投資するなら絶対に知っておきたい「株価と金利の関係」

個人投資家の間で大きな支持を集めベストセラーとなった『株トレ世界一楽しい「一問一答」株の教科書』の続編『株トレファンダメンタルズ編』の発売が始まった。前作ではチャート分析を扱ったが、今作は業績や財務の読み方がテーマだ。60題のクイズを通じて「株で勝つ技術」を学べる1冊だ。著者は、ファンドマネジャー歴25年、2000億円超を運用してTOPIXを大幅に上回る好実績をあげたスペシャリストの窪田真之氏。本稿では本書から特別に一部を抜粋して紹介する。

Photo: Adobe Stock

景気は循環する

　好景気が長く続くと、景気が永遠に良いと勘違いする人が増えますが、そんなことはありません。いつか必ず景気後退期が来ます。

　反対に、景気が悪くなると「いよいよバブル崩壊」といって、いつまでも不況が続くとカン違いする人が増えますが、いつか必ず景気は回復します。

　株式投資をする時は、それをしっかり頭に入れておく必要があります。

　株価は景気循環を半年～1年先取りする傾向があります。

　景気、金利、株価は密接に連携して動きます。米国株では以下の関係があります。

　日本株にも当てはまりますが、米国株ほどきれいには当てはまりません。

　今景気が良いか悪いかだけでなく、半年から1年後に景気がどうなっているか考える必要があります。

株価の大きな波と小さな波

　株には上昇と下落のサイクルがあります。

　数十年サイクルで動く「大きな波」と、景気循環にともなって4～5年で動く「小さな波」があります。

　日本株は、1980年代に「バブル」と呼ばれる大きな上昇波動を形成。

　1990年代には「バブル崩壊」の大きな下落波動を形成しました。

　その後、日本株復活の大きな上昇波動に戻っています。

　これが、数十年タームで形成する大きな波です。

　1973年当時、日経平均株価は5000円前後で、東京証券取引所（第一部）の平均PERは約13倍でした。

　東証上場企業の株価は、平均すると1株当たり利益の13倍で評価されていたわけです。

　世界の主要国株価指数は、古今東西おおむねPER10-20倍で評価されているので、1973年当時の日本株は割安だったと言えます。

　ところが1980年代に入ると、自動車、電機、半導体産業で日本が欧米を凌駕し、「ジャパン・アズ・ナンバー1（日本が世界1）」と言われる中で日本株が急騰。1989年に日経平均は3万8915円をつけました。

　利益の増加を伴わず、夢だけで株価が膨らんだため、東証のPERは70倍まで上昇しました。利益では説明できない「バブル」でした。

投資価値を高めた日本株は、再び割安に

　2013年以降、構造改革で投資価値を高めた日本株は、再び上昇トレンドに入ります。

　日経平均は2024年にバブル高値を超えて、4万円をつける場面がありました。

　今回の株価上昇は、財務内容を改善し、収益力を高めながら進んできたので、東証プライム市場の平均PERは16倍前後です（2024年6月時点）。

　私は、投資価値を高めた日本株は再び割安になったと判断しています。

景気循環と日経平均株価の関係

　株価には、4～5年ごとに繰り返す「景気の波」があります。

「景気が悪くなると株価が下がり、景気が良くなると株価が上がる」というものですが、完全には一致しません。

　過去の経験則では、株価は景気よりも半年から1年早く動きます。

　上のグラフで、ITバブル崩壊不況（2000年12月～ 2002年1月）、リーマンショック不況（2008年3月～2009年3月）をご覧ください。

　景気がピークアウトする半年～1年前に、日経平均がピークアウトしていることがわかります。日経平均が、景気を先取りして動いています。

　上のグラフで、「景気停滞」と書いたところをご覧ください。4ヵ所あります。

　2004年「景気踊り場」、2014年「4月の消費税引き上げ（5→8％）後の景気停滞」、2015年末「資源安ショックにともなう景気停滞」、2022年「世界的インフレ、金利上昇による景気停滞」です。
　いずれも「いよいよ景気後退期に向かう」と不安が広がったものの、景気後退には至らずに盛り返したところです。

　4回の景気停滞期でも、日経平均は下落し、停滞期を過ぎてから上昇するサイクルを描いています。