昨年10月に経営統合したＪＶＣ・ケンウッド・ホールディングスが、テレビ事業の存続を懸けた構造改革に踏み切った。

　旧日本ビクターの液晶テレビ事業は、2008年3月期に約150億円もの営業赤字を計上、今期は、赤字の元凶である国内市場から事実上撤退することで、営業黒字化を狙っていた。ところが、折からの世界不況により、今期も「赤字幅が半分に縮小される程度」（同社幹部）であり、黒字化のメドは立っていない。

　そこで、液晶テレビの開発要員約200人（現要員の約半分に相当する）を削減する。希望退職者を募る一方で、その大半をテレビ、ビデオカメラの新規事業の開発部隊へと再配置する。たとえば、約60人を次世代テレビ（三次元テレビ、超薄型テレビ、ネットワークテレビ）の開発部門へ大異動させる。

　狙いは、「液晶テレビの止血作業と、中長期的な戦略投資を同時に進める」（河原春郎会長）ことにある。悲願の液晶テレビ事業の黒字化実現と、ＪＶＣ・ケンウッドがテレビメーカーとして存続するための布石という2つの意味がある。

　だが、見通しが明るいわけではない。次世代テレビにおいても、グローバルプレーヤーが乱立するテレビのコモディティ化は避けられそうにないからだ。仮に、開発、商品化で、他社に先んじたとしても、その優位性はすぐに薄れてしまうだろう。

　前田悟・新事業開発センター長は、「人件費の高い日本においては、既存の開発体制では採算が合わない。高付加価値商品の開発に特化し、かつ、開発テーマを短期でブラッシュアップさせる仕組みを構築する」と言う。

　下位メーカーによるテレビ事業の戦略修正は、生産設備から開発体制に及ぶ。それらの効果を上げなければ、さらなる再編が待っている。

（『週刊ダイヤモンド』編集部  浅島亮子）