2015年も米国頼みにならざるを得ない
金融政策の変更で株価は大きく下落も

 2015年の世界経済と株価・為替などの金融市場の動きを考えると、最も重要なファクターとなるのは米国経済の動きだ。足もとの世界経済を概括すると、ユーロ圏の景気は低迷が続き、中国を中心とした新興国の経済にも明確なブレーキがかかっている。

 わが国の景気も、消費税率の引き上げと天候不順の影響を受けて、2四半期連続でGDPが低下している。2014年10-12月期以降は徐々に景気回復へと進むと見られるものの、輸出の伸びが限定的なこともあり、短期間に大きく盛り上がることは考え難い。

 こうしたなか、世界経済はどうしても「2015年も米国経済頼み」という状況にならざるを得ない。問題は、2015年に金融政策の変更時期を迎える米国経済が、これまでの回復ペースを維持して回復に向かうことができるか否かだ。

 足もとの米国の経済指標を見ると、米国経済がすぐに失速する可能性は低い。肝心の労働市場の回復はここへ来て加速しており、賃金が上昇すれば米国GDPの約7割を占める個人消費は、しっかりした推移を辿るはずだ。

 足もとのリスク要因が突然顕在化することがなければ、2015年も米国経済は回復の道を歩むことになるだろう。米国経済が世界経済を牽引する構図には、大きな変化が生じることはないと見る。

 ただ、米国経済にもリスク要因があることを忘れてはならない。原油価格の下落による“逆オイルショック”の影響で、エネルギー関連企業の株価は不安定化している。また、オバマ大統領の指導力の低下が懸念されるなか、財政状況の悪化が経済の足かせになる懸念も完全には払拭できない。

 特に、米国株価の水準が史上最高値近辺にあることを考えると、金融政策の変更などをきかっけに株価が大きく下がりる可能性もある。そうなると、経済に与えるインパクトは大きいはずだ。世界の実体経済にも大きなマイナス要因として作用する。