JR東海

中部地区における最高学府・名古屋大学。例年、トヨタ自動車をはじめ、地元企業への就職希望者が殺到している。だが近年では就職戦線に異変が生じており、トヨタへの入社を回避する学生も出てきているという。名大生就職事情の最新動向を追った。

製造業を中心に長い歴史を刻んできた名古屋財界。ところが、業界再編や新興勢力の台頭により、かつての「五摂家」のような伝統的な勢力図は崩れ去っている。中部地区の有名企業50社を網羅した財界マップを大公開。中部財界の勢力図を解説する。

名古屋を中心とする中部地区は、トヨタ自動車や東海旅客鉄道（JR東海）といった日本を代表する大企業を有する一大経済圏だ。一方で、東京とも大阪とも異なる文化を育んできた側面もあり、教育事情や不動産市場は独特の様相を呈している。このエリアでは今、受験や就職の序列や、名古屋中心部の再開発など、多方面で大激変が起きているという。財界や教育、不動産、スポーツなど、名古屋圏の最新事情を徹底解明する。

JR東海、JR東日本に続き、JR西日本、JR九州、JR北海道も“勝負どころ”のホテルで外資系のマリオット・インターナショナルと手を組んだ。JR独自のブランドを冠するホテルですら、実は提携を結んでいる。

リニア中央新幹線の工事を巡る「水問題」でJR東海や山梨県と泥仕合を繰り広げている静岡県の川勝平太知事は、記者から「無理筋」と指摘される拡大解釈を記者会見で連発している。そのハイライトを三つご紹介したい。

コロナ禍で経済動向が大きく変わる中、主要企業はどの大学から学生を採用したのか。総合商社、コンサル、金融、メーカー、流通、運輸、情報通信など企業別2022年採用大学ランキングを作成した。今回は、大手鉄道会社のJR3社の採用大学ランキングをお届けする。

コロナ禍でわが世の春を謳歌した海運、巨額赤字に転落した鉄道や空運。明暗分かれた運輸セクターだが、今後5年間を考えると海運大手3社はバブル崩壊後の軟着陸、鉄道JR3社は最高益への挑戦がテーマとなる。隠れた重要テーマであるトラックドライバー不足を追い風とする意外な中堅企業も紹介する。

上場企業の社外取締役に、アナウンサーやスポーツ選手、芸能人らが就くケースが目立っている。そのたびにニュースとなり、耳目を引くが、実際に彼らは報酬を幾らもらっているのか。ダイヤモンド編集部が主なタレント社外取をピックアップし、32人の実名と報酬リストを初めてまとめた。今回の前編では、報酬額の高い16人の顔触れを見ていこう。彼らは「お飾り」なのか、経営の識見があるのか。

社外取締役が受け取る報酬金額で、バブルが過熱している。前年と比べて年俸が1000万円以上アップした社外取は120人に上った。トップは官僚OBで、増加額は4600万円に達した。今回は、トップ100の実名と金額を公開する。

新型コロナウイルス禍が落ち着き始め、企業業績への影響も緩和されてきた。だが、円安、資源・原材料の高騰、半導体不足といった難題がいまだに日本企業を苦しめている。その状況下でも、企業によって業績の明暗が分かれているが、格差の要因は何なのか。上場企業が発表した直近四半期の決算における売上高を前年同期と比べ、各業界の主要企業が置かれた状況を分析した。今回はJR東海、JR東日本、JR西日本の「鉄道（JR）」業界3社について解説する。

外国人観光客が急速に戻っている。日本政府観光局（JNTO）が5月17日に発表した4月推定値によれば、訪日外客数（入国外国人旅行者）は194.9万人で、前年同月の約13倍、コロナ前の2019年同月と比較しても66.6％に達する数字だ。インバウンドが戻りつつある中、日本最大の観光都市京都はどうなっているのか。5月25日から26日にかけて行われたJR東海の京都キャンペーンプレスツアーに参加し、京都の観光事情の現状を視察してきた。

「夢の乗り物」と称されたリニア中央新幹線の建設工事が、静岡県と合意に至らずに遅れているのは周知の通りだ。筆者は、静岡県の川勝平太知事がリニア計画を「妨害」していると断じざるを得ない。その理由をお伝えしたい。

PBR（株価純資産倍率）1倍割れ企業の淘汰に向けた圧力がますます強まっている。株価が割安のまま放置された企業の中には、実は最終利益をしっかりと計上し、自己資本比率が高いなど財務と業績が堅調であるにもかかわらず、株主還元を行ってこなかった企業がある。一定の条件で159社を抽出し、「還元期待度」でランキングした。

JR東海が5月10日深夜、東海道新幹線の浜松～静岡間で実施した自動運転の試験専用車両を公開した。筆者も参加したが、実用化が始まる5年後を待つのがもったいないほどの出来であった。その驚きの精度と実現した仕組みについて、解説する。

JR東日本・JR西日本・JR東海の本州3社が2022年度決算を発表した。3社ともに業績は回復傾向で、純損益は3年ぶりの黒字となった。鉄道事業者は2020年度以来、コロナ禍に翻弄されてきたが、ワクチン接種が広がり行動制限が緩和されたことで、昨年夏ごろから鉄道利用者は目に見えて増えてきた。政府は5月8日、新型コロナの感染法上の分類を「5類」に引き下げて行動制限を解除しており、今年度はどの程度、平時の社会経済活動に戻れるかが焦点となる。その道筋を占う観点から、昨年度の業績の推移を見ていきたい。

外食、レジャー、ホテル、小売りなど、訪日外国人客数の急回復でインバウンド関連株が脚光を浴びている。ただし、株価は相当先の業績まで織り込んだ銘柄も目立ち、ここからは銘柄選別が重要になる。「人件費増」「中国人旅行者の消費行動の変化」「SNSの発達」など、新型コロナウイルス感染拡大前の「爆買い」とは違う状況でも強いインバウンド銘柄を紹介する。

海外旅行の制限や在宅勤務の普及と、コロナ禍で大打撃を受けた航空・鉄道業界。最悪期は脱しつつあるものの、倒産危険度という指標を通すと厳しい現実が浮き彫りになった。ダイヤモンド編集部は市場環境が激変した16業界についてそれぞれ倒産危険度ランキングを作成。航空・鉄道業界では25社が“危険水域”に入った。

会長や社長の年齢が、従業員や管理職らと大きく乖離した会社は、権威主義的な“長老支配”がはびこる恐れがある。人事の滞留を招き、組織として中間層が育たない弊害も起きやすい。その危険性の高い企業はどこか。経営陣の年齢を従業員の年齢で割って628社の「長老支配倍率」をダイヤモンド編集部で独自試算したところ、上位10社に90歳以上の会長2人が入った。

東海3県で高い大学合格実績を上げている高校はどこなのか。東大、京大、名古屋大や早慶上理、関関同立といった主要難関大学への合格実績ランキングをお届けする。

名古屋には単に規模だけではない独自の企業序列が存在する。トヨタ自動車ですら一目置くのが、鉄鋼商社の岡谷鋼機だ。さらに、独自の成長を遂げている興和などが近年存在感を増している。