ベスト5に入らなかった総合商社では、「逆転劇」が起こった。昨年は7位だった丸紅が1192.2万円で今年は25位に、昨年8位だった住友商事が1356.4万円で今年11位にダウンした一方、昨年10位だった三井物産は1482.5万円で6位に浮上した。
上位には在京の民放テレビ局が目立つ。9位に日本テレビHD（1384.6万円）、16位にテレビ東京HD（1289.6万円）、17位にテレビ朝日HD（1280.3万円）がランクインした。ここで注目したいのは、昨年1622.4万円で5位だった東京放送HD（20年10月にTBSHDに社名変更）が見当たらないこと。単体従業員数が100人未満となりランキングから除外されたためだ。除外されなければTBSが1501.6万円で日テレを上回った。もう一つ気になるのはフジ・メディア・HDについて。同社も同様に単体従業員数が100人未満でランキングから除外された。それだけでなく、801.2万円で他社からは大差を付けられている。
高年収が多い医薬品業で最も上位だったのは、27位のシンバイオ製薬で1170.3万円。同社は治療困難な疾患をターゲットに新薬を開発するベンチャー企業で、第一三共や中外製薬より年収が高かった。
では、次ページ以降で101位以下を一挙に公開する。
