熊谷組

トランプ関税や円高で外需企業が厳しい中、2025年度の本命セクターの一角として期待されているのが「建設」である。価格競争や鋼材価格の高騰により22年度まで低迷していた業界が、一躍脚光を浴びている事情は何か。建設需要が伸びている背景や「物凄い勢いで改善」している先行指標について解説しつつ、注目の大手ゼネコンや準大手ゼネコンを分析。業績と株価の躍進が期待できる企業について、具体名を挙げて詳述する。

建設業界で各社の株価を左右するのが「物言う株主（アクティビスト）」の存在だ。キャッシュをため込んだ、割安株だらけの建設銘柄の物色が活発になっている。次に狙われるのはどこか。

週刊ダイヤモンド12月2日号の第一特集は「ゼネコン2024年ショック」です。2024年4月1日から、建設業にも働き方改革に伴う残業時間の上限規制が適用されます。ただでさえ、高齢化や人手不足、長時間労働の三重苦にあえぐ中、「2024年ショック」が追い打ちをかけます。業界では生き残りをかけた合従連衡が進む見通しです。業界再編の最新動向をお届けします。

ゼネコン業界再編の“主役”に躍り出ているのは、大和ハウス工業をはじめとするハウスメーカーや、伊藤忠商事などの総合商社といった異業種プレーヤーだ。業容拡大に向け、業界の垣根を越えてゼネコンに触手を伸ばしている。狙いは、66兆円といわれる巨大なゼネコン市場の取り込みだ。

いよいよ2024年4月1日から、建設業にも働き方改革に伴う残業時間の上限規制が適用される。建設業界は、ただでさえ労働者の高齢化や人手不足にあえいでおり、「2024年問題」が追い打ちをかける。また、折からのインフレによる資材高は収束する兆しが見えず、ゼネコン各社の経営をじわじわと苦しめる。“複合危機”をきっかけにゼネコン業界に今、再編の大波が到来しようとしている。

2021年度決算でゼネコンは資材高の逆風を受けて減益ラッシュ。対して不動産大手は増益ラッシュ。ゼネコンと不動産デベロッパーの間に「インフレ格差」が生まれている。

大手を中心に仕事はあるはずなのに稼げなくなっている建設業。ゼネコン各社は、2022年3月期の決算で増収減益を予想している会社が多い。大手の厳しさは、22年中にどこにしわ寄せするのか。

国内ゼネコン最大手が首位から陥落する。一体何が起きたのか。社内にどんなマグマがたまっているのか。主要ゼネコンの最新決算分析とともに主要プロジェクト別の工事費を推定し、ゼネコンの内情を明らかにする。

“脱請負”の旗手である前田建設工業のキーマンを直撃。因習に挑む課題と限界とは？準大手ゼネコン各社の次の一手を検証する。

不動産・建設会社の最新決算を「自己資本比率」「売上高利益率」「売上高増減率」の3指標でランキング。自己資本比率ワーストは「あの問題企業」だ。

国土強靭化政策や2010年代の建設ラッシュにより、空前の好業績を計上してきたゼネコン業界。中堅・準大手は00年代にリストラの嵐を経験したものの、正社員には優しく、定年まで本体で雇用を抱え続ける体質が残っている。出世しなかった社員は、どこで何をしているのだろうか。

コロナ危機の影響が遅れて表れる建設業界だが、キャッシュを生む力が弱く、必要運転資金や有利子負債が重ければ、今後の経営リスクは高くなる。最新決算から上場建設会社の経営危険度をランキングした。

リニア中央新幹線を巡る「談合」事件は、大手ゼネコン4社が関わった品川駅と名古屋駅の工事に焦点が当たった。しかし、裁判ではそれ以外の工事にも話題が及び、前田建設工業、安藤ハザマ、熊谷組など他のゼネコンについて続々と証言が飛び出した。

2020年の東京五輪・パラリンピック関連や首都圏を中心とした建設需要の高まりで潤う建設業界。準大手ゼネコンの熊谷組の櫻野泰則社長は、大手とすみ分ける戦略を語った。

かつてスーパーゼネコン5社に匹敵する規模の売上高を誇った熊谷組。海外投資や不動産開発などを積極的に展開していたが、バブル経済崩壊によって急速にその規模は縮小した。今では準大手ゼネコンとなったが、昨今の建設業界の景気の波に乗り、力を取り戻しつつある。櫻野社長に過去の教訓と次の一手を聞いた。

建設不況期に破たんしたり、経営危機に陥ったりした準大手・中堅勢がゾンビのごとく生き残り、復活した。かつて身売りや再編のターゲットにされた彼らが、今度はM＆Aで買い手側に回る。