定職のある若い健康なサラリーマンであれば、人的資本が大きく、運用資産額がまだ小さい場合が多い。そのため、当面使う可能性があるお金を普通預金に置いて、残りは全てリスク資産で運用して差し支えないことが多いと思う。ただ、個人の性格の問題もあるので、好きに決めて構わない。

 自分が持つ金融資産全体を図のような構造にして、あとは「有利なお金の置き場所」として、確定拠出年金や各種のNISA(少額投資非課税制度)を最大限活用するといい。

 資産が大きくても小さくても、本人が若くても高齢でも、これで一丁上がりだ。

簡便法に関して一番多い質問は
「なぜ日本株を4割も持つのか?」

 ここ数年、以上のような個人資産運用の簡便法を説明すると、最も多くもらう質問は、「なぜ日本株を4割も持つのですか?」というものだ。世界の株式時価総額の比率で見て日本株は1割もなく、人口が減って高齢化が進む日本はどう見ても低成長であるし、株主から見た企業の経営効率は悪い。そういった諸々の点から、日本株を多く持つことに対して気が進まない人が多いようだ。