三菱重工業
１８７３（明治６）年３月、「三川商会」を「三菱商会」と改めた。「三菱」は、岩崎家の家紋の三階菱と土佐藩主の山内家の家紋の三つ柏を組み合わせて考案されたといわれるマークの呼称であって、その原型となる三角菱は「九十九商会」時代から保有船の船旗に用いられていたが、「三菱」を商号にも織り込んだことにより、名実共に岩崎弥太郎の事業であることを鮮明にした。この直後、彌太郎が米国留学中の弟、弥之助に宛てた手紙には、ライバル会社との激烈な競争の状況を記し、「過日、九十九の名号を廃し、三ツ川と致候へ共、是は我好まず、この度三菱商会と相改め候。三菱は三菱（三菱のマーク）なり」と結んでいる。このわずかな文章の行間にも彌太郎の事業取組みへの明確な意志と新たな決意をうかがい知ることができる。新社名のなかの「重工業」は「ＨｅａｖｙＩｎｄｕｓｔｒｉｅｓ」の直訳で、小彌太社長の発案によるものであった。
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＃23
大阪・関西万博には住友グループと三菱グループという日本の名門財閥がパビリオンを出展する。出展を決定したのはグループ企業の社長会、住友の「白水会」と三菱の「金曜会」だ。知られざる財閥の中枢組織と万博との関わりを追った。
＃21
冷戦終結後、米欧では防衛産業の統合が進んで巨大企業が相次ぎ誕生した。だが日本では集約が進まず、防衛産業は風前のともしびだ。果たして活路はあるのか。
＃19
ダイヤモンド編集部は、自衛官を対象にアンケートを実施し、108人から回答を得た。自衛官が選定する「お宝技術を持つ企業ランキング」を公開する。防衛に関連する技術から、日本の国力を飛躍的に高める“ゲームチェンジャー”が生まれるかもしれない。
＃11
自民党が防衛予算を10兆円へ倍増する方針を示した。降って沸いたチャンスを前に陸海空の自衛隊や軍事関連企業は早くもそろばんをはじき、「バブル予算争奪戦」の様相を呈している。勃発リスクが高まっている台湾有事に必要な戦い方と装備は何か。国内防衛産業のジリ貧を食い止めるには、どんな施策に金を投じればいいのか。防衛予算のあるべき使い道について検証すると共に、予算特需で潤う「20社リスト」と防衛力強化に欠かせない「10社リスト」を大公開する。
＃3
三菱重工業と三菱電機は源流を同じくする兄弟企業だ。両社共に日本の防衛産業の“枢軸”といえる存在だが、ある事情から「犬猿の仲」となっていた。ところが、次期戦闘機の開発を機に、三菱の技術力を再結集しようとする動きがあるという。両社の仲たがいの原因と協業の可能性に迫った。
＃2
ダイヤモンド編集部は、自衛官らに「武器」などの評価を聞くアンケートを実施し、108人から回答を得た。防衛の最前線にいる自衛官らが選ぶ「海外に売れる武器ランキング」をお届けする。一般的には割高とされる国産の防衛装備だが、その中には世界的なベストセラーに“大化け”するかもしれないお宝兵器が埋もれている。
＃1
大企業による防衛関連事業からの撤退が止まらない。すでに、コマツ、三井E&Sホールディングス、住友重機工業などが相次ぎ防衛装備品の製造を打ち切った。そんな中、またしても「大物」とされる名門企業が撤退に向けての準備を進めていることがダイヤモンド編集部の調べで分かった。「国の防衛力そのもの」とされる防衛産業は危機的状況に陥っている。
予告
防衛予算10兆円争奪戦！権力とカネがうごめく「軍事ビジネスと自衛隊」の深い闇
中国・ロシア・北朝鮮の軍事行動により、日本の安全保障環境はかつてないほどに緊迫している。与党・自民党は防衛費を現状の2倍の10兆円規模へ引き上げる方針。陸海空の自衛隊や軍事関連企業は早くもそろばんをはじいており、「バブル予算争奪戦」の様相を呈している。しかし、慣例通りに予算を積み増したところで意味はない。軍事攻撃にサイバー攻撃や情報戦を組み合わせた“ハイブリッド戦争”への対応、台湾有事の備え、装備品サプライチェーン崩壊の食い止めなどを柱とする「フルパッケージの防衛戦略」に基づいて予算が投じられなければ、防衛力強化など望めないからだ。本特集では、軍事ビジネスと自衛隊に焦点を絞ることで「国防の大問題」に迫る。
