東京と大阪――。2024年度、日本の二大都市における高校授業料制度が変わった。東京都は昨年12月、24年度からの私学を含めた高校授業料の実質無償化における所得制限の撤廃を打ち出した。結果、都立最難関の日比谷高校が24年度入試で5年ぶりに定員割れ、2次募集をするなど、その影響が指摘される事態に。また、24年度から高校3年生の授業料の実質無償化がスタートし、26年度以降に全学年が対象となる大阪府では、より顕著に影響が表れている。24年度入試で定員割れとなった府立高校は145校中70校と約半数。旧制中学の歴史を持つ伝統校までも定員割れになり「底が抜けた」と大阪府の教育関係者はおののく。来る25年度入試では、東西とも今年度以上の激変がささやかれる。激変する巨大都市の高校入試と志望校選びをレポートする。