費用になるのはいくらか？

　棚卸資産に関して是非知っておいてほしい論点は「費用」との関係です。

　次の例を考えてみてください。

　1個100円の商品100個を10000円支払って仕入れました。このうち、期中に80個売れた結果、期末には20個が在庫として残りました。当期の費用になるのはいくらでしょうか。

　これに対して、非常に多い答えは10000円という答えです。理由は「既に10000円支払ったから」です。

　感覚的にはごもっともな答えです。ところが、会計上はそうではありません。費用になるのは、販売された個分の8000円だけ。これが「売上原価」という費用になります。

　その理論的根拠は「費用収益対応原則」です。費用収益対応原則とは、「費用は収益獲得の経済的犠牲である。したがって、収益獲得に貢献した部分を費用として収益と対応づけて計上する」というものです。

　先の例では、確かにキャッシュは10000円支払っていますが、そのうち売上高という収益に貢献したのは実際に販売された80個分だけです。ですから、この80個分に相当する8000円だけを売上原価という費用にするのです。

　売上原価は、費用収益対応原則の最も典型的な具体例です。

　ちなみに、売上原価を英語で言うと、Cost of Goods Sold（COGS）となります。直訳すると「売られた品のコスト」、つまり「売上原価」とは「売上の原価」という意味なのです。仕入に要した10000円は、言うなれば「仕入原価」です。

　販売されずに残った20個は棚卸資産として貸借対照表に計上されます。売れ残った商品は来年度に売れる可能性のある財産なので、財産一覧表である貸借対照表に計上するのです。