三菱重工業
１８７３（明治６）年３月、「三川商会」を「三菱商会」と改めた。「三菱」は、岩崎家の家紋の三階菱と土佐藩主の山内家の家紋の三つ柏を組み合わせて考案されたといわれるマークの呼称であって、その原型となる三角菱は「九十九商会」時代から保有船の船旗に用いられていたが、「三菱」を商号にも織り込んだことにより、名実共に岩崎弥太郎の事業であることを鮮明にした。この直後、彌太郎が米国留学中の弟、弥之助に宛てた手紙には、ライバル会社との激烈な競争の状況を記し、「過日、九十九の名号を廃し、三ツ川と致候へ共、是は我好まず、この度三菱商会と相改め候。三菱は三菱（三菱のマーク）なり」と結んでいる。このわずかな文章の行間にも彌太郎の事業取組みへの明確な意志と新たな決意をうかがい知ることができる。新社名のなかの「重工業」は「ＨｅａｖｙＩｎｄｕｓｔｒｉｅｓ」の直訳で、小彌太社長の発案によるものであった。
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EV（電気自動車）シフトに出遅れる日本の自動車産業の中で、独り気を吐いているのが日本電産だ。EV向け「トラクションモーターシステム」で勝負を懸けており、時価総額は8兆円を超えている。昨年に日産自動車から電撃移籍した関潤・日本電産社長に強気な将来戦略について聞いた。
斯波孝四郎は、1899年に東京帝国大学工科大学造船科を卒業して三菱合資に入り、長崎造船所に27年も勤務して所長も務めた人物。1934年、航空機分野が統合されて三菱重工業が発足した際、その初代会長に就任した三菱グループの長老の一人。第2次世界大戦中の1942年、船舶、船員、造船の3部門における国家管理を行う造船統制会がつくられ、斯波は初代会長に就任した。
日本初の新交通システムである神戸新交通ポートアイランド線「ポートライナー」が開業して、2月5日で40周年を迎える。営業路線として世界初となる完全自動無人運転を実現した鉄道が生まれた理由とは。
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新型コロナウイルスの感染拡大によって旅客需要が蒸発し、航空機関連事業という下支えを失った三菱重工業、川崎重工業、IHI。これら「3重工」は、創業100年を優に超えた今にして、何によって稼ぐべき会社なのか、自問自答する事態に陥っている。
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いにしえの戦争だけでなく現代の経営の現場でも応用できる『孫子』。大企業の経営者は、どう経営に生かしているのか。独自アンケートで、あらためて孫子の影響力の大きさが判明した。上場企業の経営者52人が選ぶ、現代のビジネスに生きる孫子の言葉と活用例とは？
かつて文春で連載していた、劇団四季の創設者・浅利慶太と一流の経営者たちの対談では、毎回忘れられない名言が飛び出していた。伊藤淳二、磯田一郎、平岩外四、坂倉芳明、飯田庸太郎、江戸英雄、川瀬源太郎――。一流だからこその視点が、そこにはあった。
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三菱重工業は10月30日、国産初のジェット旅客機「三菱スペースジェット（旧MRJ）」の開発を事実上、凍結すると発表した。確かに航空機業界はコロナ禍で事業環境がすこぶる悪いが、凍結の理由はそれだけではない。その重大決断の背景には、三菱重工の深刻な“財務的ダメージ”がある。
三菱自動車は2009年に小型のバッテリー式電気自動車(ＢＥＶ)「アイミーブ」を発売し、一貫生産を前提とする量産ＢＥＶの領域で「世界一番乗り」を果たしたメーカーだ。その「アイミーブ」も2020年度内にも生産終了。これからも三菱自は電動車の領域で戦い続け、存在感を発揮できるのだろうか。
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政府が2050年までに温室効果ガスの排出を実質ゼロにする方針を打ち出し、脱炭素社会の実現に向けた切り札である原子力発電に追い風が吹いている。それなのに、日立製作所、三菱重工業、東芝といった原発メーカーは全く喜んでいない。なぜなのか。
