ホンダ

電動バイクから、電動くるまいすに乗り換え？テレビ東京「充電させてもらえませんか？」に出演している、タレントの出川哲朗氏は経済産業省が行う「のろーよ！デンドー車いす」プロジェクトのアンバサダーとして記者会見に登場した。これは、2020年10月から11月にかけて、全国5カ所で行う「電動車いす等安全対策・普及推進事業」の周知活動の一つである。

コロナ禍から企業が復活するのは一体、いつになるのだろうか。上場100社超、30業界を上回る月次業績データをつぶさに見ると、企業の再起力において明暗がはっきりと分かれている。前年同期と比べた月次業績データの推移から、6つの天気図で各社がいま置かれた状況を明らかにする。今回は、9月度の自動車編だ。

三菱重工業は10月30日、子会社の三菱航空機で開発を進めていた三菱スペースジェット事業をいったん立ち止まると発表した。世界に数多くのスーパーエリートを輩出してきたハーバードでは、同じく日本企業として航空機事業に挑戦した「ホンダジェット」を教材として取り上げていた。ハーバードが注目してきたホンダジェットや三菱グループの事例をもとに、スペースジェットが抱える今後の課題と展望について解説する。

フィット・クロスターはフィットのリファイン版。ヤリスと基本コンポーネントを共用しつつも“別のクルマ”として開発されたヤリスクロスと比べるとオリジナル度はやや薄い。だが、そもそもフィットは多様性・万能性をコンセプトに開発されている。“チョイ足し”でもクロスターは十分に魅力的な商品に仕上がった。

トヨタやソニーなど、日本企業が起こした戦後のイノベーションは世界から注目されてきた。しかし一方で、90年代以降は日本企業から画期的なイノベーションが生まれるケースは少なくなっている印象がある。そうした中で、ハーバードから高く評価されたのが、「ホンダジェット」の事例である。

足元、主要国の自動車販売状況を見ると、コロナ禍からの回復が鮮明化している。中でも、中国での回復が際立っている。9月に入り、米国でも徐々に新車販売台数が持ち直している。わが国でも自動車需要は持ち直しの兆しが出ている。わが国経済にとって、米中をはじめとする主要国の自動車需要の回復は景気下支えに重要だ。

10月11日開催のフォーミュラワン（F1）アイフェルグランプリで最速ラップを記録したのは、レッドブル・ホンダのマックス・フェルスタッペンだった。ホンダは2021年シーズンを最後にF1から撤退すると発表したが、あと数年でチャンピオンに届きそうなだけに、レースファンとしては大変残念だ。

新型コロナウイルスの感染拡大などもあり、世界の自動車産業は依然として厳しい状況にある。自動車産業が経済の大黒柱の地位を占める日独では、雇用の先行きにも不透明要因がある。そうした状況下、ＥＶ（電気自動車）の有力メーカーであるテスラの成長期待が高まっている。

菅政権の最大懸念事案ともいえる日産自動車の再建問題が暗礁に乗り上げている。巨額社債発行で資金繰りにめどを付けたはずが一難去ってまた一難、新たな火種がくすぶり始めている。世論の反発を浴びない「唯一の日産救済策」を講じる時に来ているのではないか。

日本の自動車産業の総本山である日本自動車工業会（自工会）は、50年ぶりの組織大改革に踏み切り、10月から新体制でスタートした。

海の向こうの大げんかでは済まされない。深刻化する米中対立は、日本企業の大きなリスクになっている。ファーウェイとの取引からエネルギー、頭脳流出まで、米中を軸にした新・地政学リスクをビジネス視点で全解剖。

“ホンダ車に精通した技術者集団”が手掛けたコンプリートモデル、フリード・モデューロXがマイナーチェンジした。最新モデルは、よりスタイリッシュになり、新開発エアロパーツで直進性をリファイン。入念にセッティングした足回りは、意のままの走りを追求。ちょっと見はミニバン、中味はドライバーズカーという本格派である。

三菱商事出身の益子修・三菱自動車前会長が死去した。三菱自動車は2021年3月期に3600億円の巨額赤字に転落する見通しで、アライアンスを組む日産自動車や仏ルノーもそろって赤字に転落し、3社連合は崩壊の危機にある。三菱自の経営チームのまとめ役であり、3社連合の折衝役でもあった実力会長の喪失は痛手だ。三菱自の経営への関与度を強める三菱商事は、三菱自や自らの自動車事業の将来戦略のためにどのような手段を講じようとしているのか。三菱グループが描く自動車の将来シナリオを予測した。

コロナショックの発生をきっかけに、ＥＣ（電子商取引）などを手掛ける大手ＩＴプラットフォーマーの重要性が高まっている。それに伴い、経済のデジタル化を支える半導体や5Ｇ通信機器関連の企業の収益は顕著に増加している。その一方で、これまで経済の中心的存在だった大手自動車メーカーの業績は厳しい。そうした状況を見ても、世界経済の中で大きな構造変化が起きていることが分かる。

8月末、三菱自動車のトップに君臨していた益子修・元会長が死去した。出身母体の三菱商事と、アライアンスを組む日産自動車や仏ルノーとの“扇の要”の役割を果たしていた実力者の喪失は打撃だ。一方、三菱自の業績不振など自動車・モビリティグループが足を引っ張ったことで、三菱商事は2021年3月期に商社業界で利益首位の座を伊藤忠商事に明け渡す見通しだ。三菱商事は三菱自から出資を引き揚げることはないのか。一時は検討された三菱商事が日産へ資本参加する構想は消えてしまったのか。問題山積の自動車・モビリティグループを率いる三菱商事のキーマン、戸出巌・常務執行役員を直撃した。

新型コロナウイルスまん延が始まってはや半年が経過した。通勤車の中には、感染リスクを少しでも下げようと電車やバスなどの公共交通機関の利用を控え、自家用車などで通勤する人も増え始めた。そこで、それに伴う費用はどの程度なのか、試算を試みた。

これぞ意欲作！新型ルークスは、すべてを小型車基準で作り上げた“スーパートールワゴン”。Kカー激戦区に投入されたニューカマーである。スタイリングはハンサムで落ち着いた印象。大開口の両側スライドドアを装備し、キャビンは室内長2200mmの広々設計。全車速対応ACC（＝プロパイロット）をはじめ先進機能を満載する。新型は取り回し性に優れ、快適／便利／先進の三拍子が揃った、まさに“小さな大物”。新たな日本の国民車の魅力を探った！

EVと充電インフラは、「鶏と卵の関係」という表現が古くから使われてきたが、これからはインフラの数の拡大だけではなく、社会全体の構造改革を見据えた大規模な新サービス体制の構築が進みそうだ。

コロナ禍が全世界を覆う中で、この7月に米テスラの時価総額がトヨタを抜いて、世界の自動車業界で首位に立ったことが大きな話題になった。

自動車業界では、大きな異変が起きている。コロナ禍で世界中の自動車メーカーが苦戦する中、「優勝劣敗」が明確になりつつある。例えば、テスラと日産自動車だ。テスラの株式は大きく値を上げて、時価総額ではトヨタを抜いてしまった。一方、日産自動車はゴーン氏の不祥事の後、業績も株価も低迷している。そもそも日産はテスラと同じ「ＥＶの先駆け」であり、むしろ、技術力ではテスラ以上の底力を持っているはずだ。なぜ、これほどの差がついてしまったのか。