米金融大手ゴールドマン・サックス・グループは、今年の米経済について強気の見通しを示している。成長率は2.3％と堅調、失業率は4％未満を維持、リセッション（景気後退）入りの確率はわずか15％とみており、いずれも市場のコンセンサスより楽観的だ。さらに、食品とエネルギーを除いたインフレ率は低下し続け、米連邦準備制度理事会（FRB）が重視するインフレ指標は年末までに2％強に改善すると考えている。予測はしょせん予測だ。ゴールドマンだからといって気にするのはなぜか。第一に、同社のエコノミストは確固としたソフトランディング（軟着陸）派で、今はその予見性が高そうだからだ。第二に、同社のチーフエコノミスト、ヤン・ハチウス氏（55）は、同じくコンセンサスから外れていて予見性の高い、今とは反対の判断を2008年に示していた。同氏が当時、住宅ローンのデフォルト（債務不履行）が深刻な景気後退を招く可能性があると警鐘を鳴らしていたのは正しかった。