トヨタ自動車

日本の産業界を動かす慶應義塾大学と早稲田大学の出身者。その影響力はどちらが大きいのか。慶應・早稲田出身の上場企業535社の社長の経営力を徹底比較した。

コロナ禍から企業が復活するのは一体、いつになるのだろうか。上場100社超、30業界を上回る月次業績データをつぶさに見ると、企業の再起力において明暗がはっきりと分かれている。前年同期と比べた月次業績データの推移から、6つの天気図で各社がいま置かれた状況を明らかにする。今回は、11月度の自動車編だ。

慶應義塾には他の私学にはない特徴がある。慶應OBなどで構成される「評議員会」が最高意思決定機関であることだ。評議員にはビジネス界の大物が名を連ね、大学職員は少数派だ。だが近年、評議員会の機能不全が塾員内部からも指摘されるようになっている。慶應三田会「奥の院」の実態を追った。

2020年はコロナ危機で大変な1年だったが、2021年も引き続き、ウイルスの感染拡大が経済の足を引っ張る可能性が高い。だが水面下では、コロナ危機を超えるインパクトをもたらす大きな変化が始まっている。それは全世界的な脱炭素シフトである。

同級生や地域、大企業、士業。多岐にわたる大学の同窓会ネットワークの中でも、ビジネス界で圧倒的な存在感を放つのが三田会だ。三田会の組織力の源泉はどこにあるのか。

2020年の年末に自動車業界に激震が走った。菅政権が「カーボンニュートラル」の方針を示したことを受けて、「ガソリン車をゼロにする」スケジュールが大幅に前倒しされたのだ。これまで成長産業だった自動車業界に、いよいよ逃げ場のない再編淘汰の波が押し寄せている。どの自動車メーカーが脱落候補なのか。

2021年は首都圏エリアで緊急事態宣言が発出されるという波乱の幕開けとなった。新型コロナウイルスの感染拡大により、世界の社会・経済・政治の秩序は激変した。地政学リスクの高まり、環境規制の厳格化、テクノロジーの破壊的革新――。「変数」が多く不透明な時代こそ、ビジネスマンにとって大胆な見立てと緻密な戦略は必須となる。その支えとなるべく、ダイヤモンド編集部の記者7人が「2021年の10大トピック」をする【記者座談会後編】。

2021年は首都圏エリアで緊急事態宣言が発出されるという波乱の幕開けとなった。新型コロナウイルスの感染拡大により、世界の社会・経済・政治の秩序は激変した。地政学リスクの高まり、環境規制の厳格化、テクノロジーの破壊的革新――。「変数」が多く不透明な時代こそ、ビジネスマンにとって大胆な見立てと緻密な戦略は必須となる。その支えとなるべく、ダイヤモンド編集部の記者7人が「2021年の10大トピック」を解説する【記者座談会前編】。

電機メーカーの「優等生」とされた三菱電機が変調を来している。従業員の自殺が相次ぎ、足元では米中対立などで業績が悪化。米テスラが空調に参入するなどゲームチェンジャーも現れた。杉山武史社長に軌道修正の考え方を聞いた。

トヨタ自動車が12月に燃料電池電気自動車（FCEV）「MIRAI（ミライ）」の第2世代モデルを発売するなど、再びFCEVが注目されている。FCEVは「究極のエコカー」として、何かと話題にはなるものの、ほかのエコカーに比べると普及率が低く、低炭素車の一角として存在感を示すものにはなっていない。今度こそ普及するのだろうか。

新型ハリアー（4thモデル）は「人の心を優雅に満たす、ただひとつの存在」を目指して開発された意欲作。見て、乗って、走り出した瞬間に心に響く感性品質を重視したという。6月に発売されて以来、最新モデルは大ヒットが伝えられている。その人気の秘密は、300万円を切ったスタート価格、日本での取り回し性を重視したボディサイズ、そしてハイブリッドバージョンを主軸にした豊富なバリエーション設定など、多くの要因が考えられる。

コロナ禍の中でも堅調な株式市場はどこに向かうのか。一橋大学大学院経営管理研究科の藤田勉特任教授、JPモルガン証券の阪上亮太チーフストラテジストの両氏が、2021年の見通しや市場リスク、日本企業の課題などをテーマに語り尽くした。

菅政権が打ち出した、2030年代半ばまでを目標とする「脱ガソリン車」構想。その対象に軽自動車も加わることになった。これを受け、自動車業界は風雲急を告げている。大きな地殻変動に見舞われかねないためだ。「脱炭素」に向けて、真に議論すべき問題は何だろうか。

日本の自動車産業を率いる日本自動車工業会（自工会）の豊田章男会長が「日本政府の2030年代半ばまでに新車販売を電動車に切り替える方針に“反旗”を翻す発言」との報道が大きな波紋を呼んだ。

トヨタ系大手部品メーカーであるアイシン精機の株価が、同じくトヨタ系のデンソーや豊田自動織機に対して出遅れている。夏場にかけて業績改善への期待から株価も回復したが、9月以降は停滞している。その背景を探ると、アイシン精機が挑むべき今後の課題が見えてくる。

NTTグループにはびこる保守的なカルチャーを変革するために、澤田純・NTT社長は外部人材の登用を積極的に行う構えだ。その典型例が、元経済産業省幹部の柳瀬唯夫氏の抜てきだ。安倍晋三政権の首相補佐官時代に加計学園問題で脚光を浴びた人物を、敢えて登用した真意はどこにあるのだろうか。世間を騒がせた柳瀬氏本人にインタビューを敢行した。

トヨタ自動車は、燃料電池車（ＦＣＶ）「MIRAI」をフルモデルチェンジし、12月9日から全販売店を通じて発売した。

アフターデジタル社会で産業序列はどうなるのか？成功するビジネスモデルとは？特集『アフターデジタルの産業序列』第6回は、デジタル時代のメーカー生き残り戦略について解説。「テスラは鍵を渡すまでが仕事だが、NIOは鍵を渡してからが仕事だ」。テスラを猛追するEVメーカーNIOの根幹にあるバリュージャーニーとは？

コロナ禍から企業が復活するのは一体、いつになるのだろうか。上場100社超、30業界を上回る月次業績データをつぶさに見ると、企業の再起力において明暗がはっきりと分かれている。前年同期と比べた月次業績データの推移から、6つの天気図で各社がいま置かれた状況を明らかにする。今回は、10月度の自動車編だ。

2018年6月の就任以降、大ナタを振るい大胆な改革を進めてきた澤田純・NTT社長。社内に戦略チームを持つことなく、大きな意思決定を独断で行っている澤田社長はさながら独裁者である。剛腕経営者は、いかにしてNTTや国内ICT産業の沽券を取り戻そうとしているのか。澤田社長に、NTT復権の要諦と「GAFA対抗軸」を意識した将来戦略について聞いた。