コロナ禍が落ち着き始めたことで、市況も少しずつ回復しつつある。しかしビジネス界では、コロナショックから立ち直った企業と不調から抜け出せない企業とで明暗が分かれている。そこで、上場企業が発表した直近四半期の決算における売上高を前年同期と比べ、各業界の主要企業が置かれた状況を分析した。今回は日立製作所や東芝などの「産業用装置・システム／業務用機器」業界5社について解説する。
＃6
パリ協定とウクライナ危機を経て、二酸化炭素を排出しない太陽光や風力といったグリーンエネルギーは、いよいよ電力ビジネスの主役へ躍り出た。その主導権は、東京電力ホールディングスをはじめとする大手電力会社から、三菱商事やNTT、アマゾンら新勢力に移りつつある。
＃3
政府は脱炭素社会の実現に向けた「クリーンエネルギー戦略」で、原子力を最大限活用する方針を打ち出した。とりわけ次世代原子炉を担う体制について、大手電力会社と原発プラントメーカーを集約する「原発超再編構想」が水面下で議論されている。
予告
第3次オイルショックがウクライナ危機で勃発！異次元「エネルギー大戦」の裏側
ウクライナ危機の勃発で原油価格が急騰する「第3次オイルショック」を迎えた。歴史を振り返れば、オイルショックは必ずといっていいほど、エネルギー構造の大転換を引き起こすターニングポイントになってきた。今回のオイルショックもエネルギーの大転換点となり得る。混沌としたときこそ、勝機を見いだして水面下でうごめくプレーヤーがいる。ウクライナ危機後に激変する「エネルギー大戦」の裏側に迫る。
＃18
日本を代表する旧財閥の三菱、三井、住友が鉄の結束を誇る陰には、社外取締役の存在も見逃せない。ダイヤモンド編集部は三大財閥の序列と有力企業の社外取の顔触れを図解する完全マップを作成した。グループ内での社外取ポストの“持ち合い”構造を解き明かす。
＃10
地銀の雄ともいわれる山口フィナンシャルグループは昨年、トップの解任騒動に揺れた。前会長の電撃解任の引き金となったのは、新銀行構想を巡る前会長と社外取締役らとの深刻な分断だった。解任直前の臨時取締役会で約5時間にわたって繰り広げられた、前会長と大物社外取の間の大激論の一部始終を明かす。
コロナ禍が3年目に突入し、多くの業界や企業のビジネスをいまだに揺さぶり続けている。その対応力の差によって企業の業績は、勝ち組と負け組の格差が拡大している。そこで、上場企業が発表した直近四半期の決算における売上高を前年同期と比べ、各業界の主要企業が置かれた状況を分析した。今回は日立製作所や東芝などの「産業用装置・システム／業務用機器」業界5社について解説する。
＃5
かつて世界を席巻した日本の造船業だが、1970年代のオイルショックを機に減退し、今や中国、韓国勢の牙城である。温室効果ガスを巡る世界的な排出抑制の流れを受けて、日本の造船メーカーが逆転の流れを生み出し、復活することは可能なのだろうか？
「脱炭素地獄」と呼ぶべきメガトレンドが日本企業を襲っている。少し前までお飾りのように扱われてきた「脱炭素」だが、今や対応できない企業は淘汰されるほどのうねりと化した。そこでダイヤモンド編集部は『「脱炭素」で業績が悪化しそうな企業ランキング』を作成。業界別にご紹介する。今回は「機械」だ。
＃4
実は産業医を多く抱えているのは、製造業に属する企業だ。日本製鉄や日立製作所などがそうだが、大所帯の拠点を多く保有するためだ。もともと、産業医制度が工場要員などの健康管理を目的にスタートしたという歴史的経緯もあり、大企業には産業医を確保するコネクションがある。だがその一方で、中小企業や地方企業は産業医の選任に腐心しているのが実際のところだ。その驚きの格差の実態とは。
コロナ禍からの企業業績の回復は、勝ち組と負け組の格差が拡大して「K字型」に引き裂かれていくという二極化の議論が強まっている。そこで、上場企業が発表した直近四半期の決算における売上高を前年同期と比べ、各業界の主要企業が置かれた状況を分析した。今回は、日立製作所や東芝など産業用装置・システム／業務用機器業界の5社について解説する。
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