中央集権的なあり方を超えて
星 友啓（Tomohiro Hoshi）スタンフォード大学・オンラインハイスクール校長
経営者、教育者、論理学者
1977年生まれ。スタンフォード大学哲学博士。東京大学文学部思想文化学科哲学専修課程卒業。教育テクノロジーとオンライン教育の世界的リーダーとして活躍。コロナ禍でリモート化が急務の世界の教育界で、のべ50ヵ国・2万人以上の教育者を支援。スタンフォード大学のリーダーの一員として、同大学のオンライン化も牽引した。スタンフォード大学哲学部で博士号取得後、講師を経て同大学内にオンラインハイスクールを立ち上げるプロジェクトに参加。オンラインにもかかわらず、同校を近年全米トップ10の常連に、2020年には全米の大学進学校1位にまで押し上げる。世界30ヵ国、全米48州から900人の天才児たちを集め、世界屈指の大学から選りすぐりの学術・教育のエキスパートが100人体制でサポート。設立15年目。反転授業を取り入れ、世界トップのクオリティ教育を実現させたことで、アメリカのみならず世界の教育界で大きな注目を集める。本書が初の著書。
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星：最近、日本の様々な学校の先生と話す機会があるんですが、今ここで私たちが話しているようなことを考えている先生は少なくありません。一つの正解があるかのような教育、中央集権的な教育制度はよくないと多くの人が感じている。それにもかかわらず、変わってこなかったのはなぜなのか。特に、カリキュラムは少しずつ変えていけるとしても、中央集権的な制度のあり方は非常に根深いと感じています。日本の強みであり弱みでもある中央集権的なところを変えていくために、どうアプローチしていこうとお考えですか。
船橋：いきなり日本全体を変えようとするよりも、市区町村とか、学校単位で先進的なことをやって、それを発信していくしかないのではないでしょうか。あとは、民間で先によい事例をつくってしまって、それを公立校に波及させていく流れをつくる。税金を使って官主導で進めるとどうしてもスピードが遅くなるので。
星：近年、アメリカでも教育関連の営利企業がどんどん学校をつくり始めているんですが、マーケティングも戦略も事業展開のスピードも、従来の学校と全然違うんですね。こうした動きが、親御さんや学生からもかなり注目されているので、そこからまた新しい化学反応が起こりそうな予感がします。民から官を後押しするようなフレームってエキサイティングですよね。
船橋：国や政治家や中央教育審議会を動かすには先行事例や押し通す論理（理屈）が必要だと感じています。そういう部分で民間企業やわれわれ一般市民が多くの声をあげることで力になれるのではないでしょうか。
