ホンダ

日本を代表する時価総額上位の54銘柄について、3段階で投資判断を示した。分析コメントに加えて、チャートや業績推移、株価指標など最新データも掲載したので、売買の参考にしてほしい。

「想定していたこととはいえ、全体的に厳しい。決算発表は一回決定した日付を延期する企業がほとんど。その中で、会社予想を出したトヨタ自動車は評価できるが、それでも80％減の営業利益予想は厳しい。トヨタで評価できるのは、設備投資や研究開発費で前年並みの水準を確保したことくらい」と語るのは、三菱UFJモルガン・スタンレー証券の杉本浩一シニアアナリスト。

NSXは時代の先端を走る。開発テーマは「世界第一級のスピード性能を持つ、快適に操れるスーパースポーツ」である。2ndモデルは、1エンジン＋3モーター方式のスポーツハイブリッドSHAWD機構を搭載。システム出力は581ps、米国オハイオ州メアリズビルの専用工場で生産される。

短期資金依存度や人件費負担の増加など9本のランキングで、3メガバンクの大口融資先の危険度を3回にわたり個別に精査する。今回は三菱UFJ銀行がメインバンクの企業100社を取り上げる。

企業が生き残るため、手元資金の確保が重要になっている。「短期間に多量の資金確保を迫られる企業ランキング」で資金逼迫度を、「社債依存度ランキング」で銀行との疎遠度を探る。

新型コロナウイルスを封じ込めるための外出自粛などによって、これまで日本が過度に依存していた自動車産業が大打撃を食らっている。銀行は、すでに資金繰りが厳しくなっている飲食業や観光業にばかり目が行っている状態だが、実は自動車部品業界はより深く、複雑な問題に直面しており、今まさに異次元の変革期に突入しようとしているところだ。

日立製作所がコロナショック揺れている。脱・ものづくりに向けて事業売却を進めてきたが、本体に残した自動車機器事業が新型コロナウイルスの感染拡大で大打撃を受けるからだ。ホンダ傘下のサプライヤーとの経営統合で売上高が倍増する同事業は、日立の新たなリスクになりそうだ。

ルノー・日産自動車・三菱自動車の3社国際連合は5月27日、パリ・東京・横浜を結んだオンライン会見を行った。アライアンスオペレーティングボードのジャンドミニク・スナール議長（ルノー会長）に日本から内田誠日産社長、益子修三菱自動車会長らが出席、会見に臨んだ。

新型コロナウイルスの感染が終息しても、コロナ前の世界にはもう戻れないだろう。ただでさえ、消費が低迷しているというのに、人々の価値観と生活スタイルは激変しており、移動需要の一部は“蒸発”しそうだ。移動に関わる自動車や航空機業界は、ビジネスモデルの解体的見直しを迫られそうだ。

パナソニックは4月27日、新型コロナウイルスの感染拡大により、2020年3月期の売上高予想を下方修正したが、それでも利益予想は据え置いた。5月18日に発表された実績は、ほぼ想定通りの結果となり、一見まずまずの決算となった。だが、ポストコロナのパナソニックは順風満帆とはいえそうもない。

日本の自動車産業を代表するトヨタ自動車とホンダは5月12日、2020年3月期連結決算発表会見を行った。新型コロナウイルスの感染拡大による自動車産業界への影響は、サプライチェーン（供給網）への広がりも含めて多大なものとなりそうで、それだけに両社の決算発表が注目されていた。

日産自動車の窮地が鮮明になっている。コロナショック以前からの改革の遅れが付けとなって表れているのだ。そんな有事に、「あるワンマンプレー」によって内田誠社長が経営上層部の反感を買い四面楚歌になっているという。日産経営陣に何が起きているのか。また、日産を含む国内自動車メーカーには、コロナショックに耐え得る企業体力が残されているのだろうか。自動車7社のリーマンショック前とコロナ前の収益構造の徹底比較を行った。

新型コロナウイルスは、国内最強を誇ったトヨタ自動車の販売網にも大再編を迫っている。課題だった人口減少や「所有から利用へ」のシフトに拍車が掛かり、ディーラーの抜本整理が不可避になっているのだ。

新型コロナウイルスの感染拡大の悪影響をもろにかぶり、自動車メーカーが青息吐息だ。雇用から利益まで自動車に依存し切った日本経済へのインパクトは計り知れない。中でも深刻なのが、自動車産業を縁の下で支え、世界と伍して戦える競争力を生み出してきた下請け企業が壊滅的な打撃を受けそうなことである。コロナショックによって、解体的リセットが不可避となった自動車産業の窮状をお伝えする。

新型コロナウイルスの感染拡大は、物理的に人やもの移動が制限される「世界封鎖」を生み出した。自由貿易から保護貿易へ――。いみじくも、米中貿易摩擦や日韓の輸出管理強化に見られるように「デカップリング（世界の分断）」論が高まっていたタイミングである。コロナ危機で、中国を筆頭に世界各国がますます自国第一主義へ傾くことは避けられない。日本で高まる“レアアースショック”の再燃懸念を追うことで、世界が抱く中国脅威論をひもとく。

ホンダは“本家”でもある本田技術研究所と、本体の本田技研工業との機能統合に踏み切った。そもそもホンダは、創業者の本田宗一郎氏が1946年に静岡県の浜松で本田技術研究所を起業したのが始まりだ。その後、本田技研工業となったが、1960年に本田技術研究所を分離し、以来ホンダの研究開発の機能は本田技術研究所が担ってきたのである。

過去10年の就職人気企業ランキングを主要業種別にまとめた。同業種の企業同士なら、普段は技術力や資本力、営業力を武器にシェアを争うが、学生の人気にはそうした武器が通用しない面もある。企業の意外な浮き沈みが見えてきた。

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トヨタグループのサプライヤーなど主要8社の2019年4～9月期決算は、通期業績予測の下方修正が相次ぐ苦しいものだった。だが、各社の試練は足元の業績だけではない。トヨタ自動車主導のケイレツ再編で、大ナタが振るわれることは避けられないからだ。

日立製作所が、課題事業だった自動車部品事業をホンダ系サプライヤー3社と統合する。自動運転などで勝てる次世代技術を開発するために規模を拡大する狙いだが、シェアや主要顧客の構成が盤石とはいえず、成長の道筋は見えない。