トヨタ自動車

政府はグリーン成長戦略において、2030年に300万トン、50年に2000万トンの水素を導入する壮大な目標をぶち上げた。この目標を達成するためには、海外から水素を輸入しなければならない。そのミッションを課されたのは、総合商社だ。三菱商事、三井物産、丸紅が独自のアプローチでしのぎを削っている。

新型コロナウイルスの感染拡大に翻弄された2020年。多くの企業は大打撃を受け、戦慄の決算発表が近づいている。今回の決算を象徴するキーワードは「K字」だ。コロナ禍からの回復は一律ではなく、回復できる企業と落ち込む企業へと二極化するK字を描く。始まったK字経済の世界で生き残る企業はどこか。明暗を分けるポイントは何か。K字経済の最前線を追った。

脱炭素の切り札として、世界中が水素をエネルギー源と位置付けて熱い視線を向けている。欧米各国は国家戦略を打ち立てて水素分野で主導権を握ろうとしている。製造、輸送、発電など水素に関するインフラ市場規模は1100兆円ともいわれる。水素分野で世界をリードしてきた日本は、水素バブルの恩恵にあずかれるのか。

期待の2ndヴェゼルのライバル車、新型ヤリスクロス ハイブリッドZ、トヨタ NEW C-HR G、日産 新型キックス X、マツダ NEW CX-30 XD・Lパッケージ、ＳＵＢＡＲＵ NEW XV アドバンス、VW NEW T-Cross TSI 1stプラスと比べてみた。

ハーバード大学レベッカ・ヘンダーソン教授は、近著『資本主義の再構築　公正で持続可能な世界をどう実現するか』でトヨタ自動車の事例を紹介している。ヘンダーソン教授は、トヨタが優れた「パーパス・ドリブン企業」であると強調する。確固たるパーパスを持ち、行動することの意義とは何か。コロナ禍の授業で扱った事例も交えて、解説してもらった。

コロナ禍から企業が復活するのは一体、いつになるのだろうか。上場100社超、30業界を上回る月次業績データをつぶさに見ると、企業の再起力において明暗がはっきりと分かれている。前年同期と比べた月次業績データの推移から、6つの天気図で各社がいま置かれた状況を明らかにする。今回は、2021年1～2月度の自動車編だ。

iPhoneによって電話の定義を一変させたアップル。この企業が造る自動車が、単なる電気自動車であるはずがない。一体、アップルカーはどこまで異次元なのか？技術特許情報を基に迫った。

米アップルはiPhoneによって携帯電話を根底から変え、多くの携帯電話メーカーを駆逐した。そのアップルが今、自動車参入に向けてカウントダウン状態にある。そしてすでにアップルの自動車開発は、トヨタ自動車など既存の車メーカーを凌駕してしまっているのだ。

半導体ルネサスエレクトロニクスの火災発生で、自動車産業は半導体「払底」の恐怖に怯えている。主要国・地域による半導体囲い込み合戦が繰り広げられていたところを襲ったアクシデントに、自動車産業は青ざめるばかりだ。世界の脱炭素シフトにより、電気自動車(EV)、電池、半導体が主要国・地域の成長ドライバーとなる中、その三大産業のサプライチェーン(供給網)を確保するための国家間競争が熾烈さを増している。背水の陣を敷く日本に活路はあるのか。

いすゞ自動車とトヨタ自動車は24日、相互出資による資本提携を発表した。両社は、ともに5.2％を出資し合うことになった。周知の通り、両社は2006年から2018年の解消まで資本提携の関係にあった。この異例の関係づくりに何があったのか。

コロナ禍からの景気や企業業績の回復は、勝ち組と負け組の格差が拡大して「K字型」に引き裂かれていくという二極化の議論が強まっている。そこで連載『ダイヤモンド 決算報』では、四つのランキングで上場企業の業績を分析。営業利益と純利益の上方修正率ランキング、業績上方修正期待度ランキングで勝ち組企業を、そして純利益の下方修正率ランキングで負け組企業をあぶり出した。今回はその中から、「営業利益上方修正率ランキング」をお届けする。

