当面、各自動車メーカーにとって、HVはピュアEVよりも戦略上ますます重要となりそうです Photo:TOYOTA
上期の新車販売全体に占める
電動車の比率42％の実態
2019年上期（1～6月）の日本国内での乗用車の燃料別新車販売は、電動車が62万7908台、前年同期比5.7％増で過去最高を記録した。
新車販売全体に占める電動車の比率も42％となり、上半期としては初の4割超えを果たした。
これをみると、電動車の割合がますます高まりＥＶ（電気自動車）販売が増えているように思えるが、その実態はハイブリッド車全盛であり、ピュアＥＶ販売はむしろ減っているのだ。
国内新車販売上期の電動車販売の内訳は、ＨＶ（ハイブリッド車）60万8271台、7.3％増に対し、ＰＨＶ（プラグインハイブリッド車）8279台、28.9％減とＥＶ（電気自動車）1万0967台、26.6％減でＰＨＶとＥＶは大きく減らしている。ＨＶがさらに販売を伸ばしたことで、電動車販売の96％がＨＶと大半を占めた。
世界的にＥＶシフトの流れが拡大し「ＥＶ大転換」が叫ばれる風潮の中で、日本の市場はＥＶとＰＨＶはむしろ失速気味。市場のユーザーは、コストや走行距離など実利重視の観点からＨＶを求める流れがさらに高まっているといえよう。
日本では、ＨＶ全盛となる中でそのＨＶもフルハイブリッド（ストロングハイブリッド）にマイルドハイブリッドが混在し、その方式もスプリット方式・シリーズ方式・パラレル方式と3種類が存在する。トヨタ、ホンダがフルハイブリッドで先行したが、構造が簡単で低コストのマイルドハイブリッドを各社が投入し、まさしく“ＨＶ戦国時代”の様相を呈してきている。
海外でもドイツ勢など欧州各社がＥＶ転換を進める一方で、48Ｖ高電圧制御のマイルドハイブリッドを展開してＨＶにも名乗りをあげており、日本でも輸入車の48Ｖ搭載ＨＶ投入で日本車対抗を進めている。
