現役時代の収入が多いため、65歳から受け取る公的年金額は月25万円とします。支出はさらに減額して月35万円とすれば、月10万円、年間120万円の赤字です。単純に保有する3680万円を年間の赤字120万円で割れば、30年強、つまりEさんが95歳まで長生きしたとしても金融資産は枯渇しません。

 ただし、旅行に行くなどのレジャー費、家のリフォーム費用、大病などをした場合の万一の費用は考慮していません。同時に今後の貯蓄増加額も考慮していませんので、金融資産額は今後の貯蓄額を加えれば試算と大きく異なることでしょう。一方、100歳まで長生きすると資金が不足する可能性が高いと考えられます。

 万が一、月間の支出を現在の状態から減らせないとすれば、定年から年金受給までは毎月40万円の赤字(月収30万円-支出70万円)、年間では480万円の赤字です。そうなれば、65歳以降の老後資金としては、2000万円(4400万円-2400万円〈65歳までの赤字・480万円×5年〉)しか残りません。たった2000万円で月間70万円の支出を続ければ、4年を持たずに資金は底を突いてしまうことでしょう。

 今回、これから増加する予定の貯蓄額を考慮しなかったのは、Eさんが今後、家計を見直して貯蓄をどの程度していけばよいのかをイメージしやすくするためです。筆者の経験では、Eさんの収入から考えれば、定年退職される60歳までにかかる教育費の金額にかかわらず、もっと貯蓄できる気がしてなりません。これから5年間、家計を抜本的に見直して貯蓄をしっかり行っていくことが、豊かな老後を過ごせるかどうかのカギになるはずです。

 正確には「貯蓄」は家計を見直した結果であって、生活をいかにダウンサイジング(支出を減らす)できるかにかかっています。家計の見直しを行うと同時に、60歳以降にEさんご夫婦が行いたいことを書き出したり、まとまったお金が必要なイベントを確認する作業を行ったりするとよいでしょう。

 生命保険等の記載がありませんでしたが、Eさんの年齢であれば保険(保障)の見直しは必須、同時に貯蓄型保険に加入されているなら、それらの棚卸しをされることをおすすめします。家族構成、保有する金融資産を考えると、死亡保障は不要または少額、医療保障も割り切れるなら最低限で十分です。

 最後に「妻の両親のサポート」との記載がありますが、経済的な面はまず両親の資産が枯渇する可能性が見え始めた段階になって行うことです。最初から経済的なサポートは控えるべきですし、また奥さんに兄弟姉妹がいるのならば、奥さんだけでなく兄弟姉妹で分担してサポートされるとよいでしょう。経済的な部分以外にも、買い物や病院に連れていくなど、お金をかけずにできるサポートがあることをお忘れなく。

(ファイナンシャルプランナー 深野康彦)

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