ソニー

11月19日、ソニーグループがKADOKAWA買収に向け協議に入ったと報じられました。報道を受けてKADOKAWAの株価は2日連続のストップ高を記録するなど、各所で影響が出ています。なぜ今、ソニーはKADOKAWAの買収を検討しているのでしょうか？

家電量販店のノジマがパソコンメーカーのVAIOを買収すると発表しました。ソニーのパソコン事業として始まったVAIOはスマホや動画配信の台頭、ソニーショックを経て“オワコン”的な存在です。なぜ今、ノジマは買収を決めたのでしょうか？

ホンダと日産自動車は提携によりトヨタ自動車と対抗する考えだが、果たして提携は思惑通りになるのか。成否を握るホンダ系サプライヤー、日立Astemo（アステモ）の実力に迫るとともに、課題について解明する。

今から50年前の1974年、日本経済はオイルショックと強烈なインフレによって転換点を迎えていた。ただし、戦後20年ほど続いた高度経済成長期を経て、グローバルでの日本企業の存在感は極めて高かった。半世紀前の日本企業の躍進ぶりとは。「週刊ダイヤモンド」1976年1月3日号に収録された、鉄鋼、自動車、石油化学、銀行といった業種の世界50大企業の顔触れを順次公開していく。今回は電機会社のトップ50を紹介する。

団塊、バブル、就職氷河期、ゆとり――。どの世代が恵まれていて、どの世代が割を食っているのでしょうか？現在、課長や部長として企業を支えるのは、就職難の憂き目に遭った氷河期世代です。上のバブル入社組にはポストの多くを牛耳られ、下の世代に対してはハラスメントや働き方改革の面で細心の注意を払わなければなりません。一方、団塊世代は「勝ち逃げ」とやゆされることが多いですが、実際にはどうなのでしょうか。特集『どの世代が損をしたか？氷河期部長＆課長の憂鬱 出世・給料・役職定年』では、内情が分かりにくい役職定年にも切り込みつつ、実額＆実年齢の独自データと徹底取材で実態に迫りました。

次世代半導体の国産化を目指すラピダスが民間企業と交渉する1000億円の資金調達の詳細な交渉状況が、ダイヤモンド編集部の取材で明らかになった。大口出資を想定していた既存株主8社は一枚岩ではなく、本命視されていた大株主が消極姿勢で綱渡りの状況にある。また、その民間出資1000億円が前提となって進められる「政府出資プラン」には、国が保有するラピダス工場などを対価としてラピダス株式を取得する現物出資案に加えて、政府機関がキャッシュで出資する案も含めて検討されていることも分かった。ラピダスを巡る資金調達スキームの全貌を明らかにする。

2024年3月期の決算で営業利益5兆円を稼ぎ出したトヨタ自動車だが、トヨタ系サプライヤーもその恩恵を受けられているのか。役員報酬の推移を分析し、トヨタ役員の高額報酬の実態とグループ内の序列を解明する。

「53歳で年収が3割減」など、一定年齢になるとシニアの年収が激減する「役職定年制度」。この制度は1000人以上の大企業の5割で導入されています。ところが、役職定年の詳細が世に出ることは、ほとんどありませんでした。そこで、2022年にダイヤモンド編集部では主要企業の役職定年の実態、実額を徹底調査。NTT、日立、ソニー、富士通、NEC…。そこからは、残酷なまでの悲哀が浮き上がってきました。

巨大テック企業「GAFAM（グーグル、アップル、フェイスブック〈現・メタ〉、アマゾン、マイクロソフト）」の勢いが止まらない。GAFAM5社合計の株式時価総額は2020年、東証1部約2170社の合計を上回った。つまり、日本の会社が束になっても、GAFAMの成長にはかなわない。唯一、GAFAMと対決できる日本の企業は、ソニーグループだろう。だが、ソニーはGAFAMとは真っ向勝負しないと公言する。なぜなのか。

ソニーはかつてテレビやオーディオなどエレクトロニクスの会社だった。ソニーの事業領域はゲーム、音楽、映画、エレクトロニクス、半導体、金融、の6つの領域にまたがるが、2000年度は売上高の69％をエレクトロニクス事業が占めていた。しかし、今や「ゲーム、音楽、映画」のエンタテインメント事業がソニーの中核を担っている。この四半世紀でソニーの何が変わったのか。ソニーは何で稼いで、大復活を遂げたのか――。ソニーを40年以上取材し続けて、このたび『ソニー　最高の働き方』を上梓した経済ジャーナリストの片山修氏が解説する。

