米インフレ指標が来年上昇に向かうことはほぼ間違いなさそうだ。ただし、それがシグナルなのか、それともノイズなのか見極めることが肝要だろう。米労働省が10日発表した11月の消費者物価指数（CPI）は前月比0.2％上昇した。前年同月比では1.2％の上昇。物価上昇トレンドをより反映するとみられている食品とエネルギーを除いたコアCPIは前月比0.2％、前年同月比1.6％それぞれ上昇した。連邦準備制度理事会（FRB）が重視する商務省のインフレ指標は労働省の指標よりもやや控えめだ。したがって足元はFRBのインフレ目標2％に届く状況にない。だがそれも直に変わる可能性がある。前年と比べてインフレ指標の伸びが低い大きな要因は、新型コロナウイルス感染拡大の第1波に見舞われた3～5月に物価が下落したことにある。だがそれから1年後となる来年の3月以降には、前年比の上昇率が上向きそうだ。来年前半にかけての物価上昇率が月間ベースでこの11月の上昇率の半分程度だったとしても、労働省が発表するCPIは来年5月までに前年比2.6％上昇、コアCPIは2.3％上昇する見通しだ。