくはない。
ところがここに健康リスクがある可能性が指摘された。
米ノースウエスタン大学医学部の研究者らは、1984年から続く生活習慣や住環境と、心血管疾患との関係を調べる「CARDIAスタディ」（対象年齢18～30歳）の登録者2706人の10年分の冠動脈石灰化（ＣＡＣ）検査データを使用。自宅から3km以内の食料品店、飲食店に占めるコンビニおよびファストフード店の比率の変化との関連を解析した。
その結果、地域のコンビニ比率が10％上昇すると、突然死や心筋梗塞の原因となるアテローム性動脈硬化症リスクが34％増加することが示されたのだ。
その一方で、何かと不健康食扱いされるファストフード店比率が上昇しても、アテローム性動脈硬化症との関連は認められなかった。
研究者は「コンビニでは不健康な食品だけではなく、たばこやアルコール飲料が購入できることも一因だろう」としている。
さて、ＣＡＣ検査はＣＴ（コンピューター断層撮影）によるもので、米国では検査画像をスコア化し、10年以内の冠動脈疾患死（つまり突然死）や心筋梗塞発症リスク予測に使われる。たとえば60代でもＣＡＣスコアがゼロなら、男女ともに冠動脈疾患リスクをほぼ否定できる。そのＣＡＣスコアに影響するのだから、無視はし難い。
とはいえ最後にモノを言うのは利用者の意識だ。最近はコンビニ側も健康志向の商品に力を入れている。食品購入時はカロリー表示や栄養素をしっかり確認すること。ご利用は計画的に、である。
（取材・構成／医学ライター・井手ゆきえ）
