三菱重工業
１８７３（明治６）年３月、「三川商会」を「三菱商会」と改めた。「三菱」は、岩崎家の家紋の三階菱と土佐藩主の山内家の家紋の三つ柏を組み合わせて考案されたといわれるマークの呼称であって、その原型となる三角菱は「九十九商会」時代から保有船の船旗に用いられていたが、「三菱」を商号にも織り込んだことにより、名実共に岩崎弥太郎の事業であることを鮮明にした。この直後、彌太郎が米国留学中の弟、弥之助に宛てた手紙には、ライバル会社との激烈な競争の状況を記し、「過日、九十九の名号を廃し、三ツ川と致候へ共、是は我好まず、この度三菱商会と相改め候。三菱は三菱（三菱のマーク）なり」と結んでいる。このわずかな文章の行間にも彌太郎の事業取組みへの明確な意志と新たな決意をうかがい知ることができる。新社名のなかの「重工業」は「ＨｅａｖｙＩｎｄｕｓｔｒｉｅｓ」の直訳で、小彌太社長の発案によるものであった。
関連ニュース
三菱グループの接待で「絶対に頼んではいけない」ビールの銘柄
三田紀房の投資マンガ『インベスターZ』を題材に、経済コラムニストで元日経新聞編集委員の高井宏章が経済の仕組みをイチから解説する連載コラム「インベスターZで学ぶ経済教室」。第99回は、ビールと旧財閥系企業にまつわるトリビアを紹介しよう。
＃7
名門ゴルフ倶楽部は大人の“社交場”として、エスタブリッシュメントが趣味と実益を兼ねてゴルフを嗜む。サントリーホールディングスの佐治信忠代表取締役会長や伊藤忠商事の岡藤正広代表取締役会長CEOら大物財界人が集うコースは、いったいどのゴルフ場か。
2020年に始まったコロナ禍による落ち込みを脱した日本経済。ただ、元通りになったわけではない。デジタル化や脱炭素の潮流が加速し、円安や物価高の影響も続く。その結果、企業によって業績の明暗が分かれている。格差の要因を探るべく、上場企業が発表した直近四半期の決算における売上高を前年同期と比べ、各業界の主要企業が置かれた状況を分析した。今回はダイキン工業や日立製作所などの「産業用装置・システム／業務用機器」業界4社について解説する。
＃35
建設機械、重機械でそれぞれ国内最大手のコマツと三菱重工業を今回は取り上げる。2社の中で、それぞれ年齢別に年収を比べた場合、団塊・バブル期・就職氷河期・ゆとり世代のうち、どの世代が恵まれていたか？20年間を10年刻みにして、5世代の年収と主要64社内のランクを初試算した。コマツと三菱重工は、勝ち組世代が異なる結果となった。このほか専門家による5年後の平均年収予想も掲載する。
能登半島地震で大きな被害を受けた地域に対し、北陸にゆかりのある企業が次々と支援を表明している。中でも、主力拠点のあるコマツや村田製作所の支援規模は異次元だ。自社も被害を受けている両社がこれほど大きな援助に踏み切ったのはなぜか。各社の支援状況を一挙公開するとともに、コマツと村田が“ケタ違い”の義援金を拠出した裏側に迫る。
予告
徹底取材！「年収実額・リアル待遇・会社実名」で社内の残酷な世代間格差を忖度なしで検証
団塊、バブル、就職氷河期、ゆとり――。どの世代が恵まれていて、どの世代が割を食っているのか？現在、課長や部長として企業を支えるのは、就職難の憂き目に遭った氷河期世代。上のバブル入社組にはポストの多くを牛耳られ、下の世代に対してはハラスメントや働き方改革の面で細心の注意を払わなければならない。一方、団塊の世代は「勝ち逃げ」とやゆされることが多いが、実際にはどうだろうか。内情が分かりにくい役職定年にも切り込みつつ、実額＆実年齢の独自データと徹底取材で実態に迫った。
2年後のCOPC30では、世界各国が、2035年に向けた温室効果ガスの削減目標を持ち寄ることになっている。日本でも第7次エネルギー基本計画の策定作業が進むことになるが、何が焦点となり、鍵を握る企業はどこになるだろうか。
大阪・関西万博には住友グループと三菱グループという日本の名門財閥がパビリオンを出展する。出展を決定したのはグループ企業の社長会、住友の「白水会」と三菱の「金曜会」だ。知られざる財閥の中枢組織と万博との関わりを追った。
