富士通

統合を繰り返してきた日本製鉄では、現在も旧新日本製鐵や旧住友金属工業、旧日新製鋼などの出身者たちが机を並べています。統合で給与や仕事内容に大きな変化が生じた社員は少なくありません。では、統合で“勝ち組”になったのは。データや証言を基に出身会社別の待遇格差を明らかにします。

連載最後となる今回は電気機器セクターの主要企業、パナソニック ホールディングス、ソニーグループ、東芝、NECなど9社を取り上げる。各社の中で、それぞれ年齢別に年収を比べた場合、団塊・バブル期・就職氷河期・ゆとり世代のうち、どの世代が恵まれていたか？20年間を10年刻みにして、5世代の年収と主要64社内のランクを初試算した。富士通は若手、キヤノンはシニア世代が優勢であることが判明したが、三菱電機や京セラなど他の7社は？このほか専門家による5年後の平均年収予想も掲載する。

2023年は企業の倒産件数が前年比3割も増加したが、本当の地獄はこれからだ。金利上昇懸念が高まる中、企業の資金繰りを支えてきた金融機関の融資姿勢が変わるのは必至。さらに「2024年問題」の本格化で足元の人手不足に拍車が掛かる。ダイヤモンド編集部が上場企業3935社の倒産危険度を総点検したところ、472社が倒産「危険水域」と判定された。また今回、全国の472金融機関が、どれだけメイン融資先を倒産させてきたのかという独自調査も初公開する。24年は大倒産時代が待ち構えている。特集『倒産危険度ランキング2024＆初公開！企業を倒産させた金融機関ランキング』は、1月22日（月）から全77回にわたり、倒産の最新事情に迫る。

富士通が「イギリス最大の冤罪事件」の当事者になるという事態が起きています。未解明の事実も多いものの状況を整理してみると、「富士通を悩ませる問題」も見えてきました。

能登半島地震で大きな被害を受けた地域に対し、北陸にゆかりのある企業が次々と支援を表明している。中でも、主力拠点のあるコマツや村田製作所の支援規模は異次元だ。自社も被害を受けている両社がこれほど大きな援助に踏み切ったのはなぜか。各社の支援状況を一挙公開するとともに、コマツと村田が“ケタ違い”の義援金を拠出した裏側に迫る。

40年前には鹿島建設や東京電力、日本電気などのトップも名経営者に名を連ねたが、現在の社長が選ぶ「名経営者」にはそうした企業は出てこない。40年前と現在の「名経営者」の顔ぶれを徹底比較すると、理想のリーダー像の変化が浮かび上がる。

今回は、業績好調のITベンダー大手、富士通、野村総研、IIJ3社の決算書から各社の戦略の違いを前後編にわたって読み解いていく。前編では、各社の決算書の特徴を解説するとともに、富士通が2022年3月に3000人超の大規模リストラに踏み切った背景について見ていこう。

業績好調のITベンダー大手、富士通、野村総研、IIJ3社の決算書から各社の戦略の違いを前後編にわたって読み解いていく。前編に続く後編では、「従業員1人当たり営業利益」に着目し、各社がどのように収益性を高めてきたかを見ていこう。さらに、今後の課題についても考察する。

ダイヤモンド編集部は、世界の通信会社や5G（第5世代移動通信規格）機器メーカーなどの経営力を独自に格付けした。NTTは、米国の巨大IT企業が占める上位陣に食い込むなど健闘した。NTT、ソフトバンク、KDDI、NECなど日本勢の実力が浮き彫りになるランキングをお届けする。

オリックス銀行は2023年2月、勘定系システムをクラウド化した。システム更改は2年10カ月を要し、総工数約1,000人月、ピーク時メンバー110名に上るプロジェクトとなった。今回のプロジェクトでは、既存の勘定系システムが抱えていた課題の解決とともに、今後の経営戦略を支えていくための基盤整備にも取り組んだ。経営戦略と密接に連携する、オリックス銀行のIT戦略を報告する。

団塊、バブル、就職氷河期、ゆとり――。どの世代が恵まれていて、どの世代が割を食っているのか？現在、課長や部長として企業を支えるのは、就職難の憂き目に遭った氷河期世代。上のバブル入社組にはポストの多くを牛耳られ、下の世代に対してはハラスメントや働き方改革の面で細心の注意を払わなければならない。一方、団塊の世代は「勝ち逃げ」とやゆされることが多いが、実際にはどうだろうか。内情が分かりにくい役職定年にも切り込みつつ、実額＆実年齢の独自データと徹底取材で実態に迫った。

慶應生は有名企業にどれほど就職しているのか。主要13業種の超大手企業40社の新卒採用データを基に作成した出身大学別の比較リストを公開する。五大商社のうち4社で、外資系の総合コンサル3社で、慶應出身者の比率がトップとなるなど圧倒的な慶應パワーが浮かび上がった。

理化学研究所が、海外2企業の量子コンピューターの導入を決めたことが分かった。米IBMと米英クオンティニュアムの量子コンピューターを調達する契約を、11月1日付で締結する。富士通と共同で国産2号機を開発したばかりの理研が海外産の量子コンピューターを調達する理由を追うと、マシンの利用者として日本の大手通信会社が名を連ねていた。

10月10日に発生した「全国銀行データ通信システム」の送金障害は、丸2日が経過した12日朝に解消した。合計500万件に及ぶ取引に影響が出た今回の障害の背景には、金融業界とITベンダーに対して、長年指摘され続けてきた課題がある。

ChatGPTによる破壊的イノベーションの影響が大きくなりそうなIT業界。NTTデータ、日立製作所、富士通、NECなど、大手ITベンダーは軒並み全面対応を表明済みだ。ChatGPTを使えば、専門外の人でもプログラミングすることが可能になりつつある。NECが実際に使っているプロンプトも紹介する。

米中対立が先鋭化する今、産業界で重要キーワードとなっているのが「経済安全保障」だ。大手総合系ファーム「ビッグ4」が展開する同分野のサービスや取り組みをひもとくほか、対応に悩む日本企業への処方箋を聞いた。

上場企業の有価証券報告書に記載された平均年収のデータを使って、「年収が高い電機・電子部品メーカーランキング」を作成した。本社所在地はダイヤモンド社企業情報部調べ。単体の従業員数が100人未満の企業は除外している。対象期間は2021年4月期～22年3月期。

上場企業の有価証券報告書に記載された平均年収のデータを使って、「年収が高い電機・電子部品メーカーランキング」を作成した。本社所在地はダイヤモンド社企業情報部調べ。単体の従業員数が100人未満の企業は除外している。対象期間は2021年4月期～22年3月期。

企業の人気や“実力”などを表すバロメーターといえるのが、大学別の新卒の採用者数だ。今回、最新となる2023年春に卒業した東大や早慶など有力大学の学生の就職実績を基に、主要コンサルファームや大手ベンダーの大学別就職者数の一覧を作成した。本稿では、コンサル・ベンダー就職者数リストの後編として、ITベンダー業界の就職者数のリストを紹介する。

国内製薬大手のリストラが相次いでいる。製薬OBのセカンドキャリア支援への関心が高まる中、武田薬品工業のOB組織が異業種進出を目指して、富士通の元幹部らが立ち上げたIT支援業への参画に挑戦中だ。