2018.6.19
「今週のキーワード 真壁昭夫」記事一覧
2018.6.12
鴻海・シャープが東芝PC事業を買った戦略的意図
2018.6.5
米朝首脳会談が実現しても「成果」は期待できない理由
2018.5.29
米中の覇権争いは激化の一途、狭間で日本が生き残る道は？
2018.5.22
ゼロックス買収白紙化が富士フイルムの改革に役立つ理由
2018.5.15
武田薬品が高リスクでもシャイアー買収に手を出した理由
2018.5.8
南北会談を自画自賛、韓国・文大統領「浮かれすぎ」への懸念
南北会談で楽観的ムードを醸し出しているのは韓国の文大統領かもしれない。韓国国内のメディアでも、文大統領は首脳会談が北朝鮮の非核化への道を開いたと自らの成果を誇り、過剰反応しているとの声すらある。
2018.5.1
北朝鮮が突然、核開発・外交スタンスを豹変させた理由
3月下旬以降、北朝鮮の対外的なスタンスは驚くほど豹変した。これまでの頑強な核開発に対する積極姿勢が、少なくとも表面的には和らいでいる。その重要な理由は、中国への「恭順の意」を示すことだ。
2018.4.24
「就活生の銀行離れ」は世界共通、人気回復に打つべき手とは
就職活動に臨む大学生の人気企業ランキングを見ると、彼らが世の中の大きな変化を機敏に感じていることがよくわかる。今年はメガバンクの人気が低下しており、「就活学生の銀行離れ」と言ってもいいかもしれない。
2018.4.17
フェイスブックはデータ流出で「ビジネスモデルの危機」に直面している
米国の議会公聴会で、フェイスブックのザッカ―バーグＣＥＯがデータ流出事件関連の質問を受けた。今回の事件によって、フェイスブックのビジネスモデル自体が大きく制約を受ける可能性も否定できない。
2018.4.10
トヨタがEVの先に見据える自動車ビジネスの姿とは
トヨタがシェアリングエコノミーへの対応などを進めつつ、次世代のモビリティーのコンセプトをまとめ、それを社会に普及させようとしている。その取り組みが成功するか否かは、経営者の判断にかかっている。
2018.4.3
米中貿易戦争は一時的現象ではなく「中国の台頭」を象徴する出来事だ
“米中貿易戦争”の懸念が高まっている。中国が目覚ましい成長を遂げた結果、中国自身が米国と対等にふるまうことが可能になってきた。現在の貿易戦争は一時的現象ではなく、世界のパワーバランスを変える事態だ。
2018.3.27
ウーバー死亡事故とFBデータ不正利用で再認識すべき先端IT企業の影
フェイスブックユーザーのデータが、不正に英国の分析企業に渡っていたと報じられた。一方、米国では自動運転技術の開発を進めているウーバーテクノロジーズの完全自動運転車両が、歩行者を死亡させる事故が起きた。
2018.3.20
仮想通貨に代わる、実用性の高い「デジタルマネー」とは何か
1月下旬のコインチェックからの仮想通貨流出事件以降、仮想通貨への不安が高まっている。その一方、“副産物”として分散型のネットワーク技術を活用したデジタルマネー実現の可能性が高まりつつある。
2018.3.13
米朝首脳会談は北朝鮮の常套手段「時間稼ぎ」が狙いか
北朝鮮の金正恩委員長と米国のトランプ大統領による首脳会談が実現しようとしている。会談が実現すれば、北朝鮮は全米を射程に入れたＩＣＢＭの開発をやめ、対話によって事態の改善を目指す可能性はあるのだろうか。
2018.3.6
ローソンが仕掛ける生鮮食品ネット通販モデルの大きな可能性
コンビニ大手のローソンが、ネット通販で注文した生鮮食品を店舗で受け取るサービスを開始するという。こうしたサービスは、既に世界的な潮流の一つになっており、現在の小売業界は大変革期を迎えている。
2018.2.27
トヨタが次世代EVなど「新しい取り組み」に積極的な理由
世界の自動車業界が、“100年に一度の変革期”といわれるほどの大きな潮目の変化を迎えている。この変革とは、自動車のコンセプト自体が大きく変わるものだが、すでにトヨタは、新しい取り組みに着手し始めた。
2018.2.20
韓国文政権の無節操な北朝鮮外交、なぜ歴史に学ばないのか
韓国で開催されている冬季五輪では、各競技以上に北朝鮮のパフォーマンスが目立っていた。北朝鮮の“微笑み外交”の狙いの一つは、言うまでもない。韓国に友好的に振る舞い、文在寅大統領を懐柔することだろう。
2018.2.13
世界の株式市場の今後を、鍵を握る米国経済の動向から占う
足元で、米国株の急落に端を発した激震が世界の株式市場を席巻している。米国でのインフレ期待が高まってくると、今後、株式市場が本格的な調整局面を迎える可能性は高まるだろう。
2018.2.6
コインチェック不正流出で再考すべき仮想通貨の問題点
コインチェック不正流出問題は、同社が基本的なシステム運用を徹底していなかったことにある。監督官庁も、より厳格に仮想通貨の交換業者をモニターして行く必要があるだろう。
