4.資料枚数が膨大
5.資料にガード文言が羅列される

　かつては、短時間で膨大な頁数の資料を作成し、その資料の厚さというパワーで、事業会社の担当者を納得させて、プロジェクトを進捗させるというコンサルティングもどきの手法があった。今では、そんな資料の枚数にだまされる事業会社の担当者は少なくなったとはいえ、いまだに散見される。

　資料が膨大だと思うケースでは、たいていの場合、どこまでが責任範囲かを示すための「ガード文言」が羅列されている。中には数ページにわたって書かれていて、事業会社の担当者が失笑したという事例もある。

　このケース、あのケース、そのケースは、今回のコンサルティングサービスの対象外だとか、あくまで情報提供するだけで判断するのは事業会社でその判断の結果生じた不利益の責任は事業会社にあるとか、これでもかというくらいに記されている。特に外資系のコンサルティングファームにその傾向が強いようだ。

　ガード文言の多さとコンサルタントの無責任性に正の相関があるとは言わないが、担当者の責任感、実行に移す段階まで伴奏してくれるパートナーかどうかは、見極めておく必要がある。

6.「何かあったら連絡してください」

「何かあったら連絡してください」というフレーズが、メールや口頭でのコミュニケーションで口癖になっているコンサルタントが少なくない。事業会社の担当者を、「その、何かあったのかどうなのか自体が分からないので、そう言われても、何を言えばよいのか」というモヤモヤな世界へ落とし込むトンデモフレーズだ。

　特に、年間での顧問契約をしたケースで、このフレーズは多発される。よいコンサルタントはこんなことは言わない。「今回の施策によって、1～2カ月すると、こういう状況が出現するかもしれません。その兆しが見えたら、早めにご連絡いただけますか」「来月の定例会議の前に、2週間後に、電話で状況を聞かせていただけますか」と能動的なアクションをする。

「何かあったら連絡してください」というフレーズが数カ月にわたって続くようだったら、その顧問契約は解消した方がよい。

　今回取り上げたのは、コンサルタントの事例だが、実はコンサルタントでなくても、ビジネスにおける関係の中でこうしたトンデモな事例は起こりがちである。