コロナ禍からの景気や企業業績の回復は、勝ち組と負け組の格差が拡大して「K字型」に引き裂かれていくという二極化の議論が強まっている。そこで連載『ダイヤモンド 決算報』では、四つのランキングで上場企業の業績を分析。営業利益と純利益の上方修正率ランキング、業績上方修正期待度ランキングで勝ち組企業を、そして純利益の下方修正率ランキングで負け組企業をあぶり出した。今回はその中から、「営業利益上方修正率ランキング」をお届けする。

EVシフトで最も打撃を受けるのは、エンジン部品やトランスミッションなど、ガソリン車にしか搭載されていない部品を製造している自動車部品メーカーである。ダイヤモンド編集部では、上場する自動車・自動車部品メーカーを対象に「EVシフト耐久度」ワーストランキングを独自に作成した。EVシフトで脱落する企業と浮上する企業を浮き彫りにした。

経済産業省がトヨタ自動車とパナソニックの電池合弁会社などの車載電池向けに1兆円を超える規模を超える金融支援を検討している。電気自動車（EV）の基幹デバイスとなる車載電池では、中国CATL（寧徳時代新能源科技）を筆頭に中韓勢による激しい投資競争が繰り広げられており、日の丸電池の再起を図ろうとしているのだ。だが、当の電池部材メーカーからはその「血税補助金」の使い道に批判の声が上がっている。日本のEV・電池産業の活路を開く方策について考察する。

半導体メーカーのルネサスエレクトロニクスが、自動車事業よりも利益率の高い非自動車事業を強化するべく、巨額買収を進めている。「自動車離反」ともささやかれる動きに、ルネサスの自動車事業担当のキーマンはどう答えたのか。自動車メーカー向けのビジネスはどのように収益性を上げていくつもりなのか。自動車メーカーとの関係性や将来戦略についてトコトン本音を語ってもらった。

「軽自動車の父」として知られる鈴木修・スズキ会長が会長職を退く。同時に公開した新たな中期経営計画では「軽自動車EV」の開発を掲げているが、その内実はかなり厳しい。これまで小さくてリーズナブルな車で勝負してきたスズキだが、「軽自動車EV」はEV市場の中でも最も攻略が難しいカテゴリーだからだ。EVシフト後の世界で、スズキは競争力を発揮できるのか。

どの自動車メーカーよりも速くコロナショックから“復活”し、ケイレツのサプライヤーをホッとさせたトヨタ自動車。しかし、足元でトヨタはグループ内再編という大改革を行おうとしているようだ。「何を、どこまでやるのか」。選択と集中を断行しなければ、日本の自動車業界は「内燃機関ガラパゴス」と化してしまいそうな状況にある。

にわかに、米アップルが手掛ける電気自動車（EV）プロジェクトの報道合戦が過熱している。世間の興味はアップルカーの製造委託先に集中しており、その候補として日系自動車メーカーの名も取り沙汰されている。アップルの「下請け」依頼を引き受ける自動車メーカーはどの企業になりそうなのか。これまでサプライヤー（自動車部品メーカー）ピラミッドの頂点に君臨してきた完成車メーカーの地位を脅かす「三つの危機」に迫る。

コロナ禍の前に行われた20年卒の採用。果たして主要企業はどの大学から学生を採用したのだろうか。総合商社、コンサル、金融、メーカー、流通、運輸、情報通信など主要12業種の58の企業別2020年採用大学ランキングを作成した。第5弾は3大自動車メーカーであるトヨタ自動車、日産自動車、ホンダの採用大学ランキングをお届けする。

米欧中で「電気自動車（EV）シフト」が急加速している。日本政府も2030年半ばに新車販売の「ガソリン車ゼロ」方針を掲げたものの、日本の自動車メーカーやサプライヤーの動きは鈍い。とりわけ、日本陣営のボトルネックになるのがEVの基幹デバイスとなる車載電池だ。「ルールメーキング」が得意な欧州を筆頭に、主要な国・地域は巨額の補助金支援で電池サプライチェーンの囲い込みに走っているからだ。半導体不足以上に深刻な「バッテリー欠乏危機」の内情に迫った。