正解は…

（1）K社は銀行、L社は自動車メーカー、M社はテーマパーク運営会社。

（2）「投資すべきでない」と判断できる会社はありません。

銀行業は自己資本比率10％でも財務に問題なし

　K社のような銀行業では、資産に貸出金、負債に預金が入ります。

　ところで、多数の店舗を持つ大手銀行で、有形固定資産（建物や土地）がたった4％しかないのは変だと思いませんでしたか？

　実はまったく変ではありません。確かに店舗資産は大きいですが、それをはるかに上回る巨額の貸出金や預金があるので、有形固定資産は比率にすると小さくなります。

　また、K社は自己資本比率が10％しかないので「財務に問題あり」と思った方はいませんか？

　銀行業は、BIS基準（国際的な自己資本規制）で計算した自己資本が8％を超えていれば良いとされます。

　国内だけで業務を行う銀行に対する国内規制では自己資本比率4％以上で良いことになっています。

L社は自動車メーカー、M社はテーマパーク運営会社

　L社の流動資産（50％）は流動負債（35％）より多く、自己資本比率が35％あるので、財務に問題はないと考えられます。

　M社のようなテーマパーク運営会社は現金商売。売掛金や受取手形はほとんどありません。

　保有する資産は有形固定資産（機械設備、建物、土地）がほとんどです。

　流動負債（15％）を上回る流動資産（30％）を有し、自己資本比率は60％と高いので、財務は良好と考えられます。

適切な自己資本比率は業種によって異なる

　自己資本比率だけで財務の良し悪しは判断できません。業種によって適切な比率が異なるからです。

　金融業は自己資本比率10％でも、不良債権が多くなければ問題なし。ただし、たとえば製造業で自己資本比率が10％しかなかったら、財務は厳しいと見るべきです。

（本稿は、『株トレ ファンダメンタルズ編』から抜粋・編集したものです。）