日立製作所

新型コロナウイルスの登場によって、あらゆる常識が覆されています。それは「会社・仕事選び」も同様です。そこで、8つのランキングと一流ヘッドハンターや企業人事に通じるプロたちの視座から、転職希望者や就活親子が抱く転職就職の「誤解」を振り払い、「新常識」と「マル秘攻略法」をお届けします。

今回で4年目となる恒例の好評企画「40歳年収が高い企業ランキング」。全上場企業を対象として、独自に「40歳時の年収」を推計し、その結果をランキング形式で大公開します。今回は電機業界にフォーカスします。

今回で4年目となる恒例の好評企画「40歳年収が高い企業ランキング」。全上場企業を対象として、独自に「40歳時の年収」を推計し、その結果をランキング形式で大公開します。今回は電機業界にフォーカスします。

日立製作所や資生堂、富士通など大手企業が相次いで採用を試みている「ジョブ型雇用」。こうした新たなトレンドは、ビジネスパーソンの「給料」にどんな影響を与えるのか。

コロナ時代の働き方と採用事情を探るため、主要企業に対して行った独自アンケートの結果について、89社から得た回答を個社ごとに一挙に公開。調査内容は大きく二つ。一つは、在宅勤務制度の整備状況や運用方針、それに伴う人事評価制度などの「コロナ時代の働き方」の実態。もう一つは、今後の新卒・中途採用について、採用予定数の変更の有無と面接方式だ。

主要企業に対して独自のアンケート調査を実施。89社から得た回答を分析する。コロナ時代の働き方の実態と、今後の新卒・中途採用計画の見通しをまとめた。浮かび上がったのは、レガシーを抱えながら、コロナ禍への対応と働き方の変革を同時進行させる姿だった。

コロナ禍で社会と産業は激変した。勝ちモデルは消失、退場待ったなしの企業が続出している。経営戦略に精通した外資コンサルの資料を基に、慢性的な病理からビジネスチャンスまでが分かる図表を各業界1枚ずつにまとめた。

コロナショックが他業界に比べて軽微に見える電機業界。だが、水面下では30年来の大きな地殻変動が起こっている。ベイン・アンド・カンパニーが、豊富な海外事例を示し、電機各社が打つべき戦略を提言する。

売上高2.5兆円ながら、日本の時価総額トップ20にランクインする空調機メーカー世界最大手のダイキン工業は、新型コロナウイルスの感染拡大で世界経済が混乱する中でも、ライバルに一段の差を付けようとすさまじい勢いで変革に動く。なぜダイキンは強いのか。今、何を変え、今後の成長チャンスをどこに見いだしているのか。1994年に社長に就任してから26年間、経営トップとしてダイキンを率いてきた井上礼之・取締役会長兼グローバルグループ代表執行役員に聞いた。

新型コロナウイルスの感染被害が都市部や貧困層で大きいことはこれからの社会の形や生き方を示唆する。効率重視で何もかもが都市に集中する社会から分散型にする一方で、格差や分断をなくす新しいチャレンジの時代だ。

コロナショックの打撃は、業種によってさまざま。だが生き残る企業がやっていたことは「たったひとつ」だという。経営参謀たるトップコンサルと経営学者の対談をお届けする。

コロナ禍で社会と産業は激変した。これまでの勝ちパターンは消失、コロナ前からもうかっていなかった企業は退場待ったなしだ。あらゆる業界と企業が悩むアフターコロナの生き残り戦略を、外資コンサルが総力で解明する。

日立製作所がコロナショック揺れている。脱・ものづくりに向けて事業売却を進めてきたが、本体に残した自動車機器事業が新型コロナウイルスの感染拡大で大打撃を受けるからだ。ホンダ傘下のサプライヤーとの経営統合で売上高が倍増する同事業は、日立の新たなリスクになりそうだ。

ダイヤモンド・ヒューマンリソースが毎年実施している「就職先人気企業ランキング調査」の理系男子編では、一見すると文系ランキングと見紛うほどの総合商社の人気ぶりがうかがえる。実は商社各社は理系採用に力を入れていて、理系出身の幹部も多いことが評価につながっている。鉄道に加えて、森ビルや三菱地所などデベロッパー系も順位を上げた。

パナソニックは4月27日、新型コロナウイルスの感染拡大により、2020年3月期の売上高予想を下方修正したが、それでも利益予想は据え置いた。5月18日に発表された実績は、ほぼ想定通りの結果となり、一見まずまずの決算となった。だが、ポストコロナのパナソニックは順風満帆とはいえそうもない。

日本の電機業界の優等生と見られてきた三菱電機が変調を来している。低収益事業を売却し、競争力の高い事業で安定的に収益を上げてきたが、この勝ちパターンが通用しなくなっているのだ。

東芝の車谷暢昭社長は、新型コロナウイルスの経営への影響は限定的であり、むしろ東芝のデジタル事業にはチャンスになるとの認識を示した。オフィス面積を現在の半分にすることも視野に働き方改革を進めるという。

日立製作所の東原敏昭社長は「コロナショックで最も影響を受けるのは自動車機器事業である」との認識を示した。また、中期経営計画の目玉である「2兆～2.5兆円の成長投資枠」の実行については、近い将来での大型買収の可能性を否定している。投資を抑制しながら日立はコロナ禍をどう乗り越えようとしているのか。ポストコロナの戦略について聞いた。

新型コロナウイルスの世界的まん延により、米中対立の激化はさらに深刻化している。そんな中、地政学リスクに翻弄されにくい日立製作所の絶妙な事業構成が注目を集めている。二大強国の虎の尾を踏むことなく、米中市場で稼ぐモデルを構築した日立の戦略に迫った。

新型コロナウイルスの世界的まん延により、電機・自動車業界に過去最大級の危機が直撃している。長らく日本経済をけん引してきた二大産業だが、旧来のビジネスの常識が崩れる「ポストコロナ」時代に勝ち切れる保証はどこにもない。二大産業はものづくり偏重主義から脱却し、国内製造業全体のリストラクチャリングという“解毒（デトックス）”作業に踏み切れるのか。