トヨタ自動車

日経平均株価が上昇気流に乗る中、トヨタ自動車の株価純資産倍率（PBR）がようやく1倍を上回った。日本で最も稼いでいる企業が“解散価値スレスレ”の攻防から脱出できたのはなぜなのか。上場企業を対象にした「六大ランキング」を基に、最新決算のトレンドを徹底解説する。

三菱自動車工業「デリカミニ」の販売が好調だ。コロナ禍以降、ファミリーのライフスタイルが変化する中、ファッションアイテムとして注目が集まっている。三菱の人気車であるデリカを名乗る軽の走りは、実際のところどうなのか。

決算書が「まったく分からない」のでは、出世もできないし、投資でも失敗する可能性が高い。さらには、経済のニュースを見れば毎日のように、ROEやPBRといった単語が飛び交う。今こそ、楽ちんに易しく決算書を理解すべき時だ。

トヨタの投資家のサイレントマジョリティーは、豊田章男氏を取締役会から追い出そうとする気候ロビーの企てを退け、同氏への無言の同意を示した。

日本を代表する旧財閥の三菱、三井、住友が鉄の結束を誇る陰には、社外取締役の存在も見逃せない。ダイヤモンド編集部は三大財閥の序列と有力企業の社外取の顔触れを図解する完全マップを作成した。グループ内での社外取ポストの“持ち合い”構造を解き明かす。

社外取締役が受け取る報酬金額で、バブルが過熱している。前年と比べて年俸が1000万円以上アップした社外取は120人に上った。トップは官僚OBで、増加額は4600万円に達した。今回は、トップ100の実名と金額を公開する。

新型コロナウイルス禍が落ち着き始め、企業業績への影響も緩和されてきた。だが、円安、資源・原材料の高騰、半導体不足といった難題がいまだに日本企業を苦しめている。その状況下でも、企業によって業績の明暗が分かれているが、格差の要因は何なのか。上場企業が発表した直近四半期の決算における売上高を前年同期と比べ、各業界の主要企業が置かれた状況を分析した。今回はトヨタ自動車、ホンダなどの「自動車」業界5社について解説する。

かつて、NTTドコモ（当時）は、世界で初めて携帯電話によるインターネット接続を可能にする「iモード」を発表。iモード対応1号機として投入されたのが、富士通の「ムーバ F501i」だった。そうして富士通の携帯電話事業本部を母体に発足したのが、FCNT（旧富士通コネクテッドテクノロジーズ）だ。同社の「らくらくスマートフォン」はシニアに支持されたヒット商品だ。しかし5月末、FCNTは民事再生法を申請した。背景には何があったのか。

社外取締役は特権階級――。そんな実態がうかがえる、何よりの指標が報酬金額になる。そこで、社外取10160人の総報酬額を実名ランキングで完全公開。前編として上位5000人の実名と兼務社数、推計報酬額の合計を明らかにする。ランキングトップの報酬額は9900万円に上った。

日産自動車「セレナ」がフルモデルチェンジした。Mクラスミニバンと呼ばれるセグメントでは、トヨタ自動車「ノア／ヴォクシー」やホンダ「ステップワゴン」がライバルだが、新型セレナ最大の売りである「走りの良さ」を雨中で実感した。

日本を代表する企業において、汚職や品質不正などの不祥事が一向に止まらない。ガバナンス改革の必要性が叫ばれ続けており、社外役員の拡充が進んでいる。今回は社外取締役と並んで重要な「社外監査役」に焦点を当てる。彼らの働きぶりは報酬に見合っているのか。前編では、社外監査役「上位3000人」の推計報酬額をランキング形式で紹介する。

誰も予期出来なかった商用車再編となった。トヨタ自動車と独ダイムラートラックが提携し、日野自動車とダイムラー傘下の三菱ふそうトラック・バスが経営統合することで合意した。これにより、国内「大型4社」の構図は、日野自・ふそうと、いすゞ自動車・UDトラックスの2陣営に集約される。

社外取締役ランキングのトップ100を昨年と比べると、顔触れは大幅に変わった。昨年首位を獲得した女性起業家は王座から陥落。10位以下から新たに5人が大躍進を果たした。上場企業による社外取獲得競争は激しくなるばかりだ。トップ100人の昨年と今年の順位を基に社外取の序列激変の構図をお見せする。

皇族、三井家当主、東京都知事、大物学者…。歴史と伝統を誇る格式高い東京ローンテニスクラブに集うのは日本の超エスタブリッシュメントだ。カネとコネを駆使しても入会できないほど審査が厳格といわれる日本最高峰テニスクラブの内幕に加え、主要メンバー32人の実名を公開する。

東京証券取引所の有識者会議から飛び出した、PBR1倍割れ企業への強い批判。トヨタ自動車、ソフトバンクグループ、そして三菱商事など日本を代表する企業が続々と自社株買いなどの株主還元策強化を打ち出した。トヨタやメガバンク、大手商社を長年苦しめてきた「割安」という課題は一掃されるのか。PBRを単純な目標と見なす姿勢を戒める声も含めて、今後のニッポンの株式市場を占う。

トヨタ自動車が当初計画を前倒しし、2026年までにEV150万台を販売する計画を掲げた。テスラが10年余りをかけた目標を3年で実現するという野心的な目標だ。だが実は、この目標にトヨタの戦略・方針転換と言えるほどの意味はない。トヨタがテスラ以上の目標を掲げた「意外な理由」について解説する。また、EVシフトによりトヨタが抱えることになる「三つの重大課題」についても解き明かしたい。

新型コロナウイルスの感染症法上の位置付けが5類に移行したことで、コロナ禍によって大打撃を受けた業界・企業の業績の完全復活に対する期待が高まってきた。上場70社超、23業界を上回る月次の業績データをつぶさに見ると、企業の再起力において明暗がはっきりと分かれている。前年同期と比べた月次業績データの推移から、6つの天気図で各社がいま置かれた状況を明らかにする。今回は、2023年3月度の自動車編だ。

最先端半導体の国産化を目指す国策会社ラピダスが、米IBMから技術供与を受けて「2ナノ」半導体の量産に向けて本格準備に入った。しかし、最先端半導体の分野で世界をリードする台湾TSMCと韓国サムスン電子に微細化で追いつくことはない。それでも、ラピダスには対抗する切り札がある。

日本株が好調だ。しかし株式市場には、時価総額が企業の実態価値を大幅に下回る「ディープバリュー（激安）株」も存在する。東京証券取引所がPBR（株価純資産倍率）1倍割れの企業に改善を促し、それに便乗する形でアクティビスト（物言う株主）が攻勢を強めるなど、割安を放置する企業への包囲網が狭まっている。日本の株式市場が変わる今こそ、激安株を狙う時だ。

『週刊ダイヤモンド』5月27号の第1特集は「半導体 EV &電池　国家ぐるみの覇権戦争」です。半導体と電池。経済安全保障と脱炭素をスローガンに、主要国・地域による重要物資の囲い込み合戦が激化しています。世界中での電気自動車（EV）の販売計画がぶちあげられた結果、従来の半導体不足に加えて、車載電池の争奪戦は熾烈化する一方です。そこでダイヤモンド編集部では、世界のEV生産が3500万台に達した時に必要となるEV電池投資額を初試算しました。驚愕の試算結果を公開します。