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超有名企業なら、黙っていても就活生からの応募が殺到するでしょう。では、認知度の低い中堅・中小企業はどうすればいいのでしょうか。本稿では、採用に悩む企業、人を採れない企業の経営者に向けた問題解決のためのヒントを紹介します。
※本稿は、関野吉記『管理職のチカラ（管理職の力） ～採用も、業績も、人材育成で変わる～』（プレジデント社）の一部を抜粋・編集したものです。
日本企業の採用コストは米国の2倍近く
中堅・中小企業はいったいどうやって人材を獲得すればいいのだろうか？ 具体的な方法については後述するが、言っておきたいのは、人材会社や転職エージェントに頼るな、ということである。
日本企業の、平均的な一人当たりの採用コストは約103万円だが、アメリカでは約59万円。つまり、日本の採用コストは実にアメリカの2倍近い金額になっているのだ。
なぜここまでの差が生まれるのか。理由のひとつは、広告費の高さにある。図3に示すように、日本企業は求人広告に支払う金額が全体の3分の1と、非常に大きい。
また、求人サイトの利用率も85％と極めて高く、日本企業が採用を「外部に依存している」ことがはっきりと見てとれる。採用の外部依存が採用コストを引き上げていることは間違いないのである。
では、アメリカはどうかといえば、図4に示す通り「リファラル（縁故、知人による紹介）」と自社採用の比率が大きく、この2つが約50％を占めている。
アメリカ企業の多くは、自分たちの理念をしっかり発信すると同時に、自分たちは社員に対してこう向き合い、こんな福利厚生を提供していると自ら発信することで、自力で採用する体制を強化しているのだ。
