法改正後に建った家は
安全度が大きく向上した

 元々の地盤だけを見ればいいというわけでもない。2000年6月の法改正によって、家を建てる際に地盤を調査し、問題があれば改良することが事実上、義務付けられた。つまり、揺れやすい地盤であっても、2000年以降に建った家ならば、杭を地中に打ったり、土とコンクリートを混ぜた「表層改良」を施すなどの対策が取られているのだ。

 実は、堅いとされる台地の上であっても、部分的に弱い地盤になっているところもある。「『土地条件図』や『ゆれやすさマップ』などで地盤がある程度分かっても、それはあくまでも目安に過ぎません。高低差のある土地だと、少し低いところには砂が堆積します。つまり、元の地盤が台地であっても、低いエリアは盛土地になっていて、揺れやすいというケースもあります」(長嶋会長)

 2000年以降なら、こういったケースでは改良されているから安心できる。それ以前ならば、業者によって対応はまちまち。中古住宅を買う場合には、こうした地盤調査や改良をしているかどうかを、「竣工図書」(図面など工事に関わる資料をまとめたもの)をチェックして確認するといい。

 これらの調査をして、残念ながら地盤に難ありと分かった場合には、どうすればいいのだろうか。まだ建てる前ならばまだしも、すでに家が建っている場合、取れる対策は非常に限られる。ジャッキで家を少し持ち上げて、前述した「表層改良」を施すのだ。

 しかし、費用は安くない。工事費だけで1戸あたり数百万円は軽くかかる。さらに工事期間に住む家の家賃や、引っ越し費用などを入れれば、費用はさらに膨らむことを覚悟しなければならない。

 さらに、上物である住宅の耐震性能も、当然ながら考える必要がある。とどのつまり、地盤の強さ×住宅の耐震性能で、その家がどれだけ地震に強いかが決まるのだ。

「耐震性能の節目は過去、2回ありました。まずは1981年5月。それ以前の建物は旧耐震、それ以降は新耐震です。また、地盤同様、2000年も大きな節目でした。木造住宅に関しては2000年6月以降、地震に強くするために、壁の位置や木と木をつなぐ金物の位置、種類などが特定されたのです」(長嶋会長)

 1995年の阪神・淡路大震災では、木造住宅のもろさが改めて問題となった。これを受けての改正だったのだ。