9月17日、家電大手のシャープが9月17日、親会社の鴻海（ホンハイ）精密工業と組んで開発するEVの試作車を発表しました。家電メーカーの自動車業界への参入という点では、ホンダと合弁企業をつくったソニーが先行しています。「シャープ×鴻海」と「ホンダ×ソニー」両者のEVの開発コンセプトは真逆です。どちらが未来を見据えているのでしょうか？

売上高約13兆円、営業利益約1兆2000億円（2023年度決算）と、ここ数年、ソニーグループの躍進が著しい。テレビ事業の赤字から一時期どん底に沈んだソニーは、なぜ復活できたのか？　ゲーム、音楽、映画といったエンタテインメント事業が伸長して売上高の6割を占めるようになったのもその一因だが、その根っこにはソニーの「働き方」がある。「配属ガチャ」のデメリットが言われて久しいが、これとは真逆の人事を貫いてきたのがソニーだ。ソニーを40年以上取材し、このほど『ソニー　最高の働き方』を刊行した経済ジャーナリストの片山修氏がソニーの人事の肝を明らかにする。

製薬業界最大手、武田薬品工業が今年度、再び大型リストラを実施する方針だ。連載『武田薬品 破壊と創造 最終章』の本稿では、『週刊ダイヤモンド』2014年6月28日号第1特集「病める製薬王者タケダの暗雲」の記事を抜粋する。記事では、クリストフ・ウェバー氏のトップ就任直前、社内外に広がった「ある懸念」を紹介している。

1913年に（大正2）に創刊した「ダイヤモンド」は、2024年に111周年を迎えた。そこで、大正～令和の日本経済を映し出す1年1本の厳選記事と、その解説で激動の日本経済史をたどる「111年111本」企画をお届けする。第7回は戦後復興期、1950～55年までの6年間だ。

最先端「2ナノ」世代の半導体の国産化を目指すラピダスが、2027年の量産化に向け、新たな枠組みの資金調達案を構想していることがダイヤモンド編集部の取材で分かった。水面下で調整が進むラピダスの資金調達スキームの全容を明かす。

ホンダが日産自動車との技術提携の進捗を報告した。EV（電気自動車）の開発では、モーターとインバーターを共用化する。ソフトウエアが主導するクルマ造りとサービスの体系であるSDV（ソフトウエア・デファインド・ビークル）についても2020年代後半に次世代版を投入。EVやSDVで先行するテスラやBYDが追いかける。しかし、本田宗一郎氏が掲げた「技術は人のために」という理念に基づく、ホンダのオリジナリティーを保つことができるのか懸念が拭えない。

日経平均株価は8月5日、一時4600円以上下落し、1987年のブラックマンデーを超える過去最大の下げ幅を記録した。オイルショック、ブラックマンデー、ITバブル崩壊、リーマンショック……過去、さまざまなショック安が株式相場を揺さぶってきた。だがその後、急回復したものも多い。これまでの株暴落とその後の過程を振り返り、過去に学ぼう。ショック安の共通項と急回復のカギは何か？いつ来てもおかしくない事態に備えよう。

パナソニックの収益力が低迷する一方、日立製作所やソニーは2019年3月期に過去最高の営業利益をたたき出すなど日系電機大手の明暗が分かれている。なぜパナソニックは凋落してしまったのか。特集「パナソニック老衰危機」（全10回）の#3では、パナソニックと競合を比較しながら、同社の敗因を明らかにする。

特集「トヨタ、ホンダ、日産　自動車の最終決断」（全9回）の4回目は、「100年に1度」の激変期の中で大きな決断を下し、自動車業界におけるキープレーヤーの座を奪おうと攻勢を掛ける部品メーカーにフォーカスする。激動の時代を生き抜くための、“下克上”のアプローチ法とは。

社外取締役が受け取る報酬金額で、バブル感が過熱している。前年と比べて年俸が2000万円以上アップした社外取は21人に上った。トップは大学院教授で、増加額は5000万円を超えた。トップ100人の実名と金額を公開する。