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電力大大大再編！東電、関電…「大手10社体制」がついに終わる
戦後に築かれた「電力大手10社体制」がついに終わる時がやって来る。菅義偉首相は2050年までに脱炭素社会を実現する方針を打ち出した。電力小売り全面自由化、新興勢力の誕生で苦境に追い込まれてきた大手電力はいよいよ、これまでとは全く違う姿を求められる局面に立つ。生き残りを懸けた業界大再編が始まった。
三菱重工業は10月30日、子会社の三菱航空機で開発を進めていた三菱スペースジェット事業をいったん立ち止まると発表した。世界に数多くのスーパーエリートを輩出してきたハーバードでは、同じく日本企業として航空機事業に挑戦した「ホンダジェット」を教材として取り上げていた。ハーバードが注目してきたホンダジェットや三菱グループの事例をもとに、スペースジェットが抱える今後の課題と展望について解説する。
三菱グループに「落ちこぼれ企業」続出、最強エリート集団の大ピンチ
国内最強のエリート集団、三菱グループが創業150周年の節目に緊急事態に陥っている。三菱「御三家」がそろって業績不振に陥ったことでグループの求心力は低下。三菱「財閥」は創業以来最大のピンチを迎えている。
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8月末、三菱自動車のトップに君臨していた益子修・元会長が死去した。出身母体の三菱商事と、アライアンスを組む日産自動車や仏ルノーとの“扇の要”の役割を果たしていた実力者の喪失は打撃だ。一方、三菱自の業績不振など自動車・モビリティグループが足を引っ張ったことで、三菱商事は2021年3月期に商社業界で利益首位の座を伊藤忠商事に明け渡す見通しだ。三菱商事は三菱自から出資を引き揚げることはないのか。一時は検討された三菱商事が日産へ資本参加する構想は消えてしまったのか。問題山積の自動車・モビリティグループを率いる三菱商事のキーマン、戸出巌・常務執行役員を直撃した。
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三菱商事の垣内威彦社長が6月、社員に向けて送ったメールを独自入手した。その中身からは、社員が経営に不信感を強めていることに対し、垣内社長が並々ならぬ危機感を抱いている様子がうかがい知れる。三菱グループのみならず日本を代表するエリート集団企業の内部で今、一体何が起きているのか――。
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コロナ不況に弱い企業ランキング・ワースト50！1位はAV機器・生活家電メーカー
『週刊ダイヤモンド』8月29日号の第一特集は「狂乱決算「7割経済」の衝撃」。巨額赤字決算が続出している。新型コロナウイルスを端緒とするビッグクライシスは、一過性の危機ではなく、バブル崩壊後の不良債権処理を想起させるバランスシート（BS）不況に陥りそうな雲行きだ。「7割経済＝超縮小経済」の下では、負のレガシーを断ち切る「構造改革」と大胆な「戦略投資」を同時に進められるストイックな企業のみが生存を許される。上場企業2560社を対象に、大恐慌デスマッチで脱落する企業440社と浮上する企業110社をあぶり出した。同号では、巨弾特集「最強トヨタ激震！」も掲載。トヨタのアキレス腱となりかねない「超」中央集権人事、系列崩壊、テスラ逆転の背景などを徹底分析している。
三菱「御三家」の3社（三菱重工業、三菱商事、三菱UFJ銀行）による三菱自の支援体制に変化が表れたのは2018年のこと。重工が、自動車業界が無風だった絶妙なタイミングで三菱自動車株を三菱商事に売却し、三菱自支援の輪からの鮮やかなる退場を遂げたのだ。その背景にあった三菱「御三家」の“密約”に迫る。
第137回
三菱自動車工業を約16年にわたり率いてきた益子修会長が8月7日、退任した。三菱自の益子会長といえば、自動車業界で「もう一人の長期政権の修さん」と呼ばれていたようにスズキの鈴木修会長と並んで“重鎮”だった。
＃4
国策として「主力電源化」を目指す洋上風力発電に米中貿易摩擦の余波が押し寄せる。そんな中、政府主導により、発電施設に使う部品を国産化する構想が議論されている。ここで生産拠点として密かに大本命になっているのが、三菱重工業の「ある生産拠点」だ。
