見逃し厳禁！編集部イチ推し 人気特集Photo:gremlin/gettyimages

2024年に人気を集めた特集『物流大戦』。物流業界が大再編時代に突入しています。トラックドライバーの残業時間が制限される「2024年問題」に対応し切れない中小事業者の倒産や事業譲渡が増え、ヤマトホールディングスやSGホールディングスなど上場大手もM＆A（企業の合併・買収）で生き残りを懸けているのです。その一方で自前物流を構築するアマゾンジャパンやスタートアップなど新参者が台頭。日本経済を底支えする物流業界で今、一体何が起きているのでしょうか。戦いの最前線に迫りました。人気特集と連載を振り返る『見逃し厳禁！編集部イチ推し 人気特集』では、2本の記事を紹介します。（ダイヤモンド編集部・情報は記事公開時点のもの）

米KKRが旧日立物流を7000億円で巨額買収した理由、KKRジャパン社長「日本の物流会社はポテンシャルがある」

物流大戦＃7

　物流再編を誘引したとされるのが、米投資ファンドのKKRが昨年7000億円を投じた旧日立物流（現ロジスティード）の巨額買収だ。ロジスティードは今年、KKR系の上場不動産投資信託に保有不動産を売却し、その資金をアルプス物流の買収に充てた。このスキームは日本の物流業界に広まり得るのか。特集『物流大戦』の＃7で、KKRジャパンの平野博文社長に聞いた。　>>記事を読む

外資系ファンド＆アクティビストが物流会社の不動産「含み益」に照準！セイノーや福山通運も狙われる!?

物流大戦＃5

　日本企業が長期保有する不動産の含み益を標的にし、その売却を求めるアクティビスト（物言う株主）は今や珍しくない。鉄道貨物を取り扱う通運事業者や、特別積み合わせ貨物運送（特積み）の事業者は、駅近や市街地に優良物件を多く持つ。特集『物流大戦』の＃5で、不動産を巡る攻防戦を明らかにする。　>>記事を読む

Key Visual by Kaoru Kurata