JR東海

「激論！どうなるリニア中央新幹線」特集の＃3、＃4では、池上彰氏が「南アルプスは造山活動の激しい山岳で、直下には中央構造線と糸魚川―静岡構造線という2つの大きな活断層が走っている」「活火山が多く、地震や地滑りが起こりやすいフォッサマグナも通る」として、地震のリスクを懸念。また、トンネル内で停車した時の避難経路や、断層のずれがトンネルに及ぼす影響についても指摘していた。そこで、安全性についてJR東海に見解を問うた。

JR3社は近年、相次いで水素を利用する燃料電池車両の開発を公表し、2030年代の実用化に向けて各種試験を進めている。その中でも注目すべきはJR西日本の取り組みだ。鉄道の水素化をどのように進めていくのか、鉄道本部イノベーション本部GX戦略課長である千田誠氏に話を聞いた。

リニア中央新幹線の工事着工を認めない川勝平太静岡県知事の強固な反対姿勢が注目されているが、そもそもリニア中央新幹線のメリットとデメリットとは。気になる安全面も含めてジャーナリストの池上彰氏が徹底解説する。

静岡工区の着工のめどが立たず、2027年開業が危ぶまれているリニア中央新幹線だが、静岡市長は「リニア開業を引き延ばしてもいいことは何もない」という。＃1、＃2に続き、ジャーナリストの池上彰氏が、静岡県・川勝知事の元側近で現在静岡市長を務める難波喬司氏と対談した。

リニア中央新幹線の開業が見通せない事態に陥っている。静岡工区が着工できないためだ。10年近くJR東海と静岡県が議論してきたが、なぜいまだにまとまらないのか。＃1に続き、ジャーナリストの池上彰氏が、静岡県・川勝平太知事の元側近で、現在静岡市長を務める難波喬司氏に直撃した。

2027年開業が危ぶまれているリニア中央新幹線。いまだに静岡工区の着工のめどが立たない。これまで県とJRで議論が進められてきたが、工事が進まない根本原因は何なのか。ジャーナリストの池上彰氏が、静岡・川勝知事の元側近で、現在静岡市長を務める難波喬司氏に直撃した。

コロナ禍で陸海空運の業績は明暗を分けた。鉄道・空運が大打撃を受けた一方、海運は需給逼迫（ひっぱく）による運賃高騰で史上空前の利益を上げた。今回はJR東日本とJR東海、ANAホールディングス、日本郵船の4社を取り上げる。各社の中で、それぞれ年齢別に年収を比べた場合、団塊・バブル期・就職氷河期・ゆとり世代のうち、どの世代が恵まれていたか？20年間を10年刻みにして、5世代の年収と主要64社内のランクの推移を初試算。ANAはOB世代が勝ち逃げなのかを検証。一方、残り3社で優勢だった世代はどこか。

水素で走る燃料電池電気自動車（FCV）の普及は進んでいないが、鉄道ではいずれ「水素時代」が訪れるかもしれない。昨年から鶴見線・南武線でFC車両の走行試験を行っているJR東日本に続き、JR東海とJR西日本が構想を発表したのである。各社の取り組みと実現に向けた今後の計画とは。

JR旅客6社が2023年度中間決算を発表した。新型コロナの5類感染症移行による人流の活発化を受けて運輸事業が復調し、各社とも対前年同期で大幅な増収増益となった。

団塊、バブル、就職氷河期、ゆとり――。どの世代が恵まれていて、どの世代が割を食っているのか？現在、課長や部長として企業を支えるのは、就職難の憂き目に遭った氷河期世代。上のバブル入社組にはポストの多くを牛耳られ、下の世代に対してはハラスメントや働き方改革の面で細心の注意を払わなければならない。一方、団塊の世代は「勝ち逃げ」とやゆされることが多いが、実際にはどうだろうか。内情が分かりにくい役職定年にも切り込みつつ、実額＆実年齢の独自データと徹底取材で実態に迫った。

大好評企画！「年収が高い会社ランキング」。今回は、愛知県が対象だ。世界に誇る日本のトップ企業であるトヨタが4位であることを、意外に思う人も多いだろう。

大好評企画！「年収が高い会社ランキング」。今回は、愛知県が対象だ。トヨタ自動車はまさかの4位。3位は新顔だ。2位は毎年ランキングを着々と上り詰め、ついに1000万円の大台を超えたことで、トップの座も見えてきた。そして1位は...？　100社の顔触れを一挙公開する。

10月1日、東海道新幹線品川駅が開業して20周年を迎えた。同日に実施した2003年のダイヤ改正は、東海道新幹線を抜本的に生まれ変わらせる画期的なものとなった。

新型コロナ禍で業績が悪化したJR東日本の好待遇に影響が出ている。鉄道への集中から脱却する「脱・鉄道」路線を加速させている同社にとって、今後の人事・組織の在り方は鍵となる。「40代管理職で年収1000万円超え」とされるJR東日本の待遇や昇進の実態に加え、課題も明らかにする。

JR東日本が赤字ローカル線の存続問題を巡り、一部の路線で地元自治体との協議に入った。鉄道会社は成長を追う必要がある一方で、インフラ企業としての使命もある。本業の鉄道事業が長く抱えてきた重い問題をどう解決していくのか。JR東日本を悩ませる「採算性vs公共性」のジレンマに迫った。

新型コロナウイルス禍がかなりの落ち着きを見せ、社会は少しずつ元通りになりつつある。だが、円安、資源・原材料の高騰、半導体不足といった問題はいまだに解消されていない。その結果、企業によって業績の明暗が分かれている。格差の要因を探るべく、上場企業が発表した直近四半期の決算における売上高を前年同期と比べ、各業界の主要企業が置かれた状況を分析した。今回はJR東海、JR東日本、JR西日本の「鉄道（JR）」業界3社について解説する。

鉄道会社はインフラ企業として公益性が高く、経営も比較的安定しているのが特徴だ。では、鉄道会社を支える従業員の働き方や待遇の実態はどうか。ダイヤモンド編集部は、企業の与信管理を支援するベンチャーが集めた口コミデータを基に、JRグループ6社の働き方や待遇に関する従業員の不満が多い“ブラック度”ランキングを作成した。口コミからは鉄道業界特有の慣行や、JR各社の特色が浮かび上がった。

鉄道最大手、JR東日本が鉄道への集中を脱却する「脱・鉄道」路線を加速している。変革をトップとして主導してきた深澤祐二社長は就任6年目を迎え、同社の慣例に沿えば、来期にはトップ交代があるとの観測が出ている。では、次期社長レースの最右翼は誰か。社長レースの大本命の実名を挙げるとともに、その理由を解説する。

鉄道最大手のJR東日本が分岐点を迎えている。本業の鉄道事業の利益は新型コロナウイルス禍前には戻らない見通しで、不動産を柱とする非鉄道事業へのシフトを急ぐ。今年に入ってからは、鉄道事業が抱える赤字ローカル線問題にも踏み込んだ。鉄道への集中から脱却する「脱・鉄道」路線の行き先は。

上場企業の有価証券報告書に記載された平均年収のデータを使って、「年収が高い鉄道会社ランキング2022」を作成した。本社所在地はダイヤモンド社企業情報部調べ。対象期間は、2021年4月期～22年3月期。