富士通

ChatGPTによる破壊的イノベーションの影響が大きくなりそうなIT業界。NTTデータ、日立製作所、富士通、NECなど、大手ITベンダーは軒並み全面対応を表明済みだ。ChatGPTを使えば、専門外の人でもプログラミングすることが可能になりつつある。NECが実際に使っているプロンプトも紹介する。

米中対立が先鋭化する今、産業界で重要キーワードとなっているのが「経済安全保障」だ。大手総合系ファーム「ビッグ4」が展開する同分野のサービスや取り組みをひもとくほか、対応に悩む日本企業への処方箋を聞いた。

上場企業の有価証券報告書に記載された平均年収のデータを使って、「年収が高い電機・電子部品メーカーランキング」を作成した。本社所在地はダイヤモンド社企業情報部調べ。単体の従業員数が100人未満の企業は除外している。対象期間は2021年4月期～22年3月期。

上場企業の有価証券報告書に記載された平均年収のデータを使って、「年収が高い電機・電子部品メーカーランキング」を作成した。本社所在地はダイヤモンド社企業情報部調べ。単体の従業員数が100人未満の企業は除外している。対象期間は2021年4月期～22年3月期。

企業の人気や“実力”などを表すバロメーターといえるのが、大学別の新卒の採用者数だ。今回、最新となる2023年春に卒業した東大や早慶など有力大学の学生の就職実績を基に、主要コンサルファームや大手ベンダーの大学別就職者数の一覧を作成した。本稿では、コンサル・ベンダー就職者数リストの後編として、ITベンダー業界の就職者数のリストを紹介する。

国内製薬大手のリストラが相次いでいる。製薬OBのセカンドキャリア支援への関心が高まる中、武田薬品工業のOB組織が異業種進出を目指して、富士通の元幹部らが立ち上げたIT支援業への参画に挑戦中だ。

日本カストディ銀行の調査委員会が5月にまとめた調査報告書によれば、同行の田中嘉一前社長に業務委託費を還流させるスキームには、日本IBMや野村総合研究所といった大手ITベンダーも介在していた。彼らはどのように関わっていたのか。その詳細を明らかにする。

足元はデジタルトランスフォーメーション（DX）の追い風が吹くものの、この先を見通せばITベンダー業界の中で二極化が進むことは避けられそうもない。大手ベンダーや新興DX企業が入り乱れる業界の5年後を徹底予測した。

上場企業の社外取締役に、アナウンサーやスポーツ選手、芸能人らが就くケースが目立っている。そのたびにニュースとなり、耳目を引くが、実際に彼らは報酬を幾らもらっているのか。ダイヤモンド編集部が主なタレント社外取をピックアップし、32人の実名と報酬リストを初めてまとめた。今回の前編では、報酬額の高い16人の顔触れを見ていこう。彼らは「お飾り」なのか、経営の識見があるのか。

みずほフィナンシャルグループは、度重なるシステム障害などで執行部トップの引責辞任という未曽有の危機に陥った。社外取締役が激論の末に決断したのが、旧体制との決別と3メガバンクで初となる「平成入行組」の新トップの起用である。社外取はどう動いたのか。混迷を極めた新トップ選定の舞台裏を明かす。

かつて、NTTドコモ（当時）は、世界で初めて携帯電話によるインターネット接続を可能にする「iモード」を発表。iモード対応1号機として投入されたのが、富士通の「ムーバ F501i」だった。そうして富士通の携帯電話事業本部を母体に発足したのが、FCNT（旧富士通コネクテッドテクノロジーズ）だ。同社の「らくらくスマートフォン」はシニアに支持されたヒット商品だ。しかし5月末、FCNTは民事再生法を申請した。背景には何があったのか。

電力カルテルに東京五輪汚職、品質不正に幹部のスキャンダル……。不祥事が発生した有事の企業こそ、社外取締役の真価が問われる。つまり、この場面で力を発揮できない人物は、高給を食む社外取としては失格ということだ。そこで、関西電力や電通グループ、富士通などの不祥事企業18社の社外取82人の実名や報酬、兼務先を全て明かす。

社外取締役バブルの実態を、データを基に炙り出す。ダイヤモンド編集部は独自試算で社外取を、報酬や兼務社数、企業業績など六つの軸で徹底評価。1000点満点で10160人を完全序列化した。日本の上場企業の社外取締役「全10160人」を網羅した実名ランキングの前編として、上位5000人の実名と総得点を紹介する。

最先端半導体の国産化を目指す国策会社ラピダスが、米IBMから技術供与を受けて「2ナノ」半導体の量産に向けて本格準備に入った。しかし、最先端半導体の分野で世界をリードする台湾TSMCと韓国サムスン電子に微細化で追いつくことはない。それでも、ラピダスには対抗する切り札がある。

DXバブルで活況を呈するITベンダー業界。IT人材は引く手あまたで奪い合いになっている。ところが、その中でも給与事情では明暗が分かれており、年収格差が鮮明になっている。絶好調の勝ち組ベンダー各社の部長・課長の給与事情を明らかにする。

NTTデータが顧客の地方銀行約40行に対し、メインフレームからの刷新プランを提示して、日本IBMとの陣取り合戦で一気に王手をかけた。一方、SBIホールディングス陣営などの新興勢力もじわじわと勢力を伸ばす。次に動く地銀、次に消えるベンダーはどこか？

全国の病院を襲ったサイバー攻撃。実は「日本の病院はカモ」という情報がダークウェブではすでに知れ渡っており、さらに専門家は「直接、特定ターゲットの生命を狙うような攻撃」のリスクすら指摘する。

海外コンサルティングファームでリストラの嵐が吹き荒れるが、日本での影響は。コンサル人材が流れる「次の会社」とは？中高年人材の採用にも動き始めたコンサルファームも出ている。最新の「DX人材、新勝ち組・負け組」を見てみよう。

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