フォルクスワーゲングループやステランティスなどの企業グループでは、高級車から大衆車までセグメントの違うブランドが存在し、棲み分け、売り分けができているが、ホンダと日産ではそれほど大きなマーケットの違いはない。

　また、日産の強みは従来、北米と中国にあったが、その両方で現在苦戦している状況である。さらに、東南アジアのピックアップトラックなどの事業もユニークではあるが、それだけ見れば、三菱の方が特徴的とも言える。ホンダと日産の経営統合が1＋1＝2より小さくなってしまわないか、懸念は残る。

急速なEV化の流れが鈍化
HV再評価は統合後の明るい材料

　1＋1が2より大きくなるような施策も必要だ。EVや自動運転のためのソフトウエアのプラットフォームの共有も重要だが、足元の2030～2035年という断面での既存事業の協業も重要となる。

　昨今、急速なEV化の流れは鈍化し、HVが再評価されてきている。しかし、日産はe-POWERというシリーズ方式のハイブリッド技術は有しているものの、燃費面でそれほど優れているわけではなく、トヨタやホンダに比べると見劣りする。

　他方でホンダは、これまで様々なハイブリッド技術を製品化してきたが、近年ではe:HEV （EVに近いハイブリッド）と呼ばれるスプリット方式のハイブリッド技術に統一している。e:HEVはトヨタのTHS（トヨタ・ハイブリッド・システム）に対抗できる技術であり、これを日産や三菱などと共有し、今すぐに売れる車を作っていくことが重要ではないだろうか。

　これであれば、日産に売れる車がない足もとの状況にわりとすぐに対応できるし、ホンダにしてもHVの開発コストの回収がよりしやすくなる。なによりも、EV普及までの両社のつなぎ的な稼ぎ頭にすることができるであろう。