ある小学生の娘を持つ中国人の親は、今年の夏に来日して、日本の小学校と防災センターを見学した自らの体験を紹介した。

「日本の小学校では、定期的に防災訓練を行っている。子どもたちが頭にかぶっていた鮮やかな蛍光色の防災頭巾は、実は椅子用のクッションなんだ!それはびっくりした!」

「防災センターでの火災と地震の体験は怖かった、一生忘れません!小さいときから自分の身を守る教育をされて、いざというときにどう命を守るかという術(すべ)を身に付ければ、一生役に立つ。日本の素晴らしい防災教育をわれわれは習うべきだ」

 などのコメントを書いて、日本の防災事情を紹介した。

 また別のサイトでは、今回東京23区が大きな被害に及ばなかったのは、「首都圏外郭放水路」(地下神殿)があったからだと、「まるで迷宮、都市伝説のように想像できない幻の地下施設だ」と、それらの写真を公開しながら、その巨大な施設の説明と中の仕組みを詳しく紹介した。それを読んだ人たちからは、「ぜひ、見学したい」などのコメントであふれていた。

すぐに被災地を訪問する
中国の政治指導者の姿は正しいのか

 これとは別に、行政のリーダーの対応について触れるコメントもあった。

 というのも、中国の場合、大規模な被災地に中央政府や地域の指導者が早々に訪れ、現地で救済の陣頭指揮を執る様子が報じられることが多い。

 一方、日本では組織的に人命救助やインフラ整備が最優先に進められ、政治指導者らが被災地に赴くのは、ある程度、状況が落ち着いてからだ。

 このような日中の違いに対して、ある日中事情に詳しい人が次のように述べていたのだ。

「日本の災害対策や復旧作業の対応力は高い。このような能力は政府関係者が一軒ずつの家を回るのではなく、透明な報道で情報を把握しているのだ。非常災害対策本部を設立、まず人命を救助する。電気や水などのインフラを復旧させることを第一に考える」

「ご承知の通り、もしその矢先に、政治指導者が視察に来たら、現場がどれほど気遣いして混乱するか。迎える態勢づくりのために手間をかけるのは容易に想像できる。とても復旧作業にならないだろう。これは日中の大きな違いだ」など。