関東大震災が日本社会に与えた影響はさまざまな角度から論じられているが、鉄道やバスをはじめとする都市交通機関もまた、震災によりその性質を大きく変えていくことになる。

　国鉄は震災を契機に都心のネットワークを拡充し、旧来の市電（路面電車）に代わって都市交通の主役となった。

　明治時代に築かれた鉄道幹線網は、江戸以来の市街地を避けて新橋や上野、両国、新宿など周辺部にターミナルを置いたため、中央線が万世橋（1943年廃止）まで乗り入れていたのを除いて都心に直通する鉄道はなく、都市内の交通はもっぱら路面電車が担っていた。

　こうした鉄道を結び付け、都心にネットワークを構築しようという構想は明治時代から存在したが、実際に整備が進むのは大正時代に入ってからのことだ。

　1914年に中央停車場として東京駅が開業し、東海道線、山手線が新橋～東京間を延伸。1919年に中央線が万世橋～東京間を延伸するなど、長い時間をかけて都心部に高架線を建設していったが、震災当時、現在の山手線上野～神田間、総武線御茶ノ水～両国間はまだ接続されていなかった。

　この完成を促したのが関東大震災の復興計画だった。焼失地域の復興計画で区画整理を実施して鉄道用地を確保すると、1925年に上野～神田間が開通して山手線の環状運転が始まった。また1932年に総武線の御茶ノ水～両国間が開業して中央線各駅停車との直通運転が始まった。