富士通

特集『円安・金利高・インフレで明暗くっきり！ 株価・給料・再編 5年後の業界地図』では、注目13業種の先行きを大分析。業界内序列や格差の行方を展望するとともに、気になる年収の比較や成長株ランキング、「テンバガー企業」の経営者インタビューなどを併せてお届けする。

社外取締役の役割について、投資先企業のガバナンス動向が収益に直結する海外アクティビスト（物言う株主）はどう考えているのか。オアシス・マネジメントの創設者で最高投資責任者（CIO）を務めるセス・フィッシャー氏を直撃した。

みずほフィナンシャルグループは、度重なるシステム障害などで執行部トップの引責辞任という未曽有の危機に陥った。社外取締役が激論の末に決断したのが、旧体制との決別と3メガバンクで初となる「平成入行組」の新トップの起用である。社外取はどう動いたのか。混迷を極めた新トップ選定の舞台裏を明かす。

かつて「追い出し部屋」問題で厳しい非難を浴びたリコー。今回は「ジョブ型」をうたい「成果を上げた社員に報いる」ことを強調するが、中高年を対象にした“より狡猾化したリストラ”との批判がある。「ジョブ型」がリストラや成果主義の方便として用いられることに、専門家からは疑問の声が上がる。混乱の原因をひもとくと……

デロイトとEYによるビッグ4同士の構図で「引き抜き」を巡って法廷闘争が勃発するなど、コンサル業界の人材争奪戦が苛烈を極めている。アクセンチュアやビッグ4が数千人単位の人員増を掲げて急膨張を図る中、“草刈り場”の様相を呈しているのが国内系コンサルだ。採用バブルの陰に横たわる業界の岩盤序列の実態を、ビッグ4の一角が絡む引き抜きエピソードと共に明かす。

コロナ禍が3年目に突入し、多くの業界や企業のビジネスをいまだに揺さぶり続けている。その対応力の差によって企業の業績は、勝ち組と負け組の格差が拡大している。そこで、上場企業が発表した直近四半期の決算における売上高を前年同期と比べ、各業界の主要企業が置かれた状況を分析した。今回は富士通、NTTデータなど「システム／ソフトウェア」業界4社について解説する。

公正取引委員会が全国約1000の自治体を対象に初めて「ベンダーロックイン」の調査を敢行。今後は官公庁のみならず民間についても独占禁止法上の摘発強化の可能性がある。ITベンダーにも影響は及びそうだ。

DXの成功に欠かせないのが、組織と推進役になる人。DXプロジェクトが全社を巻き込み、うまく連携するものでなければならないし、さらにそれを引っ張る人も必要。じゃあ、どんな会社や人がいたらDXは成功するの？

あなたの会社のDXプロジェクト、ブームに踊らされるだけになっていませんか？プロジェクト現場で目撃された、ウソのような本当にあったダメDX事例を、楽しいかるたにしました。

産業構造が激変する中、ホンダやフジテレビなど超優良とされてきた大企業でもリストラの嵐が吹き荒れています。そこで、これからの働き方のヒントにしてもらうため、「ダイヤモンド・プレミアム」で会員読者の反響が大きかったリストラ記事とその関連記事をお届けします。今回は過去2年間で有料会員獲得が多かったリストラ関連記事ランキング6位の『ソニー“黒字リストラ”のドライっぷりを当事者が告白、「退職勧奨は突然に」』と関連のおすすめ記事を取り上げます。

国や自治体のITシステムをクラウド上で運営する「ガバメントクラウド」。最大手クラウドベンダー3社のAWS、マイクロソフト、米グーグルがしのぎを削り、国産ITベンダーたちもこの争いに割って入ろうとしている。業界ではいくつかの重要人事に憶測が渦巻いている。

産業構造が激変する中、ホンダやフジテレビなど超優良とされてきた大企業でもリストラの嵐が吹き荒れています。そこで、これからの働き方のヒントにしてもらうため、「ダイヤモンド・プレミアム」で会員読者の反響が大きかったリストラ記事とその関連記事をお届けします。今回は過去2年間で有料会員獲得が多かったリストラ関連記事ランキング5位の『ANA大リストラ決行へ、グループ中核の「本体」の事業を縮小』と関連のおすすめ記事を取り上げます。

経済産業省のDXレポートの中でも指摘された、日本企業のレガシーシステムの問題。それにとりわけ悩んでいるのは生命保険業界だ。レガシーを捨てたくても簡単には動けない、深刻で多層的な問題がそこにはあった。

DXプロジェクトといえば出てくるコンサル。その単価のバブルが止まらない！各社はいったい現場でどんな仕事をしているの？どの会社が勝ち組なの？大好評、IT業界インサイダー座談会のコンサル編をお届けする。

現場に流れる案件はどれを見てもDX絡みばかりの今。でも、そもそもDXってなんだったっけ？どうして今やらなきゃならないの？IT業界インサイダー座談会の第2回では、そんな根源的な問いをメンバーたちが議論した。

経済産業省が推進した「DXブーム」に踊った企業とITベンダーやコンサル業界。しかし、DX投資が思った通りの効果を上げているケースは少ない。それはなぜなのか。

「DXブーム」で特需に沸くIT業界。でも、現場では謎のDX商品を売ろうと暗躍するITベンダーに、無理解故にだまされる客、さらには、優遇措置目当てで「DX認定」に躍起になる企業も。大人気企画「IT業界インサイダー座談会」のメンバーが再々集結！実際にDX案件に関わる彼らが、今回も実態を赤裸々に語る。

主力のソフトウェア品質保証事業で独壇場を築き、急成長を続けるSHIFT。同社創業者の丹下大社長に、市場が注目する中期目標の売上高1000億円「前倒し達成」の確度などを直撃した。

あらゆる企業がDX（デジタルトランスフォーメーション）投資を加速し、ITベンダーやコンサルの売り上げはアップした。だが、実際にDXの効果が出ている企業はまだ少ない。官民を挙げた「DX狂騒曲」の虚実に迫る。

「脱炭素地獄」と呼ぶべきメガトレンドが日本企業を襲っている。少し前までお飾りのように扱われてきた「脱炭素」だが、今や対応できない企業は淘汰されるほどのうねりと化した。そこでダイヤモンド編集部は『「脱炭素」で業績が悪化しそうな企業ランキング』を作成。業界別にご紹介する。今回は「電気機器」だ。