「星野源さん、紅白歌合戦の楽曲変更」がテレビ業界の「パンドラの箱を開けた」と言えるワケ

　例えば、週刊誌やネットで「性加害疑惑」が報じられた有名人がいたとしよう。警察に逮捕されたわけでもないし、あくまで疑惑ということでテレビ局としては、その人をしれっとバラエティ番組などに流したり、過去に出演したドラマを再放送していた。

　当然、「性暴力根絶」を目指す人々は「セカンドレイプになりかねない」と有名人の出演停止、過去作品などのお蔵入りを要求する。これまでのテレビ局の対応としては、「本人は全否定していますし、相手を名誉毀損で訴えるそうです」なんてのらりくらりとかわしていたが、2025年はもう通用しない。こんなことを言われたらぐうの音も出ないからだ。

「あのね、性加害疑惑が報じられた園子温監督とほんの少ししか関係のない楽曲でも、NHKと星野源さんは放送中止を判断したんですよ。性暴力は絶対に許されないからですよ。あなたたちの局は、NHKや星野さんのような考えではないということで世間に公表しますよ！」

　しかも、それだけではない。2025年はこのようなクレームを受けることを恐れて、テレビ業界側が自ら「過去現在問わず、ちょっとでも性加害疑惑があった演者・スタッフの関わった作品はすべてお蔵入りにすべし」という「自主検閲」に走る可能性が高い。

　なぜかというと、日本企業の危機管理というのは基本的に「前例主義」「権威主義」だからだ。業界最大手が謝罪会見をひらけば、ナンバー2もナンバー3も同じく開催する。逆に最大手がしらばっくれれば、業界全体でクサイものにフタをする。

　つまり、天下の公共放送NHKが「性加害疑惑を報じられた人の作品は電波に乗せない」と判断をしたということは、在京キー局はもちろん、全国の地方局もその前例にならって同様の判断をしていく可能性が高いのだ。

　そういう「性暴力根絶」のムードが高まっていけば当然、テレビ業界内から文春や新潮などへの「内部告発」が活性化していくだろう。

　まず、組織内で強い立場の人間がゆえ周囲が黙認していた人が刺され始める。「うちのプロデューサーは断れないのをいいことにタレントの卵に関係を迫って、中には心療内科に通っている子もいます」なんてタレコミが続々と寄せられる。