今回は趣向を変えて、「男性の育休取得」に関する話題を取り上げてみたい。バリバリ女子とは直接関係ないように見えるが、実はこれ、彼女たちの生き方を大きく左右しかねない問題なのである。
日本生命保険が、全男性社員に育児休業を取得させる方策を開始したことが話題になっている。
毎日新聞の報道（6月20日付）によると、同社に勤める男性社員の育休取得率は、昨年度は1％ほど。これを今年度から全男性社員に取得させることで、育児参加を促進するという。まずは取得しやすい1週間ほどの休業となるようだが、意識改革を進める取り組みとして評価することができよう。
育児に積極的に参加する男性、いわゆる「イクメン」という言葉が定着して久しいが、男性の育休取得率はいまだ低水準のままだ。その要因の1つに、職場の理解不足が挙げられる。いくら法が整備されても、「男性が育休なんて」という雰囲気が社内で蔓延している限り、取得に踏み切る人が増えるはずがないのだ。
特に仕事に身を捧げてきた「バリバリおじさん」たちは「不況なのに、育休なんてとんでもない。男はとにかく働くべきだ」と思ってしまいがちだ。しかし、そんな考えを捨てなければ、いつの間にか「ポンコツおじさん」と呼ばれるようになってしまうかもしれないから、注意が必要である。
育休は女性だけのものなのか？
男性育休を阻害する理解不足の現実
「育休は女性のもの」と思っている人がいるならば、それは大きな間違いだ。育児・介護休業法では、男性、女性の双方に育休取得が認められている。
原則としては子どもが1歳になるまでの1年間だが、夫婦双方で取得する場合は1歳2ヵ月になるまでの1年間に、取得できる範囲が延長される優遇措置（パパ・ママ育休プラス）もある。もちろん、妻が専業主婦、もしくは夫が専業主夫でも取得できる。
