Photo:Tuomas Lehtinen/gettyimages
ホンダがEV（電気自動車）関連で2.5兆円規模の損失を計上する。EVの目玉商品として開発していた3車種の発売を中止。EV大国中国でもライバルとの競争に敗れ、減損を強いられた。三部敏宏社長は、カーボンニュートラルに向けてEVシフト、脱エンジンを推し進めたが、戦略の大幅な見直しを余儀なくされた。その後遺症は、ホンダが公表している損失額だけにとどまらないとみられる。本特集では、ホンダの窮状を、人事・組織改編や二輪、ディーラー、中国事業など、さまざまな視点から明らかにするとともに、自動車業界の未来を展望する。
＃1 3月13日（金）配信
ホンダがEV損失「最大2.5兆円」計上！EV注力で他商品のラインナップや中国事業に深刻な“副作用”、社員「メーカーとして情けない」
EVの巨額損失について説明するホンダの三部敏宏社長（公式Youtubeより）
ホンダが0シリーズなどEV（電気自動車）3車種の発売中止などに関連して、最大2.5兆円の損失を計上する。2026年3月期は、1957年の上場以来初の最終赤字に転落する。0シリーズ発売に向け、社内の経営資源を割いてきたため、他商品の競争力低下や商品ラインアップ不足を招いており、戦略の軌道修正も容易ではない。
＃2 3月25（水）配信
ホンダ三部社長が推し進めたEV戦略「誤算と迷走」の全貌！米GMとの提携解消の要因とは？韓国LG、旭化成との協業も機能不全…関係者「損切りは時間の問題だった」
Photo by Koyo Yamamoto
ホンダは、EV「0シリーズ」などEV3車種の発売中止に関連して2.5兆円規模の損失を計上する。巨額損失などの要因として、主に米国での環境規制の変化を挙げる。しかし、要因はそれだけではない。三部敏宏社長が推し進めたEV戦略の軌跡を振り返ると「誤算」に加え、「迷走」も見て取れる。また、米ゼネラルモーターズ、韓国LGエネルギーソリューション、旭化成らとの提携も機能不全に陥っており、「他社との提携」に不得手なホンダの実態も浮かび上がる。ホンダの三部敏宏社長が「脱エンジン」を宣言してから、それを軌道修正するまでの経緯を、パートナー企業とのプロジェクトの問題点も含めて徹底検証する。
＃3 3月26日（木）配信
ホンダEV巨額損失には予兆があった！“半自前バッテリー戦略”は迷走…ソニーとの共同開発も中止で、さらに必要になる「HV強化」に不可欠な新・電池供給体制とは？
ホンダのメアリズビル完成車工場でEVの電池パックを組み立てる従業員 Photo:JIJI
ホンダがEVで2.5兆円規模の巨額損失の計上と「脱エンジン戦略」の修正を3月12日に発表した。実は、この巨額損失と戦略見直しには昨年から予兆があった。ホンダのEV向けバッテリー強化策の変遷をたどると、脱エンジン戦略の瓦解は既定路線だったことが分かるのだ。EV巨額損失の前兆となったホンダのバッテリー戦略の挫折を明らかにするとともに、捲土重来を図るホンダが取るべきバッテリー供給体制を徹底検証する。
＃4 3月31日（火）配信
ホンダ三部社長が損失最大2.5兆円でも「続投」する裏事情、4月新役員体制が浮き彫りにする次期社長・副社長有力候補の「実名」
Photo:Matthias Kulka/gettyimages, Koyo Yamamoto
主力EV（電気自動車）の開発中止などで2.5兆円規模の損失計上を発表したホンダは2026年3月期、上場以来初の最終赤字に転落する。ところが、三部敏宏社長は引責辞任せず、当面、続投の意向を示している。実は、後進に道を譲ることが難しい裏事情があるのだ。4月1日からの新役員体制を大解剖するとともに、次期社長・副社長候補の実名も明らかにする。
＃5 4月3日（金）配信
「売れる車がない」ホンダの四輪販売台数は6年間で32％減！商品力を低下させた四輪開発機能を本社から研究所に“出戻り”させる理由と、体制見直しの懸念とは？
Photo:kyodonews
ホンダの商品力の低下が顕著となっている。2019年から25年までの6年間で四輪販売台数は30％超減少し、同社関係者も「売れる車がない」と嘆く。商品力を復活させるため、ホンダは四輪開発の組織体制を4月1日より抜本的に見直した。本社にあった開発組織を子会社の本田技術研究所に移管したのだ。かつて、研究所内にあった四輪開発機能をホンダ本体に移した経緯があり、今回の再移管は「出戻り」といえる。商品開発力が低下した要因を解明するとともに、四輪開発機能を再移管する理由、そして新体制において懸念される点を明らかにする。