新型コロナウイルス禍がかなりの落ち着きを見せ、社会は少しずつ元通りになりつつある。だが、円安、資源・原材料の高騰、半導体不足といった問題はいまだに解消されていない。その結果、企業によって業績の明暗が分かれている。格差の要因を探るべく、上場企業が発表した直近四半期の決算における売上高を前年同期と比べ、各業界の主要企業が置かれた状況を分析した。今回は日立製作所や東芝などの「産業用装置・システム／業務用機器」業界5社について解説する。
テルモが仮承認を得て2016年に発売したヒト（自己）骨格筋由来細胞シート「ハートシート」の本承認申請の期限が、いよいよ間近に迫ってきている。これまでに“仮免期間”が延長された経緯があり、果たして本承認を取得できるのか。
＃13
世界のトレンドに乗る形で、JAXA（宇宙航空研究開発機構）や政府も宇宙開発を民間に移行しようとしている。だが、JAXAの「民間移行」は本質的には成功していないにもかかわらず、有人飛行機開発という最重要分野を民間に押し付けるという本末転倒なことも起きている。
＃9
戦後長年にわたって、JAXA（宇宙航空研究開発機構）とその前身団体の国の宇宙開発を支えてきたのが、三菱重工業、三菱電機、NEC。いわばオールドスペース企業の3社は、これから爆発するとみられる民間需要にどう対応するのか。
＃8
宇宙でビジネスをしたい企業と宇宙サービスを結ぶ「宇宙商社」、Space BD。同社を率いるのは元商社マンである永崎将利社長だ。JAXA（宇宙航空研究開発機構）からの委託民間事業を、スタートアップながら初めて受注、すでに数百件もの案件を手掛けている。
＃4
20年ぶりにしかも立て続けに2件のロケットの打ち上げに失敗してしまったJAXA（宇宙航空研究開発機構）。実は、その裏でJAXAの宇宙開発と宇宙事業に対する重大な欠陥が明らかになったことは、あまり知られていない。日本の宇宙開発体制の大問題とは？
＃3
JAXAが20年ぶりに打ち上げを失敗、苦戦が続く日本のロケット。一方、小型で安価なロケットを開発したり、幻の技術で有人ロケット開発を進めたりするスタートアップも続々登場している。日の丸ロケットは「どこまで飛べる」のか？
＃1
長年官民共に米国の独壇場といわれていた宇宙開発。だが、ここへきて日本企業の動きが活発化している。世界で唯一の技術を持つ有望スタートアップのIPO（新規株式公開）や、事業会社からの投資が急拡大しているのだ。
予告
宇宙ビジネス「370兆円産業」へ!?自動車並み巨大市場のビッグバン前夜を探検する
主役が国から民間へと大きく変わる中、宇宙を舞台にしたビジネスが大爆発しそうだ。ロケットや人工衛星、宇宙データの活用技術が発展し、政府予算やスタートアップへの投資も右肩上がり。ビッグバン前夜の宇宙ビジネスの深遠を探検しよう。
日本を代表する旧財閥の三菱、三井、住友が鉄の結束を誇る陰には、社外取締役の存在も見逃せない。ダイヤモンド編集部は三大財閥の序列と有力企業の社外取の顔触れを図解する完全マップを作成した。グループ内での社外取ポストの“持ち合い”構造を解き明かす。
新型コロナウイルス禍が落ち着き始め、企業業績への影響も緩和されてきた。だが、円安、資源・原材料の高騰、半導体不足といった難題がいまだに日本企業を苦しめている。その状況下でも、企業によって業績の明暗が分かれているが、格差の要因は何なのか。上場企業が発表した直近四半期の決算における売上高を前年同期と比べ、各業界の主要企業が置かれた状況を分析した。今回は日立製作所や東芝などの「産業用装置・システム／業務用機器」業界5社について解説する。
＃18
日本最大にして最強財閥、三菱グループに知る人ぞ知る伝統のテニス大会がある。そこは「鉄の結束」を確かめ、DNAを継承する場でもある。三菱重工業、三菱UFJ銀行、三菱商事の“御三家”の重鎮がトップを務める伝統試合の全容を明らかにする。
