ソニー

ソニーのゲーム事業は、それまでグループの主体だったエレクトロニクス事業を上回り、連結売上高の約3割を占めるまでに成長した。ゲーム会社ソニーは、今後どこへ行こうとしているのか。

2023年に約10兆円という史上最大の買収額で米開発スタジオ、Activision Blizzardを買収した米マイクロソフト。人気タイトルやIP（知的財産）を持つ企業に対する買収合戦が起こりやすいゲーム業界、今後はどうなるのか。

政府は2030年度までに半導体・AI（人工知能）の分野に10兆円以上の公的支援を行う方針を決定した。念頭にあるのは、最先端半導体の量産を目指すラピダスへの支援だ。試作と量産に計5兆円の資金が必要とされるが、政府の支援決定でプロジェクトはどのように進んでいくのか。民間からの出資は実現するのか――。ラピダスの小池淳義社長がダイヤモンド編集部の独占インタビューに応じた。

任天堂・ソニーという家庭用ゲーム機大手プラットフォーマー2社。その次世代機の動向は2社の業績のみならず業界全体に影響が大きい。業界20年のベテランアナリストが長期データを基に大胆に読み解く。

浮き沈みが激しいゲーム業界。その真の力を見るために、5期分の財務諸表を分析。企業規模に加えて成長性・生産性・安全性の四つの指標から、ゲーム上場主要65社を対象にランキングした。「最強のゲーム会社」はどこ？

岸田文雄前総理大臣が立ち上げた「コンテンツ産業官民協議会」。その中でも中心的な役割を果たしたのが、現在外貨獲得額でもトップとなるゲーム業界だ。一方で、世界のゲーム業界のゲームルールは怒濤の勢いで変化している。

半導体や鉄鋼並みの外貨獲得力を持つ日本のコンテンツ産業。その中で最大規模を持ち成長を続けるのがゲームだ。一方業界の「ゲームシステム」は急速に変化しており、日本企業の生きる道や勝ち筋も激変している。

与党自民、公明党と国民民主党の3党は「年収103万円の壁を引き上げる」ことで合意しました。しかし、「年収103万円の壁」をめぐって5つの“チグハグな現象”が起きています。国民生活は本当に良くなるのでしょうか？

ソニーはゲームチェンジャーとなり得る買収のスタートボタンを押そうとしており、実現すれば同社の戦略が書き換わる可能性がある。

「令和のコメ騒動」では、国内農業の生産力の弱体化が浮き彫りになった。米価が高止まりしているにもかかわらず、コメ農家の離農は過去最多となりそうだ。農業の主役だったJAグループも低迷から抜け出せていない。だが、暗い話ばかりではない。農業の世代交代が進み、固定観念にとらわれない新時代の農家が隆盛しているのだ。ついに「夜明け」を迎えた日本農業の真実の姿に迫る。

11月19日、ソニーグループがKADOKAWA買収に向け協議に入ったと報じられました。報道を受けてKADOKAWAの株価は2日連続のストップ高を記録するなど、各所で影響が出ています。なぜ今、ソニーはKADOKAWAの買収を検討しているのでしょうか？

家電量販店のノジマがパソコンメーカーのVAIOを買収すると発表しました。ソニーのパソコン事業として始まったVAIOはスマホや動画配信の台頭、ソニーショックを経て“オワコン”的な存在です。なぜ今、ノジマは買収を決めたのでしょうか？

ホンダと日産自動車は提携によりトヨタ自動車と対抗する考えだが、果たして提携は思惑通りになるのか。成否を握るホンダ系サプライヤー、日立Astemo（アステモ）の実力に迫るとともに、課題について解明する。

今から50年前の1974年、日本経済はオイルショックと強烈なインフレによって転換点を迎えていた。ただし、戦後20年ほど続いた高度経済成長期を経て、グローバルでの日本企業の存在感は極めて高かった。半世紀前の日本企業の躍進ぶりとは。「週刊ダイヤモンド」1976年1月3日号に収録された、鉄鋼、自動車、石油化学、銀行といった業種の世界50大企業の顔触れを順次公開していく。今回は電機会社のトップ50を紹介する。

団塊、バブル、就職氷河期、ゆとり――。どの世代が恵まれていて、どの世代が割を食っているのでしょうか？現在、課長や部長として企業を支えるのは、就職難の憂き目に遭った氷河期世代です。上のバブル入社組にはポストの多くを牛耳られ、下の世代に対してはハラスメントや働き方改革の面で細心の注意を払わなければなりません。一方、団塊世代は「勝ち逃げ」とやゆされることが多いですが、実際にはどうなのでしょうか。特集『どの世代が損をしたか？氷河期部長＆課長の憂鬱 出世・給料・役職定年』では、内情が分かりにくい役職定年にも切り込みつつ、実額＆実年齢の独自データと徹底取材で実態に迫りました。

次世代半導体の国産化を目指すラピダスが民間企業と交渉する1000億円の資金調達の詳細な交渉状況が、ダイヤモンド編集部の取材で明らかになった。大口出資を想定していた既存株主8社は一枚岩ではなく、本命視されていた大株主が消極姿勢で綱渡りの状況にある。また、その民間出資1000億円が前提となって進められる「政府出資プラン」には、国が保有するラピダス工場などを対価としてラピダス株式を取得する現物出資案に加えて、政府機関がキャッシュで出資する案も含めて検討されていることも分かった。ラピダスを巡る資金調達スキームの全貌を明らかにする。

2024年3月期の決算で営業利益5兆円を稼ぎ出したトヨタ自動車だが、トヨタ系サプライヤーもその恩恵を受けられているのか。役員報酬の推移を分析し、トヨタ役員の高額報酬の実態とグループ内の序列を解明する。

「53歳で年収が3割減」など、一定年齢になるとシニアの年収が激減する「役職定年制度」。この制度は1000人以上の大企業の5割で導入されています。ところが、役職定年の詳細が世に出ることは、ほとんどありませんでした。そこで、2022年にダイヤモンド編集部では主要企業の役職定年の実態、実額を徹底調査。NTT、日立、ソニー、富士通、NEC…。そこからは、残酷なまでの悲哀が浮き上がってきました。

巨大テック企業「GAFAM（グーグル、アップル、フェイスブック〈現・メタ〉、アマゾン、マイクロソフト）」の勢いが止まらない。GAFAM5社合計の株式時価総額は2020年、東証1部約2170社の合計を上回った。つまり、日本の会社が束になっても、GAFAMの成長にはかなわない。唯一、GAFAMと対決できる日本の企業は、ソニーグループだろう。だが、ソニーはGAFAMとは真っ向勝負しないと公言する。なぜなのか。

ソニーはかつてテレビやオーディオなどエレクトロニクスの会社だった。ソニーの事業領域はゲーム、音楽、映画、エレクトロニクス、半導体、金融、の6つの領域にまたがるが、2000年度は売上高の69％をエレクトロニクス事業が占めていた。しかし、今や「ゲーム、音楽、映画」のエンタテインメント事業がソニーの中核を担っている。この四半世紀でソニーの何が変わったのか。ソニーは何で稼いで、大復活を遂げたのか――。ソニーを40年以上取材し続けて、このたび『ソニー　最高の働き方』を上梓した経済ジャーナリストの片山修氏が解説する。