建設業界が、残業規制が厳しくなる「2024年問題」への対応に迫られている。根強い3K(きつい・危険・汚い)のイメージなどを背景に人手不足が深刻化しており、さまざまな業務の遂行が困難になると懸念されている。今回、オープンワークの調査から、社員が働きがいや成長実感を得られる要素に加え、人材確保にも直結する魅力的な職場づくりのために必要なことを考える。(ダイヤモンド・ライフ編集部)
「2024年問題」で業務の遂行が困難か
25年大阪万博の会場建設にも暗雲
建設業界が「2024年問題」への対応に迫られている。働き方改革の一環として、労働基準法の改正による時間外労働の罰則付き上限規制が24年4月から建設業界にも適用され、残業規制が厳しくなるためだ。
建設業界では従来から、根強い3K(きつい・危険・汚い)のイメージなどを背景に人手不足が深刻化しており、工期に間に合わせるための長時間労働が常態化していた。今後は労働者の確保が一層難しくなることから、「2024年問題」としてさまざまな業務の遂行が困難になると懸念されている。
現状を放置すれば、インフラの維持などに影響を及ぼす可能性があり、「2025年日本国際博覧会」(大阪・関西万博)の会場建設にも暗雲が垂れ込めている。
就職・転職のためのジョブマーケット・プラットフォーム「OpenWork」を運営するオープンワーク株式会社は、慢性的な労働力不足の課題を抱える建設業界の働き方に着目した調査レポートをまとめた。
次ページでは、ゼネコン大手5社の現在の働き方を全業界平均と比較。社員クチコミから、「2024年問題」の受け止めを読み解く。また、大手5社の人材育成や教育体制について分析。社員が働きがいや成長実感を得られる要素に加え、人材確保にも直結する魅力的な職場づくりのために必要なことを考える。
OpenWorkに2023年1月1日~9月30日に投稿された現職社員による評価を基に集計。ゼネコン大手5社は138件、全業界は4万7898件。