また、テレワークが推進される中でコミュニケーションのあり方を見直すなど、組織を活性化させるための具体的な取り組みを「実施している／実施を検討中」と回答した経営層が69.8％となりました。そして、取り組みを「実施している／実施を検討中」と回答した経営層の実に72.2％が、それらの取り組みは自社の業績に好影響を与えていると回答しています。
https://hatarakigai.info/library/report/20210726_303.html
経営層からの発信の頻度を増やし
オンラインならではの工夫を凝らす
コロナ禍でGPTWジャパンのランキングにランクインしている各社が取り組んだ施策を見ても、突如として訪れた働き方の大きな変化を機会として捉え、柔軟に対応している様子がうかがえます。たとえば、経営層からの発信の頻度を増やし、オンラインならではの工夫を凝らしている会社が多く見られました。
・役員が最近読んだ小説や飼っているペットを紹介
・対面で行っていた全社員合宿をオンラインで実施
・議題を決めずに話す「よもやま」会議の実施
具体的には、役員が自宅から配信することで最近読んだ小説や飼っているペットも一緒に紹介するなど、まじめな内容だけでなくプライベートを織り交ぜた情報発信を行うことで、経営層を身近に感じてもらうことに寄与したということです。また、毎年対面で行っていた全社員合宿をオンラインで実施したり、職場の気軽なコミュニケーションを触発したりすることを目的に、特に議題を決めずに話す「よもやま」会議を頻繁に取り入れたりする企業もありました。
このように、組織内のタテ・ヨコのコミュニケーションを活発にすることで、離れて働く中でも上司・部下間の信頼関係を強化し、メンバー同士の連帯感を醸成していく取り組みは今後ますます重要になっていくと考えられます。
そして、このような組織を活性化させる施策が、コロナ禍でも業績に好影響を与えるという手応えを持つ経営層が増えることで、働きがいの高い日本企業は増えていくと感じています。
【まとめ】中長期的な企業価値向上に向けて「働きがい」にどう取り組むか
GPTWジャパンでは働きがいは“働きやすさ”と“やりがい”で構成されていると紹介しましたが、私たちはそれを全員型「働きがいのある会社」モデルとして尺度化し、働きがいのある状態を定義しています。
