メディアの権勢をかつて誇った7大新聞・通信社（読売、日経、朝日、毎日、産経、共同、時事）が衰退の一途をたどっている。部数減などの逆風が吹き荒れる中、各社が起死回生を図るため注力する戦略とは。連載『メディア興亡』の担当記者が内部情報などを基に7社の現状や注力する戦略などを明かす。前編では、毎日新聞と産経新聞、共同通信、時事通信の4社を取り上げる。「金がなくなる前に人がいなくなりそう」な会社はどこか。（ダイヤモンド編集部 猪股修平）
「金がなくなる前に人がいなくなる…」
歴史ある新聞社・通信社の悲痛な叫び
――今回、猪股記者が7社の現在の経営状況にキャッチフレーズをつけるという企画ですが、通信社2社がかなり強烈でした。
共同通信が「加盟社と加盟費と心許なさと」、時事通信が「風前の灯」です。働いている方には失礼かもしれないと前置きしながらも、そう言わざるを得ない状況だということですね（本連載の記事『共同通信、極秘の「加盟費収入」がわずか6年で16億円も減少していた！収支報告書で財政危機判明…若手のデジタル提言も空転』参照）。
時事通信は電通株の配当金がなくなったことで経営が一気に悪化。引越し代が出ないから人事異動を凍結、という話が出てくるあたり、かなりリアルです。中期経営計画も「気合いだ、頑張れ」的な精神論でした（本連載の記事『【内部資料入手】時事通信の中期経営計画が判明！数値目標ゼロで電通株の配当頼み「26期連続営業赤字」の惨状』参照）。
――産経新聞はどうですか。
東北地方からの事実上の撤退、海外支局の閉鎖が続き、キャッチフレーズは「全国紙陥落」。関東・関西のブロック紙化が業界内でささやかれています（本連載の記事『【内部資料入手】産経新聞社の給与テーブル判明！専門委員35万円、部長級39万円…直近賞与は衝撃の○カ月分!?「社員の心をつなぎ留めるレベルではない」』参照）。
動画の前編では毎日新聞、産経新聞、共同通信、時事通信の4社にキャッチフレーズをつけて、各社の窮状、その理由、今後の生き残り戦略を特集「メディア興亡」担当記者が、内部情報をもとに歯に衣着せぬ物言いで語ります。
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