ソフトバンクグループ

携帯電話大手3社の2020年3月期決算はNTTドコモが2桁の減益となった一方で、KDDIとソフトバンクは増収増益を確保して明暗が分かれた。新型コロナウイルスの感染拡大でリモートワークが普及しているが、3社とも通信需要拡大のチャンスをつかめていない。

コロナ禍を受け、ソフトバンクグループの10兆円ファンド、ソフトバンク・ビジョン・ファンドが1兆8000億円もの巨額損失を計上することが明らかになった。ファンドの主たる投資先である企業価値10億ドル（約1070億円）以上のスタートアップ企業「ユニコーン」に何が起きているのか。米シリコンバレーのベンチャーキャピタル（VC）ファンド、WiL（ウィル）の伊佐山元・最高経営責任者（CEO）のインタビューをお届けする。

日本企業の経営者の中でも公の場で英語のプレゼンテーションをこなす数少ない一人がソフトバンクグループの孫正義会長兼社長だ。平易な英語を使いながら、説得力あるプレゼンを行うにはどうすればいいのか。一般のビジネスマンにも学びが多い孫社長のプレゼンを分析した。

「笑われるくらい守りに徹する」――。コロナショックの暴風にさらされた孫正義氏はツイッターでつぶやいた。今後、虎の子の保有株を切り売りして臨む戦略の中身とは何か。特集『ソフトバンク巨額赤字の惨禍』（全6回）の＃5で解き明かす。

わずか1年前にソフトバンクグループの孫正義会長兼社長は絶頂だった。10兆円ファンドの好成績の勢いに乗って、さらに10兆円の資金を集めて「2号ファンド」を立ち上げると表明。だが、そこから暗転したのは速かった。『ソフトバンク巨額赤字の惨禍』（全6回）の＃4では、ウーバー上場低迷、ウィーワーク騒動を経て、コロナの危機に突き落とされるまでの軌跡を振り返る。

孫正義氏が10兆円ファンドで築き上げてきた「帝国」が揺れている。新型コロナウイルスが猛威を振るい、ベンチャー企業はリストラに躍起だ。本格化するコロナショックの危機にユニコーンたちは生き残れるのか。

ソフトバンクグループ（SBG）の金庫番、後藤芳光最高財務責任者（CFO）が創業以来最大の赤字予想を発表した後、メディアのインタビューに初めて応じ、コロナの対策として財務拡大路線からの「撤退」を宣言した内幕を語った。

ソフトバンクグループは、創業以来最大規模の赤字を計上する。新型コロナウイルスの感染拡大の影響で、孫正義氏の10兆円ファンドが巨額損失を計上するためだ。だが、その危機は始まったばかり。特集『ソフトバンク巨額赤字の惨禍』（全6回）の＃1で、激震に見舞われた内情に迫る。

コロナショックで、孫正義氏がかじを取る巨艦「ソフトバンク・ビジョン・ファンド」が暗礁に乗り上げた。コロナ禍が長期化すれば沈没しかねない。カリスマ・孫氏の成功神話が揺らぐ中、緊急事態に突入したソフトバンクグループの本当の危機を描く。

ビジネスで英語を日常的に使う業種の代表格である「商社」。商社で働くビジネスパーソンはどのようにして英語をモノにしているのか。秘伝の勉強法に密着するとともに、「週刊ダイヤモンド」の過去の英語特集より基礎から応用までガッチリ学び直せる良記事をよりすぐり！この連休こそ英語をマスターしよう。

総合商社の最大の強みは、世界中に張り巡らせた情報網だ。日本製品を各国で売りまくり、あるいは最果ての地に資源を探し求め、そして時に国内外のビジネスをつなぐオーガナイザー役として商社が存在感を発揮できたのは、情報という武器を持ち得たからだ。だが、その諜報力に陰りが見え始めている。

遺伝子検査に検体1滴でさまざまな検査ができるリキッドバイオプシー ーー。続々登場する新たな検査に投資が集中している。新技術は「より健康に」という現代人の願いをかなえるのか。期待が集まる新検査の真の実力を検証する。

新型コロナウイルスの感染が世界に広がる中、注目を集めているのが“検査”だ。検査を増やせば感染の封じ込めにつながるという意見も多いが、そこには落とし穴がある。

みずほ銀行とソフトバンクが出資するJ.Scoreが、個人情報を売買する情報銀行ビジネスに参入した。売られた個人情報は英会話教室やスポーツジムの会員獲得といったマーケティングに活用されるという。ダイレクトメールよりも高い成約率になるとの期待もあるが……。

新型コロナウイルスの感染拡大で金融市場が混乱する中で、ソフトバンクグループ（SBG）が4.5兆円の保有株の売却に乗り出した。紆余曲折を経て、資産を縮小する財務運営に急転換するまでの舞台裏を明かす。

連携による規模のメリットを志向するのか。それとも身を縮めて地方を深掘りしていく道を進むのか。それぞれの地域銀行はどの道を進もうとしているのか。残り時間はそれほど多くない。

当初は大風呂敷とやゆされた「第4のメガバンク構想」には、わずか半年余りで4地銀の参画が決まった。今、地銀業界から最も恐れられている北尾吉孝・SBIホールディングス社長が今後の展望を思う存分に語った。

地銀再編の台風の目となっているSBIホールディングスが、新たに地方創生の支援会社を立ち上げる。メガバンクや保険会社など、他の大手企業から300億円規模の出資を募るという新会社は、SBIが進める不振地銀の救済にどう絡んでくるのか。

ソフトバンクグループの株主は自社株買いに向けた主要資産売却を歓迎すべきだ。異例の状況では異例の措置が求められる。

意味のある地銀の再編とは何か。地銀トップには何が求められるのか。業界を監督する金融庁はどう見ているのか。地域銀行に対して強い問題意識を持つ遠藤俊英長官に本音を聞いた。