「密」を回避する画期的システムとは？

2020年、新型コロナウィルスの感染拡大によって、世界中の経済が打撃を受けた。
特に、飲食、宿泊、旅行、運輸、興行、レジャーなどの分野はその影響をもろに受けた。
スキューバダイビングやラフティングなどのアウトドアレジャーや、遊園地や動物園、水族館などのレジャー施設への予約をネット上で取り扱う会社・アソビューもその一つである。
アソビューは当時創業9年目、社員130名のベンチャー企業。日の出の勢いで成長している会社でもあった。37歳だったCEO山野智久氏は、未曾有の危機に追い込まれ、悩み、苦しんだ。
「会社をなくしたくはない、しかし、社員をクビにするのはいやだ」
売上は日に日に激減し、ついにはほとんどゼロになった。
さて、どうする？ 山野氏が繰り出した「秘策」を、『弱者の戦術　会社存亡の危機を乗り越えるために組織のリーダーは何をしたか』（ダイヤモンド社）から引用し、紹介する。

「日時指定電子チケットシステム」を1ヵ月で作る

感染防止対策の一番の基本は「密状態の回避」でした。つまり、施設内に同時にいるゲストの人数をある基準以下に抑えることが、「密」回避のスタート地点となる。時間帯ごとの入場者数を何らかの方法でコントロールすればいい。

それが「日時指定電子チケット」というアイデアです。

チケットを日時指定で販売すること自体、とくに目新しいことではありません。皆さんがよく知る東京ディズニーリゾートはそうですし、映画館はそれぞれの上映時間に合わせて座席チケットを販売しています。

ただ、それには多大なコストがかかります。これらは窓口販売ではなくオンライン販売を前提とするわけですが、まずシステム開発に莫大なお金がかかります。またセキュリティや可用性、新しい技術の対応など運用面を考えると費用はばかになりません。

だったら......そのシステムをアソビューがまとめて作り、全国の施設に使ってもらえばいいじゃないか！

こうしてプロジェクトはスタートしました。

「日時指定電子チケット」の販売システムの構築は、特急で進める必要があると考えていました。なぜなら、緊急事態宣言は、そう遠くない未来に解除されるだろうという各所の専門家の見解を探知していたからです。

解除されるということは、そのタイミングでレジャー施設が営業再開を検討しはじめるということ。であればそのタイミングで、密を避けるための「日時指定電子チケット」が運用を開始していなければなりません。

そこで我々は、最終的に顧客である池袋のサンシャイン水族館が営業を再開する6月8日からのチケット販売に向けて、開発を進めることにしました。

つまり、我々に与えられた開発期間はたった1ヵ月しかありませんでした。

でも、やるしかない。やるしかないのです。

最後は人力に頼る

僕はエンジニアではありませんが、一応10年近くもIT企業を率いてきたので、どれくらいの人員でどれくらいの時間（工数）をかければ、どれくらいのシステムが開発できそうかという肌感覚はありました。

通常であれば、このようなシステムの構築には半年から1年近くかかることもあります。事実、担当エンジニアの竹内の概算見積もりもそれに近しいものでした。しかしそんな呑気なことを今やっていたら、システムができる前に会社が潰れてしまう可能性がある。とにかくスピードが第一。かと言って開発部門に「不可能を可能にしろ！」と指示したわけでは当然ありません。

結局のところ開発は、スペックと納期のトレードオフです。時間を永遠にかけられればどこまででも作り込めますが、現実には納期が決まっているので、その限られた時間内にできる限りで完成度の高いものを作る。つまり、「どこまで作り込むか」と「いつまでにローンチするか」の調整なのです。

納期が短ければその納期でできる限りの品質を見積もる。その判断がどれだけ早く、正確にできるかが鍵。社員とも打ち合わせを実施し、既存のシステムをできる限り流用することにしました。

期日までに作れるものは作る。作れないものはバージョン2以降のアップデートで対応する。

では、その間はどう凌ぐのか？

人力です（笑）。すべてをシステムで自動化できないなら、究極、人力で対応するしかない。わかりやすいたとえ話ですが、チケット予約画面に日付と時間だけが表示されて、それをクリックしたら電話番号が出てくる。そこに電話したらアソビューの社員が電話を取るといったことも考え得るわけです。

「ありがとうございます。アソビューサポートデスクでございます。こちらの日付ですね。お客様のお名前とメールアドレスをお伺いできますでしょうか。かしこまりました。今からお客様のメールアドレス宛てにチケットをお送りしますので、お待ちください」

これでいいのです。困った時は人力。人力は偉大です。

「導入費無料」という大きな決断

当時、僕らと同じようなことを考えているサービスは他にも複数あったと聞きます。競合サービスは軒並み大手。アソビューよりずっと資金的には余裕のある会社です。

しかし、彼らの機能提供が僕らのスピードに追いつくことはありませんでした。それだけ僕らのスピードは速かったのです。

他社がレジャー施設の「そろそろ営業再開しようかな」という声を受けて、開発にようやく動き出したのが、緊急事態宣言が明けて以降の6月だったとしたら、僕たちはその1ヵ月近く前、緊急事態宣言の真っ最中から開発に着手していました。徒競走で言うなら100メートル走でアソビューだけが80メートル先でヨーイドンしているようなものなので、他走者の開発リソースがいかに恵まれていようが、追いつくことはできません。このスピードこそ、ベンチャー企業の強みだと僕は思っています。

電光石火のスピード。それがアソビューを救ったのは間違いありません。

ちなみに、その時に僕らはかなり思い切ったことを決断していました。

各施設のシステム導入費を無料とすることです。

通常、こういったITサービスをBto Bで法人に導入してもらう場合、初期導入費用と月額費用、あるいは運用時の手数料（この場合はチケット売買成立ごとに発生する）をいただきますが、このうちの前者、導入費用をなくしたわけです。

言うまでもないことですが、僕らとしては1日でも早く現金収入を確保しなければならない状態だったので、導入費用は喉から手が出るほど欲しい。1円でもお金が欲しかったというのが正直なところでした。

ただ、レジャー施設も先行きが不透明な中で臨時の出費は痛手となります。「日時指定電子チケット」に頼って1日でも早く営業を再開したい施設であっても、10万円、いや、たった1万円の稟議を通すのさえ相当な覚悟を要することは、簡単に想像できました。ギリギリの状況下にある彼らが前払いで導入費を出すことは相当難易度が高いと、僕らは察したのです。

ここはぐっと歯を食いしばり、アソビューが持ち出しで初期コストを負担するしかない。「無償提供でいこう」。僕たちは覚悟しました。

日時指定電子チケットはその後、東京スカイツリーや大阪のひらかたパークといった大規模施設に続々と導入され、アソビューの売上はぐんぐん伸びていきました。2020年8月のある週は、2019年の同時期に比べてなんと232パーセントもの成長率を記録します。

2019年8月はコロナ前の「平時」です。とくに業績が悪かったわけではありません。その「平時」に比べて「有事」の2020年8月に、前年対比成長率232パーセント。目論みを遥かに超える実績です。

時代のニーズと真摯に向き合い素早く動けば、これだけの追い風が享受できる。
アソビューは文字通り息を吹き返しました。僕たちは一致団結して総力戦に挑み、生き残ったのです。